災害医学 論文表題集(1996) |
目次: Acta Medica Nagasakiensia、 BME、 Brain Nursing、 Clinical Engineering、 Clinical Neuroscience、 DENTAL DIAMOND、 ICUとCCU、 INFECTION CONTROL、 International Medical Journal、 Japan Hospitals、 JIM、 JJPEN、 Journal of Infection and Chemotherapy、 Kobe Journal of Medical Sciences、 MEDICO、 Nagoya Journal of Medical Science、 New Diet Therapy、 SELECTED ARTICLES、 YAHOO! JAPAN INTERNET GUIDE、 愛仁会医学研究誌、 旭中央病院医報、 医科器械学、 医学検査、 医学哲学医学倫理、 医学のあゆみ、 医材と滅菌、 医薬ジャーナル、 医療、 医療情報学、 医療と福祉、 岩手医学雑誌、 宇宙航空環境医学、 愛媛県医師会報、 エマージェンシー・ナーシング、 大阪医科大学雑誌、 大阪市勤務医師会研究年報、 大阪市立大学生活科学部紀要、 大阪府立看護大学紀要、 大阪透析研究会会誌、 大阪府立病院医学雑誌、 鐘紡記念病院誌、 看護、 看護管理、 看護教育、 看護技術、 看護実践の科学、 感染症学雑誌、 感染防止、 救急医学、 救急医療ジャーナル、 救急医療と市民生活、 教育と医学、 教育と情報、 共済医報、 杏林医学会雑誌、 薬の知識、 クリニカルスタディ、 群馬県立医療短期大学紀要、 検証 そのとき医師たちになにができたか、 現代医学、 感染防止、 外科診療、 検査と技術、 現代社会理論研究、 現代のエスプリ、 航空医学実験隊報告、 公衆衛生、 公衆衛生情報、 厚生の指標、 神戸市立看護短期大学紀要、 神戸市立病院紀要、 呼吸、 こころの科学、 骨折、 (季刊)子ども学 、災害医療ガイドブック、 災害時医療救護活動マニュアル、 災害に出会うとき、 最新医学、 埼玉小児医療センター医学誌、 産業衛生学雑誌、 産婦人科の実際、 歯界展望、 実験動物技術、 四国公衆衛生学会雑誌、 思春期学、 児童青年精神医学とその近接領域、 社会保険広島市民病院医誌、 周産期医学、 周産期学シンポジウム、 小児保健研究、 食品衛生研究、 助産婦雑誌、 市立秋田総合病院医誌、 自律訓練研究、 新医療、 心身医学、 診療録管理、 ストレス科学、 住友病院医学雑誌、 整形・災害外科、 精神医学、 精神科看護、 精神科診断学、 精神科治療学、 精神神経学雑誌、 精神保健研究、 精神療法、 全国自治体病院協議会雑誌、 全国大学保健管理研究集会34回報告書、 善仁会研究年報、 綜合看護、 綜合臨床、 蘇生、 大気環境学会誌、 大規模災害と医療、 大震災における救急災害医療、 地域医学、 中毒研究、 中部日本整形外科災害外科学会雑誌、 治療、 逓信医学、 電子情報通信学会技術研究報告、 鳥取赤十字病院医学雑誌、 鉄鋼労働衛生、 東海望楼、 東京小児科医会報、 東京都医師会雑誌、 東京内科医会会誌、 透析ケア、 東邦医学会雑誌、 東邦大学医療短期大学紀要、 糖尿病、 獨協医学会雑誌、 チーム医療、 内科、 内分泌・糖尿病科、 新潟医学会雑誌、 21世紀の災害医療体制、 日独医報、 日本アルコール・薬物医学会雑誌、 日本医師会雑誌、 日本医事新報、 日本眼科学会雑誌、 日本眼科紀要、 日本看護学会27回集録、 日本救急医学会雑誌、 日本救急医学会関東地方会雑誌、 日本胸部疾患学会雑誌、 日本外科学会雑誌、 日本公衆衛生雑誌、 日本呼吸管理学会誌、 日本災害医学会会誌、 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報、 日本社会精神医学会雑誌、 日本集団災害医療研究会誌、 日本小児科医会会報、 日本小児腎不全学会雑誌、 日本小児科学会雑誌、 日本静脈・経腸栄養研究会誌、 日本精神病院協会雑誌、 日本生理人類学会誌、 日本赤十字社幹部看護婦研修所紀要、 日本脊椎外科学会雑誌、 日本透析医学会雑誌、 日本病院会雑誌、 日本保険医学会誌、 日本臨床、 日本臨床栄養学会雑誌、 日本臨床麻酔学会誌、 日本老年医学会雑誌、 熱帯、 脳神経外科ジャーナル、 八戸市立市民病院医誌、 浜松救急医学研究会誌、 阪神淡路大震災に係る初期救急医療実態調査班報告書、 姫路赤十字病院誌、 病院設備、 病院図書室、 兵庫県立尼崎病院年報、 広島医学、 福井県立大学看護短期大学部論集、 プライマリ・ケア、 プレホスピタル・ケア、 防衛衛生、 防災白書、 保健の科学、 保健婦雑誌、 保団連、 メディカル朝日、 メディックス、 薬事、 薬事新報、 山形県医師会学術雑誌、 理学療法学、 臨床栄養、 臨床外科、 臨床検査、 臨床高血圧、 臨床透析、 臨床麻酔、 労働科学
■Acta Medica Nagasakiensia
■BME
■Brain Nursing
■Clinical Engineering
■Clinical Neuroscience
■DENTAL DIAMOND
■ICUとCCU
■INFECTION CONTROL
■International
■Journal of Infection and Chemotherapy
■Japan Hospitals
■JIM: Journal of Integrated Medicin
■JJPEN: The Japanese Journal of Parenteral and Enteral Nutrition
■Kobe Journal of Medical Sciences
■MEDICO
■Nagoya Journal of Medical Science
■New Diet Therapy
■SELECTED ARTICLES 1996
■YAHOO! JAPAN INTERNET GUIDE ■愛仁会医学研究誌
■旭中央病院医報
■医科器械学
■医学検査
■医学哲学医学倫理
■医学のあゆみ
■医材と滅菌
■医薬ジャーナル
■医療
■医療情報学
■医療と福祉
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■宇宙航空環境医学
■愛媛県医師会報
■エマージェンシー・ナーシング
(上原鳴夫、新春増刊 108-18)
■大阪医科大学雑誌
■大阪市勤務医師会研究年報
■大阪市立大学生活科学部紀要
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■大阪透析研究会会誌
■大阪府立病院医学雑誌
■鐘紡記念病院誌
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■看護実践の科学
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■感染防止
■救急医学
■救急医療ジャーナル
■救急医療と市民生活
■教育と医学
■教育と情報(文部省教育統計局)
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■検証 そのとき医師たちになにができたか
■感染防止
■検査と技術
■現代医学
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■現代社会理論研究
■現代のエスプリ
■航空医学実験隊報告
■公衆衛生
■公衆衛生情報
■厚生の指標
■神戸市立看護短期大学紀要
■神戸市立病院紀要
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■こころの科学
■骨折
■(季刊)子ども学 Vol. 10(1996年1月発行)
■災害医療ガイドブック
■災害時医療救護活動マニュアル
■最新医学
■埼玉小児医療センター医学誌
■産業衛生学雑誌
■産婦人科の実際
■歯界展望
■実験動物技術
■四国公衆衛生学会雑誌
■思春期学
■児童青年精神医学とその近接領域
■社会保険広島市民病院医誌
■周産期医学
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■精神科診断学
■精神科治療学
■精神神経学雑誌
■精神保健研究
■精神療法
■全国自治体病院協議会雑誌
■全国大学保健管理研究集会34回報告書
■善仁会研究年報
■綜合看護
■綜合臨床
■蘇 生 ■大気環境学会誌
■大規模災害と医療、日本救急医学会災害医療検討委員会・編, 東京,1996
■大震災における救急災害医療、へるす出版、東京、1996年
■地域医学
■中毒研究
■中部日本整形外科災害外科学会雑誌
■治療
■逓信医学
■電子情報通信学会技術研究報告
■鳥取赤十字病院医学雑誌
■鉄鋼労働衛生
■東海望楼 ■東京小児科医会報
■東京都医師会雑誌
■東京内科医会会誌
■透析ケア
■東邦医学会雑誌
■東邦大学医療短期大学紀要
■糖尿病
■獨協医学会雑誌
■チーム医療 第794回セミナー・講演集 ■内科
■内分泌・糖尿病科
■新潟医学会雑誌
■21世紀の災害医療体制 ■日独医報
Abstract:チェルノブイル事故から10年,多くの人がまだ放射能汚染に身体的,精神的に影響されていると考えられているが,その実態は明らかでない.1990〜'92に事故直後からある期間,汚染区域清掃に従事した274名(222男,52女)について質問用紙と表示症状の存在を検討した.大部分はある種の精神症状(神経衰弱,偽神経症,鬱的,人格障害的,器質的)をもつが,疾患と確認する程度ではない.しかしこれにより各種の社会機能に対しマイナス面をもち,チェルノブイル後遺の神経衰弱症状と呼ぶべきである.
Abstract:チェルノブイル災害時に原子力ステーションから30Km区域内で被曝した児童被曝群,他地域で胎生の他の時期に放射線の防禦を受けた児童対照群について,6-7歳,154名の経過観察を行った.精神,神経学的及び心理学的検査(児童IQ,両親の心理検査,EEG)を行った.胎生期被曝群は非汚染地域の同年齢児童90名に比し,精神障害の増加が認められた.言語,会話の発達障害(18.2対2.2%),感情障害(20.1対6.7%),知能障害頻度(44.1対26.7%),脳波異常(15.6対2.2%)という対照群との差が認められた.
Abstract:1991年6月3日に,日本の雲仙普賢岳の火成砕屑岩流による4人の熱傷患者の連続的微生物学的検査が行われた。患者は若かった(平均年齢30歳)が,広範囲の火傷(平均総火傷野83%)及び吸入障害の為,4人共多くの臓器障害と敗血症の為死亡した。methicillin耐性黄色葡萄球菌(MRSA)及び緑膿菌が持続的に気管支吸引液,熱創傷及び血中から,死に到るまで検出された.3検体間では差異はなかった.全患者から分離されたS.aureusは使用した全ての抗生物質に対して短時間内に耐性となった.一方,gentamicinに対する感受性は1人1人異なっていた。S.aureus系の表現型の特性の研究から,2人の患者は院内感染であることが示唆された。これらの結果は,広範囲の火傷は通常敗血症と菌血症を合併することを示している.抗生物質による慎重な処置にも拘わらず,耐性菌の調節は困難である。
Abstract:大災害で遭遇した多くの不良な条件下において,神戸市の中心にある神戸大学の救急医療部が如何に救急医療を提供したかについて概述した.大規模な災害に対処する将来の救急医療システムの為の修正を提案した.
Abstract:調査した173施設の50%で職員は1時間以内に病院に到着し得るが,伝達は殆ど完全に電話に依存していた.施設の92%は火災発生に対処するマニュアルはもっているのに対し,他の領域では不十分であった.例えば,施設の36.9, 31.7,及び14.2%はそれぞれ地震,power outages,及び出水・水災害に対するマニュアルをもっているに過ぎなかった.特に阪神大震災の経験から得たキーポイントを組み込んだ新しいマニュアルを作成し,直ちに用い得るように準備しておくべきである.
Abstract:今回使用したSPOTCHEM 5台の機器間差はなかった.2ヵ月間の検査であったが,臨床化学項目においてLD, CK, CRE,血球計算では血小板,血液ガスでPO2の各項目でバラツキはみられたものの,殆どの項目においてCV 10%以内であった.特に,生化学分野において,今回は京都第一科学のSPOTCHEMを利用したが,一部項目において課題は残るが精度管理をして確認をしていれば,緊急事態発生時に電気さえあれば使用可能なドライケミストリー法の機器は有用であると考えられた.但し,ランダム誤差には気をつけないといけない.特に,技師の手によってサンプリングする項目では,バラツキがみられ注意が必要である.
Abstract:東京地下鉄"サリン"事件発生後,比較的早期に東京消防庁が作成した医療機関リストに基づき,アンケート方式で調査を行い,東京都内の56医療機関に入院した691例の医療情報を回収した.患者属性,被災の状況,初診時のバイタルサイン,症候学,検査所見,治療内容,転帰等の医療情報を解析した.
Abstract:本論文では災害時の病院の情報伝達手段について実態の分析と具体的提案を述べた. 1)構内電話交換器の停電時の挙動や優先回線が有効利用できるように機器をチェックする必要がある.救護所に指定されている施設では非常・緊急扱いの電話の登録をしておくとよい. 2)携帯電話は地上系がない分有利であるが,一般電話や他社の携帯電話に向けては,着信規制を受けたり関門交換局が少ない為,そこで規制される可能性がある. 3)トランシーバとしては新簡易無線が最も役立つ.将来の衛星携帯電話は局地災害には極めて有効であるので普及が待たれる. 4)自治体の防災システムは災害当初から役立つもの,数日後から役立つものと様々である.但し,これらのハード面が整備されても運用面が十分考慮されていなければ役に立たない.
Abstract:地震の規模や建造物等の被害に比べて病院情報システムの被害は小さかった.むしろ運用基盤への被災や通信・交通網の被害によって,情報システムの復旧が遅れたり円滑な稼働が妨げられた例が多かった.
Abstract:地震対策として特徴付けられるのは,耐震,免震の仕組みを取り入れることと落下防止策を講じることぐらいで,それ以外については,データのバックアップを始めとする一般的なシステムの安全対策と共通しており,それを地道に実施していくことが最も確実で効果的な対策であると結論付けられた.
Abstract:兵庫医科大学の情報システムは1994年11月16日に運用開始した.システムダウンによる被害を最小限にすべく,オーダー系と医事会計を別系統にしてネットワーク上で同期をとっている.又,サーバーはミラー化し,無停電電源装置を配し,障害発生時のマニュアルと電話連絡網を作成している.しかし,阪神大震災では著者等の障害対策は見事に破綻し,電話網も使用不能であった.大規模災害では想定外のことが起き,担当者が駆けつけられなくても災害発生時に病院内に居合わせ職員だけでも問題解決に当たれるようにすることと,システム設計に当たっては日常のユーザーインターフェースに留意するだけでなく,障害からの復旧についても良好なユーザーインターフェースを保てるように留意しなければならない.
Abstract:日本保健医療情報システム工業会(JAHIS)会員に調査用紙を送付し,兵庫県内の震災指定地域における医療情報システムの被害状況とその対応状況についてアンケート調査を行った.調査は主に診療所・小病院に設置されている医事の専用系システムと,中大規模病院に設置されているオーダーメイドの汎用系システムに大別して行った.専用系システムでは設置数は1,744システムであって,何らかの復旧作業を要したものは139システムであった.設置システムは通電後3日以内に84%が機能を回復している.汎用系システムでは設置数は84システムであって,何らかの復旧作業を要したものは25システムであった.被害システムは通電後4日以内に74%が復旧している.復旧にバックアップデータを使用したものが7件あり,バックアップデータの重要性が確認された.
Abstract:当院の建物そのものは破壊を免れたが内部に設置された構造物や機器には大きな被害が生じた.ホストコンピュータは2台中1台が転倒したが機能に障害は受けなかった,端末機は134台中118台が転倒や転落により大きな被害を受けた.病院LAN回線には被害はなかった.断水によるコンピュータ室空調設備(水冷式)の作動不能の為,部屋の温度が上昇しホストコンピュータが稼働できなくなった.オーダリングは全て伝票による手作業で対応した.復旧迄の期間はカルテ管理8日後,医事会計16日後と漸次拡大し,1ヵ月後には全面復旧した.今後の地震対策として, 1)医療情報の分散処理の推進, 2)コンピュータ室の空調設備の見直し(水冷式は断水に弱い)と外気を直接取り入れられる設備, 3)コンピュータ室のフリーアクセス床の強化(耐震性支柱の採用), 4)浸水対策, 5)端末機の転落防止等を検討する必要がある.
時系列別医療期―災害時の看護技術―:トリアージの方法(児玉みち子ほか、新春増刊 130-5)
Abstract:症例1:68歳女.震災で家屋が倒壊,両下肢を約9時間圧迫された.両下肢に減張切開を加えた後,血液浄化療法を行った.大量の下血や呼吸器のMRSA感染症で治療に難渋したが,第32病日に血液透析から離脱,腎機能障害と腓骨神経麻痺を残し転院. 症例2:49歳男.家屋の下敷となり,約12時間後に救出された.右大腿〜下腿にかけて著明な腫張と溢血斑を認めた為,減張切開を加えた後,血液浄化療法を行った.緑膿菌による敗血症をきたしたが,第25病日に人工透析から離脱,第45病日には腎機能はほぼ正常化した.右腓骨神経麻痺及び神経因性膀胱を残し転院した. 症例3:68歳男.家屋の下敷となり下半身を受傷,約3時間後救出された.持続血液濾過透析が連日なされていたが,施設の損壊により血液透析を行えず,当センターへ搬送された.血液透析を第19病日に離脱,特に合併症もなく退院した.
Abstract:味覚障害を訴えていた避難所の生活者の食事内容の検討と共に,栄養学的検討並びに耳鼻咽喉学的に味覚検討を行った.味覚障害の原因として,避難所で供給される食事中の亜鉛をはじめとするミネラル,ビタミンの欠乏が大震災直後の食事事情から考えられた.今回の2例は,栄養のアンバランスが味覚機能に影響を及ぼすことを示している貴重な症例である.健康な人でも,急激な栄養状況の悪化によってい,約4週間でも味覚異常を引き起こすことがある.
Abstract:阪神淡路大震災避難所における被災者の食生活と健康状態の実態を把握し,今後の復興計画,災害対策に役立つ資料を得る為にアンケート調査を実施した.淡路島では対象者本人(56人)が記入し3月初旬に実施した.神戸市(111人)では3月中旬,芦屋市(148人)では3月下旬に面接聞き取り調査法で実施した.対象は10代から80代までの男145人,女170人であった.震災前に比べて増大した愁訴として,身体面ではかぜをひきやすくなった,せき,体重変化,肩こりや腰痛を,精神面ではストレス,余震におびえる,睡眠不足,いらいらなどを,50%以上の人が訴えた.各食品の摂取頻度と愁訴との間に関連性が認められたのは,緑黄色野菜と魚介類であった.
Abstract:阪神・淡路大震災の影響で消化性潰瘍の発症ないし再発,増悪が起こったことが推測される.ただ,大地震そのものと考えられる直後の発症例はなく,しばらく時間が経ってからの方が活動期潰瘍が多くなっていることからみて震災に続いた避難生活等の影響が強かったと推定される.
Abstract:平成7年2月〜11月迄の10ヵ月間に,136名の被災患者の胃生検材料から培養及び直接PCR法によりHelicobacter pyloriの検出を試みると同時に,疾患との関連を調べた.分離菌のCagA産生と疾患との関連についても調査した.本菌の陽性数(%)は,出血性胃潰瘍では,培養及びPCR法で20(50.0), 26(65.0),その他の胃潰瘍では62(86.1), 65(90.3).出血性胃潰瘍及びその他の胃潰瘍由来株のCagA産生陽性株数(%)は,それぞれ20(76.9), 21(32.3),両者間に有意差を認めた(p<0.001).本疾患は,震災ストレス,H.pylori感染,そして感染菌のCagAタンパク産生による細胞障害亢進の複合要因によって発症したと考える.
(杉本 侃、救急医療と市民生活、東京、へるす出版、1996)
Abstract:COとHCNについて,その毒性を評価する為に,ウサギを用いてCOとHCNの単独及び混合ガス暴露実験を行った.更に各種の建材を設置した実建物を用いた火災実験を行い,発生するCOとHCNガス濃度の経時的変化を測定すると共に,ウサギにこのガスを暴露しその影響を観察した.その結果,COとHCNの混合ガスを暴露した場合,それぞれのガスを単独で暴露した場合に比べて中毒作用が高まる傾向が認められた.又,実建物を用いた火災実験では,難燃加工を施した建材から,COと共に高濃度のHCNが発生することが明らかとなったことから,火災ガスの致死的影響が強まることが示された.
(立道 清・編、検証 そのとき医師たちになにができたか、清文社、大阪、1996)
Abstract:1995年8月16日名古屋市内の工場で塩化メチレン中毒事故(死者2名)が発生し,救助にあたった救助隊員11名が2次災害として中毒症状を呈したため当院救急部へ収容された.収容した全症例は軽症であり,血中一酸化炭素ヘモグロビン(COHb)濃度は8.0〜3.9%で,全員当日のうちに帰宅できた.塩化メチレンは近年工業用のみならず,一般家庭でも塗装剥離剤などとして利用されており,身近な中毒の原因物質となり得るため,塩化メチレン中毒においては,一酸化炭素中毒を常に念頭に置き治療することが肝要である.
(特集:被災者の心のケア、岡堂哲雄・編集、1996年2月別冊)
Abstract:小松救難隊員の,飛行前後のCatecholamine(CA)及びCortisol(COR)濃度を測定した結果,Epinephrine(E)及びCOR濃度は有意な増加が認められた.飛行前後の比は,E,Norepinephrine(NE)及びCOR全てに増加が認められた.これを機種別に見ると,UH-60ではE及びCORが,MU-2ではE,NE及びCOR全てに,それぞれ増加が認められた.これらホルモン濃度の変化は,訓練飛行中に航空機搭乗員が受けた肉体的,精神的・情緒的ストレスによるもので,機種間の作業負担度の差を反映したと推察される.
Abstract:阪神・淡路大震災の死亡者のうち,震災が直接の原因である死亡の実態を人口動態調査死亡票に基づいてまとめた.分析の結果,死亡者5,488人の43.7%に当たる2,399人が65歳以上であり,その内の48.7%の1,596人が女性であった.更に死亡者の94.3%に当たる5,175人が震災当日に亡くなっている.死因としては96.1%に当たる4,224人が窒息・圧死であった.傷害発生の場所と死亡場所の比較では5,099人が同じ市区町村であり,死亡場所の種別では4,330人が自宅,572人が病院・診療所であった.このことから大部分の死亡者は震災当日の家屋の倒壊等によるほぼ即死状態ではなかったかと思われる.
Abstract:アンケートは神戸市内の37施設に発送し,25施設より回答を得た.初期3日間の医療スタッフは6〜8割が自施設で就業.患者発生に地域差があり,患者は特定の病院に集中する傾向を認め,逆に人的物的医療資源に余裕のある病院もあったが,通信手段の崩壊により病院間で状況はつかめず,連携はできなかった.初期3日間の入院患者は受診者の8%で,高度医療の必要な重症者は比較的少なく,入院患者の死亡率は5%で転院の必要な例は3%であった.患者搬送に関し被災地内の対応には限度があり,要請や搬出を被災地外で待つ救急体制では不充分である.水,通信手段の確保も必須であり,日常からの病院連携を再検討する必要がある.
Abstract:受け入れ病院の立場から在宅酸素療法患者のおかれた状況と行動をアンケート調査に基づいて検討した.地震直後,約75%の患者が携帯用酸素を使用して酸素吸入を行っており予想以上に落ち着いた行動がとれていた.呼吸器症状の増悪及び不安感は,かなりの患者にみられ,特に不安感は被害の大きさに関わらず,存在していた.転院した21人のうち9人の患者が紹介状なしで当院を受診し,特に地震後一ヵ月間の情報は乏しかった.緊急時の情報提供は重要であるが困難であった.したがって,情報提供を円滑にする為,患者カードの利用や平素よりの密な病院間連携が必要と考えられた.
Abstract:震災関連呼吸器疾患の動向について報告した.震災後の呼吸器疾患の急増は,冬期における多数の避難民の発生と,避難所の劣悪な環境によることは明らかである.特に高齢者,弱者における影響は深刻であった.生活環境の改善,例えば避難所への暖房設備の早期の導入,社会福祉施設への老人の避難などが行えれば呼吸器疾患の増加も抑え得たであろうが,余震は続き,避難所はあまりに多く,暖房効果の乏しい環境であった.被災地内,周辺の数少ない福祉施設は既に新たな被災者を受け入れる余地はなかった.
Abstract:対象は男87人,女85人の計172人である.入院は4月末迄で27人に上っていた.全壊全焼の喘息患者の入院率は29%で高く,全壊で,かつ避難所生活を要した患者の入院率は40%に上昇していた.激震地区において,吸入ステロイドを使用しているが,ピークフロー(PF)日誌をつけていない人の入院率は35%であったが,つけている自覚的患者のそれは18%と低かった.住居の全壊或いは全焼,避難所生活の有無と更に自己管理レベルが大震災後の喘息患者の入院医療の要否を構成していると考えられた.
Abstract:男17例,女14例,平均年齢は51.7歳(21〜85歳)であった.受傷機転は家屋損壊による下敷きが18例,タンス等による落下物による負傷が12例,他1例であった.骨傷は脊椎12例,骨盤11例,鎖骨骨折5例(両側例2例),四肢骨折18例であった.脊椎骨折の部位は胸腰椎が最も多く,次に下部腰椎であった.脱臼骨折の2例は麻痺が回復しなかった.骨盤骨折は11例中6例に骨盤輪の損傷を認めた.骨盤骨折の合併症として脊椎骨折の2例を認めた.又,3例に尿路系の損傷を認め,1例に出血性ショックによる死亡例があった.13例にCrush syndromeを認め,うち,4例は骨盤骨折を伴っており,人工透析を必要とした.
テーマ「子どもたちの震災復興−阪神大震災1年」
1)大人の期待に応えようとした子どもたち (中村真由美)
2)がんばりすぎる子どもたち (高岸由香)
--- 医療救援隊・医真会八尾総合病院"八尾隊" (森 功)
(大塚敏文、坪井栄孝・監修、国際災害研究会・編集、医学書院、東京、1996年)
(社会福祉法人 東京コロニー東京都衛生局医療計画部医療対策課、東京、1996)
Abstract:大震災後約1ヵ月の時点で小学生児童197名を対象にアンケート調査を行った.67%の児童に何らかの身体症状が見られ,特に消化器症状が62%に,睡眠に関する異常が37%に見られた.また数は少ないものの,気管支喘息の増悪,夜尿の再燃等も見られた.縦断的調査と医療・行政一体となっての災害のもたらす心理的社会的影響に対する研究デザインの確立が必要と考える.
Abstract:相談の中で子供の心の問題に関するものは18件で全体の7.5%を占めた.相談件数は2月が最も多く,その後,次第に減る傾向がみられた.2月,3月には低年齢の子供に関して地震の恐怖による心因反応としての過敏,退行症状,自律神経症状,睡眠障害が訴えられた.4月には中,高生に関する相談で主訴は不登校,反抗等の問題行動であったが,地震に対する恐怖だけでなく危機に際して感じた自己不全感も要因になっていた.5月以降の相談では震災そのものよりも避難先での耐乏生活など二次的に起こったストレスによる問題が多かった.相談者は全て保護者で,特に母親の疲労と不安が大きく,彼女等に対するカウンセリングが効を奏した.
Abstract:医師に震災後の産科医療に支障となったことを列挙させると,ライフラインの潰滅的損傷と復旧の遅滞が最も多く,次いで交通マヒ,情報の不足,通信網の破損等が続いている.
Abstract:近畿在住の小児糖尿病の患児と家族81名を対象に,アンケート調査を実施した.家屋全半壊4名,部分損壊7名を中心に相当程度の物的損害が認められたものの,医学的に重篤な状況に陥った例はなかった.インスリンや血糖測定器など必要薬剤,物品の確保困難,交通手段,ライフラインや情報伝達の混乱が疾患管理に悪影響を及ぼした例が散見された.
Abstract:阪神・淡路大震災が心的外傷後ストレス障害(PTSD)と心理的ストレス反応の発生にどのような影響を及ぼしているかを調べる為に,震災の3〜4ヵ月後,128名の被災者を対象としてDSM-IVに基づく質問紙と心理的ストレス反応尺度の調査を実施した.推定されるPTSDの発症率は,男で12.90%,女で9.09%,全体では10.94%であった.被災者は,外傷的出来事の持続的再体験と覚醒の亢進を多く示し,地震に関連する刺激に対する心理的苦痛と回避反応,反復的な想起等の症状が顕著であった.被災者は有意に強いストレス反応を示し,特にPTSDの症状を示す被災者は,他の被災者に比べて有意に強いストレス反応を示していた.
Abstract:阪神・淡路大震災の被災者における身体症状を中心とした心身医学的問題を探る為,震災1ヵ月前後に神戸市灘区内の避難所で80名に問診カード調査を行い,心身の諸症状の出現率を健常者と比較したところ,「不眠・易疲労・食欲不振・頭痛・動悸・胸痛」が多く,被災者内要因として慢性疾患が「風邪症状・食欲不振・易疲労・抑うつ気分」に,近親者死亡が「易疲労」に,建物全壊が「不眠・抑うつ気分」に影響を与えていた.震災後2週目及び5週目に計408名の避難所生活者の血圧測定を行ったところ,高血圧症の既往のない者の約45%に高血圧状態が認められた.
Abstract:59歳男.阪神・淡路大震災に被災した1ヵ月後から,単身赴任で神戸に在住している時にのみ,夜間に胸部不快感の為,必ず覚醒するようになった.胸部の精査では異常はなく,発症経過や臨床経過からみて外傷後ストレス障害と思われた.精神科の眠剤では改善効果は不十分で,かえって過眠を生じていた.共感的な心身医学的治療を行うと共に,背後に隠蔽されていると思われた抑うつ状態に対して抗うつ剤を投与したところ,急速な症状の改善が得られた.
Abstract:阪神淡路大震災時の当院病歴室の被災機器は,外来診療録自動保管庫,入院診療録・X線フィルム用電動棚,古い診療録・X線フィルム用固定棚,病院情報システムのホストコンピューター等であった.ホストコンピューターの停止の為,外来診療録入出庫管理に大きな障害をきたした.
Abstract:阪神大震災後約1ヵ月の阪神地域小学生132名(女子73名)と大阪市内小学生97名(女子47名)を対象として,心身症状調査を行った.分離の不安,易怒,不眠,食欲不振,頭痛,心悸亢進,腹痛など子供用24項目のうち16項目について有意差が認められ,いずれも阪神地域に高率であった.性差では分離の不安,頭痛,不眠などの7項目について,いずれも女子に高い出現率であった.親自身の回避や気分の悪化など精神状態と子供の心身症状とも関係は密接であり,児童期のPTSDに関連した心身症状を考える場合,親子関係が重要な要因になりうることが示唆された.
Abstract:1994年5月の時点で,精神健康調査票を用いて奥尻島青苗地区の被災成人を対象として調査した.非器質性非精神病性の精神障害を有する恐れがあるかどうかを判別する閾値点が6点以上の大坊・中川等の判定基準では高得点者が被災者の77%,又,閾値点が7点以上の福西の判定基準では72%となった.被災者の精神健康度は被害程度によっても異なっており,被害が大きく深刻な被災者ほど心理的ダメージが深いことを示した.特に,家族内に死傷者がおり家屋が全壊している死傷者群は大多数がハイリスク者と判定された.
Abstract:震災の影響を受け事例化した入院患者は40名であった. 1)震災の精神疾患再燃への影響は,精神分裂病よりも感情障害,中でも双極性障害で目立ち,躁状態の再燃のかたちをとった. 2)精神分裂病では病像の増悪よりも,震災後の生活の激変に伴う不適応を契機にした顕在化が特徴的であり,痴呆老人でも同様の傾向がみられた. 3)精神科的既往のない急性一過性精神病性障害の早期発症がみられたことから,震災に伴うストレスが急性精神病の発病契機となることが考えられた.
Abstract:阪神・淡路大震災発生から3ヵ月間に186名の入院者があった.この入院者には,震災後精神科医療機関閉鎖の為,医療中断となったもの,医療中断後10年以上再発なく生活していた寛解者が多く含まれていた.診断別には,双極性感情障害の躁状態での再発が目立ち,アルコール関連障害は震災3ヵ月以後に顕在化していた.精神分裂病では,住宅被害の著しいものが震災直後に多数入院となり,そのうち服薬継続していたものは不安焦燥状態が多く,服薬していないものには昏迷状態,意識障害が目立った.気分障害は,躁状態もうつ状態も軽微な住宅被害のものが多かった.
Abstract:阪神・淡路大震災における避難所に設置された臨時診療所に精神症状を主訴に来所する患者は非常に少なかった.意外にもDSM-IVのPTSD(post traumatic stress disorder)の診断基準を満たすケースは活動期間中に1名を数えるにすぎなかった.避難所を巡回すると,そこで生活する被災者には,重大な心的外傷の存在が窺われた.巡回面接の対象となった被災者の85%に何らかの神経症症状を認めた.
Abstract:大規模災害の際には,痴呆患者には環境の変化が避け難く,新しい環境への不適応と,それに起因する痴呆症状の悪化という点について,今後充分に考慮する必要があると考えられた.
Abstract:緊急災害時には水の確保が困難となる.このような時の飲用水確保の目的で作られた海水淡水化装置を用いて,透析療法への応用を検討した.水質面において水道水と同等のレベルにあり,透析療法への応用が可能であると考える.
Abstract:阪神大震災半年後に阪神間描沿岸で2448ヶ所のNO2カプセル測定と,同地域の1532名の健康アンケート調査を実施した.国道43号や2号沿線が震災2ヵ月後と同様に80ppbを越えた高濃度地点が多かった.震災前には問題にならなかった阪神高速湾岸線の側道部分等でも,一日当たり5千台のがれき運搬車両通過や持込みがれきの1割の焼却等によって60ppb以上の汚染地域が多くなった.震災後,身体の諸症状が悪くなったとアンケートに回答した者は25%.呼吸器系症状が最も多く,地域では西宮,尼崎,芦屋の順.NO2測定と同居住地点で回答したアンケート人数は894人(公害病患者会を除く)で,0〜100ppbの範囲では10ppb毎のNO2濃度と震災後の諸症状有訴率との間には危険率5%以下では有意な関係が成立した.同様の関係は,震災後の呼吸器系疾患有訴率や18歳以上成人での諸症状有訴率との間でも成立した.
Abstract:阪神大震災で経験したcrush syndromeの4症例について報告した.全例に血液浄化療法,2例に筋膜切開を行い良好な結果が得られた.
Abstract:震災の為に受傷直後には十分な検査を行えなかったが,圧挫傷を受けた場合の神経麻痺症状はコンパートメント症候群と類似しており,鑑別が困難であった.保存的に良好な結果が得られた.
Abstract:阪神淡路大震災によって生じた下肢麻痺例について,経過を報告した. 1)1例に神経剥離術を行い,その他の例は保存的治療を行い,比較的良好な結果を得た. 2)麻痺の原因としてはcrush injury,直接の神経損傷及びcompartment syndrome等の関与が推測されたが,その鑑別は困難である. 3)Crush injuryにおける筋膜切開術は全身と局所の状態を十分に評価し,慎重に施行されるべきである.
Abstract:脊椎骨折及び体幹部骨折の230名のアンケート調査の結果は,受傷者は70歳代の女が最多で,受傷部位は胸腰椎移行部,神経損傷は殆どみられず,受傷機転は落下物によるものが多く,受傷時姿勢は脊椎骨折では坐位,体幹部骨折では側臥位が多かった.脊椎骨折及び体幹部骨折の予防には寝室内に落下物を置かないか,もし置くのであれば固定する必要があり,可能であれば落下物を避けられる机等の下に避難するのが良い.
Abstract:宇宙開発事業団,郵政省が技術試験衛星V型の余命を利用した国際協力実験として行うPARTNERS計画の一環として1993年よりアジア,太平洋に衛星医療ネットワークを展開した.運用は,ほぼ24時間,実運用日数300日/年以上の回線を確保し,多くの臨床医療通信が行われた.1994〜1995年には880回以上の臨床医療トラフィックがあったが,その25%が静止画像による画像コンサルテーションであり,30回以上のテレカンファレンスが持たれた.又,火山災害による医療支援にも役立てられた.
:東邦医学会雑誌(0040-8670)43巻3号 Page188-192(1996.09)
Abstract:火災死者の死因の分類を国別に比較検討すると共に,それらを著者が過去に行った火災死者の死因の分類と比較検討した.統計上,米国と英国では火災時に発生する有毒ガスによる影響の犠牲者はそれぞれ64.5%,67.0%であるが,日本は消防白書の統計では40.5%と極めて低い.しかし,著者が剖検を行った火災犠牲者の体表の火傷程度,血中COHb濃度と血中CN-濃度を総合して検討,修正を加えたところ,純粋な火傷域の火災死者は33.3%,ガス影響域の火災死者は66.7%となり,米国及び英国の比率と同様になり,実質的な差よりも統計的手法により生じた差と考えられることが判明した.
Abstract:阪神大震災により糖尿病患者の血糖コントロールが悪化し,種々の合併症の発症が予想された.実際今回の調査では約半数の患者の血糖コントロールが悪化し,その原因は主として食事療法が継続できなかったこと,一部は薬物治療の中断であった.又,糖尿病性壊疽等が散見された.
(監修・厚生省健康政策局指導課、へるす出版)