20世紀後半、 特に1960年代以降より現代の社会は、常に災害の危機に直面しているといっても過言ではない。災害は進歩する、という言葉があるが、まさに災害もまた社会の進歩に伴い、多様化、多発化、深刻化、世界的拡散の道をたどっている。このような状況のなかでは、繰り返される災害のサイクルを念頭にいれて対処しなければいけない。

　災害現場では、three T'sといわれるトリアージ（triage）、応急処置（treatment）、搬送（transportation）が緊急度と重症度を考慮しながら行われるべきである｡また災害医療は､救急医療や集中治療のみでなく、心理学や社会学を含めた総合的医療を考えるべきである。

　災害を分類すると、まず自然災害（natural disaster）と人為災害（man made disaster）に大きくわけられる。前者は､地震や津波、風水害や疫病が、後者は、人を殺傷することが目的の戦争紛争型と、航空機事故、列車事故、高速道路事故などの産業工場型に分けられる。

（１）災害時になにをなすべきか

　まず第一に地域住民、救急隊、医療関係者各々に、予防と準備に関する教育が事前になされていなければならない。そして、繰り返し行う訓練と準備が必要である。また、災害時の損害を軽減するために備蓄も必要である。

　災害準備は、計画（planning）、訓練(training）、および備蓄（stockpile)がなければ本来の意味はなさない。

（２）災害時の医師の役割

　災害救助活動において医師の役割は重要である。医師の不適当な言動が、人々に与える影響は、極めて大きいからである。医師一人一人がどのような必要性をどのように満たすべきか考えをしっかりと持っていなければならない。

　今回の大震災では、情報のネットワーク体制が整っていなかったが、被災地の医療情報は、災害医療チームの派遣や被災地の医療を確保するために早期に必要となる。この医療情報を収集するための手段を確保するため、ＮＴＴにも災害特別回線を設置し、緊急時の使用に備えるとともに、病院の通信回線を耐震化し、無線送受信装置を併設するなどが必要となる。インターネットなどのコンピューターネットワークも現状では最善の策であろう。

（２）大災害時の初動体制

　災害医療における初動活動を国際的にＳＲＭという。Ｓは捜査（searcｈ）、Ｒは、救助（rescue）､Ｍは医療（medical assist）である。欧米では、災害現場から救急医療が開始される。つまり、救出前に点滴を開始し、脱水に対する治療を行ったり、虚血肢に駆血帯を装着したり、ときには、on site surgeryと称して現場で四肢の切断術を行うこともある｡このＳＲＭに関しては､我が国においても今後考えなければならないだろう｡

（３）現場でのトリアージ

　外科系の経験豊富なドクターが緊急度と重症度の両面から治療の優先度を決定していくのだがこの際、１人の命を救うために１０人の命を失ってはならないのが災害医療の特殊性である。

（４）後方搬送体制について

　救急搬送では、陸地だけでなく、空と海の利用を考えるべきであろう。空では、将来的に、救急災害ヘリコプターの全国配備を考える必要がある。海では、フェリーボートなどの客船の利用も必要であろう。

（５）災害に強い病院と支援体制

　自分の働いていた病院が壊れたらどこの病院で働くか、地域の医療体制全体の流れを細かく決めるなど、自治体の枠を越えた災害医療体制を作ることが必要である。そして年に最低１回は、地震を想定した訓練を行うべきである。

　災害医療体制を考える場合、日常から確実に運営できるシステムを構築しておくことが重要であろう。

　地震発生直後、最初にやらなければならないことは人命救助であり、最も忙しい場所は医療機関である。病院の中では、パニックにも等しい大混乱が起こることが予想される。その混乱を避けるには、地震の疾病構造を知っておくこと、普段からの病院の緊急医療対処計画を立てておくことが必要である。

　地震による人的被害は、震源の深さ、震源地からの距離、地盤の軟弱度、建造物の耐震性、人口の集中度などにより大きく影響されるが、屋内の家具が倒れたり、石塀が破損する震度５になると死傷者が出るといわれている。

　また、地震災害を大きくする要因に、直下型地震と地盤の液状化現象がある。直下型地震はマグニチュードが小さくとも、震源距離が短いため、その被害規模は大きくなる。液状化現象は、地下水を含む砂地に地震動が加わると砂中の間隙水圧が上昇し、砂の粘着力が失われて地盤が液状化してしまうことをいう。地盤が液状化すると物を支える力がなくなり、建築物は沈むか、倒れ、空洞の浄化槽などは軽いので地上に浮き上がってしまい、水が地上に吹き出す噴砂現象を引き起こす。

　アジアは地震の多い地域であるが、隣の韓国にはその記録がない。それに比べて日本では地球上の約１５％の地震が発生し、年間１０００回近い有感地震があるといわれている。

　突然襲ってくる地震は、未だそれを予知することは難しく、一度大きな地震に見舞われると、予期せぬ人的被害をもたらすことになり、大都市周辺でのそれは大きくなる。地震災害医療を考えるとき、過去の教訓を十分把握した上で考えていかなければならない。

　地震が人的被害を与える直接的な原因は、１）建物の損壊および落下物、２）火災、３）津波、４）山崩れおよび土石流、５）有毒ガス、などがある。

1. 地震に津波、火災、山崩れが伴うとその人的被害は大きくなる。
2. 震度５以上になると必ず人的被害が発生する。
3. 直下型地震は地震の規模が小さくとも人的被害は大きくなる。
4. 都市型地震災害は負傷者が圧倒的に多くなる。
5. 広域災害の時はヘリコプター搬送が有用。
6. 負傷者は普段から救急医療を行なっている病院に集中する傾向にある。
7. 救急医療を阻害する主な原因は電話の不通と断水。
8. 高齢者ほど負傷率が高い。
9. 負傷者の約８０％は四肢外傷で、その６０％以上はガラス片、落下物、転倒が原因。
10. 打撲、挫創、切創などの軽傷例が多く、重症例は全体の１０〜２０％。
11. 重症例には挫滅症候群が含まれ、注意を要する。
12. 冬期は熱傷例が多い。
13. 夏期は食中毒、伝染病が発生する恐れがある。
14. 津波による海水の誤飲で肺水腫例を見ることがある。
15. 汚染創には十分な洗浄とデブリードマンが必要。
16. 不眠、不安を訴える患者が多くなり、マイナートランキライザーの投与が必要。
17. 衛生材料、麻酔薬、乳酸加リンゲル液、抗生剤、プラスマネート、破傷風トキソイドの使用頻度が高い。
18. 時間の経過とともに医療ニーズも刻々と変わる。
19. 避難所の医療サービスも早期に実施する。
20. 医療ボランティアの活用は大きなマンパワーになる。
21. 都道府県単位で災害医療拠点病院を設定し、整備することが必要。
22. 各病院は災害医療のプランニングを作製し、その訓練をしておく必要がある。
23. 医療関係者、消防、自治体防災関係者などに災害医療の教育が必要。

　日常の救急医療体制の処理能力を越えた多数の傷病者が発生する集団災害では、災害現場から医療施設への負傷者搬送がスムーズに行うことができず、災害現場に未治療の多数の負傷者が取り残されるため、現場でのトリアージと緊急応急処置を行うための野外応急施設が必要となる。

２．大規模災害

　日常の医療体制をも破壊される大規模地震などの大災害では、以下の場所に設営する。

1. 負傷者が殺到する被災地内医療施設の負担軽減のため被災地病院周辺。
2. 病院が機能不全に陥り入院患者の避難を余儀なくされた被災病院。
3. 負傷者が集まりやすい消防署あるいは避難所やその周辺。
4. 被災地内で日常の医療を継続するために避難所や学校などの公共施設。
5. 多量の負傷者を被災地外の医療施設へ搬送するヘリポートなどの負傷者搬送基地。

１．自走可能型

　既存の救急車、バス、列車等を災害時に野外医療施設として転用する。このためには、事前の転用の訓練が必要である。またこの型の医療施設は、被災地より被災地外の医療施設への負傷者転送に利用でき有用である。

２．テント型・コンテナ型

　一般に広く用いられているのがテントを利用した野外医療施設である。多数の負傷者に対処するには、テント内外の負傷者の流れを考慮した設営が必要となる。テント以外にヘリコプターで輸送可能なコンテナ型の野外医療施設も開発されている。

３．災害用医薬品・医療品の備蓄

　迅速な野外医療施設の展開には、医薬品・医療品等の装備の備蓄が必須である。しかも災害の各時相により医療ニーズは変化するので、そのニーズに適したパッケージ化された装備が必要である。可能ならば、装備を標準化し全国で共通のものを用いるようにすれば、多施設の医療従事者が共同して活動する可能性の高い野外医療施設では有用である。

　病院船を常設するには、その建造費や維持費が膨大であることと利用頻度が低いことで困難である。そこで、ノルウエーでは、６隻のフェリーボートを大災害あるいは戦時に病院船として転用する計画をもっている。最大の病院船は国際航路に利用されている1200〜1500人乗りフェリーボートを用い二百病床の入院施設と1200〜1500人の避難者を収容できるようにしている。ノルウエー政府はこれらの船を災害時には病院船として利用することを事前に契約しており、毎年１隻のフェリーボートを病院船に転用する訓練を行っている。