目次： Clinical Engineering、 Endocrine Journal、 Health Sciences、 Hypertension Research、 Kawasaki Journal of Medical Welfare、 Medical Gases、 Medicina、 Neonatal Care、 Pharma Medica、 旭中央病院医報、 アディクションと家族、 医学のあゆみ、 インフルエンザ、 栄養管理の研究、 エマージェンシー・ナーシング、 大阪労災病院医学雑誌、 学校保健研究、 外来看護新時代、 看護技術、 看護展望、 救急医学、 矯正医学、 検査と技術、 神戸常盤短期大学紀要、 救急医療ジャーナル、 九州・山口スポーツ医・科学会誌、 九州神経精神医学、 口腔衛生学会雑誌、 呼吸、 心と社会、 心と文化、 こころの健康、 コミュニティケア、 社会薬学、 獣医畜産新報、 小児内科、 小児保健研究、 新医療、 診断と治療、 神緑会学術誌、 生活科学研究誌、 精神科看護、 精神科救急、 精神科臨床サービス、 聖マリアンナ医学研究誌、 地域救急災害医療研究、 地域保健、 千葉大学看護学部紀要、 中毒研究、 治療の声、 ナーシング・トゥデイ、 ナースデータ、 長野県透析研究会誌、 難病と在宅ケア、 日中医学、 日本看護学会論文集、 日本救急医学会誌、 日本救急医学会東海地方会誌、 日本救急看護学会雑誌、 日本災害看護学会雑誌、 日本集団災害医会誌、 日本手術医学会誌、 日本小児科学会雑誌、 日本赤十字社和歌山医療センター医学雑誌、 日本航空医療学会雑誌、 日本東洋心身医学研究、 日本内科学会雑誌、 日本病院会雑誌、 日臨救医誌、 バイオテロの包括的研究、 働く人の安全と健康、 必携―生物化学テロ対処ハンドブック、 ヒューマン・ケア研究、 病院設備、 兵庫県立看護大学附置研究所推進センター研究報告集、 広島県医師会速報、 福井大学医学部研究雑誌、 文藝春秋、 プレホスピタル・ケア、 分子精神医学、 法医学の実際と研究、 防衛衛生、 保健の科学、 盛岡赤十字病院紀要、 山梨県立中央病院年報、 予防時報、 理療、 臨床心理学、 臨床外科、 臨床と薬物治療、 臨床皮膚科、 臨床麻酔、 老年看護学
■Clinical Engineering
■Endocrine Journal
■Health Sciences
■Hypertension Research
■Kawasaki Journal of Medical Welfare
■Medical Gases
■Medicina
■Neonatal Care
■Psychiatry and Clinical Neurosciences
■相澤病院雑誌
■Pharma Medica
■旭中央病院医報
■アディクションと家族
■医学検査
■医学のあゆみ
■医療とコンピュータ
■インフルエンザ
■栄養管理の研究
■エマージェンシー・ナーシング
■大阪労災病院医学雑誌
■外来看護新時代
■学校保健研究
■看護
■看護技術
■看護展望
■救急・集中治療
■救急医学
■救急医療ジャーナル
■救急医学
■九州・山口スポーツ医・科学会誌
■九州神経精神医学
■矯正医学
■検査と技術
■口腔衛生学会雑誌
■神戸常盤短期大学紀要
■公立気仙沼総合病院医学雑誌
■呼吸
■心と社会
■心と文化
■こころの健康
■コミュニティケア
■社会薬学
■獣医畜産新報
■小児内科
■小児保健研究
■新医療
■診断と治療
■神緑会学術誌
■生活科学研究誌
■精神科看護
■精神科救急
■精神科臨床サービス
■聖マリアンナ医学研究誌
■世界災害報告 2003年版
■全国自治体病院協議会雑誌
■総合病院精神医学
■地域救急災害医療研究
■地域保健
■千葉大学看護学部紀要
■中毒研究
■治療
■治療の声
■東京都立衛生研究所研究年報
■透析ケア
■トラウマティック・ストレス
■ナーシング ■ナーシング・トゥデイ
■ナースデータ
■長野県透析研究会誌
■難病と在宅ケア
■日赤医学
■日中医学
■日本医師会雑誌
■日本医事新報
■日本看護学会論文集
■日本救急医学会東海地方会誌
■日本救急看護学会雑誌
■日本航空医療学会雑誌
■日本手術医学会誌 論文種類：原著論文
■日本小児科学会雑誌
■日本災害看護学会雑誌
■日本集団災害医学会誌
■日本赤十字看護学会誌 ■日本赤十字社和歌山医療センター医学雑誌
■日本地域看護学会誌
■日本透析医会雑誌
■日本東洋心身医学研究
■日本内科学会雑誌
■日本病院会雑誌
■日臨救医誌
■バイオテロの包括的研究
■働く人の安全と健康
■必携―生物化学テロ対処ハンドブック ■ヒューマン・ケア研究
■病院設備
■兵庫県立看護大学附置研究所推進センター研究報告集
■広島県医師会速報
■袋井市立袋井市民病院研究誌
■福井大学医学部研究雑誌
■文藝春秋 ■プレホスピタル・ケア
■分子精神医学
■法医学の実際と研究
■防衛衛生
■保健の科学
■保健医療科学
■北海道医報
■北海道公衆衛生学雑誌
■保団連
■麻酔
■盛岡赤十字病院紀要
■山梨県立中央病院年報
■予防時報
■理療
■臨床看護
■臨床心理学
■臨床透析
■臨床と研究
■臨床と薬物治療
■臨床皮膚科
■老年看護学
Abstract：東海水害被災後の住民の防災準備状況を調べるために,名古屋とその周辺地域の住民5979名に質問紙を送り,2051名から回答を得た.過去の水害体験,東海水害での被災の程度および水害への恐怖が避難袋の用意の有無に及ぼす影響を検討した.持ち家のある住民では水害への恐怖が避難袋の用意と相関していたが,借家に住む住民では水害への恐怖や体験と避難袋の用意が相関しなかった.60歳以上の高齢者では水害の恐怖,体験ともに避難袋の用意と相関していた.避難袋を用意するか否かの住民の決断には,東海水害での被災の程度よりも持ち家,年齢,水害への恐怖および過去の水害体験が関わっていた
Abstract：有毒化学剤には神経剤,びらん剤,窒息剤,血液剤がある.吸入或いは経皮的な吸収により傷害が起こり,短時間で死に至るため早期の治療が必要である.化学剤テロはまずその発生を疑うことが重要である.化学剤テロに対処するためには汚染区域と非汚染区域を分け,化学剤で汚染された地域に入るには防護マスク,防護衣を装着する.又,汚染の広がりを防止するため,汚染地域から非汚染地域に患者を搬出するには除染を行う。
Abstract：248名の火山噴火被災者の心理的苦痛を,避難後4度(6ヵ月,12ヵ月,24ヵ月,44ヵ月)にわたってGeneral Health Questionnare-30(GHQ-30)を用いて評定した.心理的苦痛を抱えている被災者(GHQ得点が8以上)の割合は66.1%(6ヵ月)から45.6%(44ヵ月)へと有意に減少した.GHQ得点平均は12.6から8.9へと有意な改善を示した.GHQの各因子について見ていくと,時間経過にしたがって漸進的な改善を示した因子は,「不安,緊張と不眠」,「アネルギアと社会的機能不全」であったが,「抑うつ」が改善し始めたのは,44ヵ月を経過した後であったし,「対人関係における機能不全」は12ヵ月を過ぎて悪化し,44ヵ月でも機能不全は持続していた.GHQ平均得点と年齢集団との関連性を検討したところ,心理的苦痛からの回復は,中年及び高齢の被災者において,若年被災者よりも困難であることがわかった。
Abstract：30歳女.阪神大震災に遭い,不眠,フラッシュバック,回避症状などが出現,近医でエチゾラムとクロチアゼパムの就寝前投与を受けていた.震災の2年後,夫の転勤に伴い当科に転医した.このときフラッシュバックは消失していたものの,不眠,予期不安,地震恐怖,広場恐怖,乗り物恐怖が残存していた.前医の処方を継続し,1年後,不眠は消失したためクロチアゼパムを中止した.その後も電車に乗る不安や夫不在時の不安症状が続き,小さな地震でも精神的な動揺が大きかった.転医から4年後,パロキセチン20mgの追加投与を開始し,エチゾラムをそれまでの1日2錠から1錠に減量した.不安は徐々に軽減し,パロキセチン開始から約1年で「軽い地震ならばそれほど動揺することもなくなった」と語るまでに改善した．
Abstract：全国の労災病院38施設と近畿圏の病院計70施設を対象に,災害時の非難方法に関する問題点をアンケート調査した.手術室専用の非常出口・経路がストレッチャー通る構造になっている施設は24施設と半数未満であり,術中に災害が発生し非難を要する場合には,混乱が予想された.避難マニュアルが作成されている施設は,22施設と半数未満であった.避難訓練を実施している施設は,16施設と1/3程度という実施の低さであり,各手術中を想定した,頻繁な訓練が必要と思われた.心臓血管外科のある25施設のうち,人工心肺使用中を想定したマニュアルのある施設は2施設のみであった。
Abstract：福岡市消防局に所属する消防隊員に対して,日常業務によって生じるメンタルヘルス上の問題について調査した.殆どの消防隊員が,殺人・自殺・災害・事故等で人が死んだり,或いはひどい怪我をした現場を目撃する等の大きなストレスを経験し,一次調査のIESR総得点では,77名(12.5%)がPISDの可能性が高く,更に,GHQ-28の総得点が本邦の一般就労者よりも高い数値を示した。
Abstract：日本の有珠山が2000年3月31日に噴火した.火山の周辺に住む5,000人以上の住民は安全に避難することができた.北海道内の2つの大学歯学部と歯科医師会が歯科医療チームを編成し,各避難所を巡回した.各避難所で実施した歯科医療サービスとしては,歯科相談や保健指導に加え,義歯の調整,歯痛の緩和,脱離修復物の再着などの応急処置が多かった。
Abstract：「トリアージの基本行動」を独自に作成し,それを基盤とした災害教育訓練を実施し,その有効性をトリアージ行為に対するスタッフの不安の変化から明らかにすることができた.その上で今後災害教育訓練をどのように取り組んでいったら良いか,その指針を提案した.訓練内容を救急室での勤務交代者に対する教育訓練の一環として組み込んでいく.机上シミュレーションの内容を実際に模擬,患者や,具体的な時間配分を想定した上で行動・体験できる実施訓練として具体化させる.より具体的な「基本行動」の確立へ向けトリアージ行為に対する六つの不安カテゴリーの内容を更に分析し,それを基に応用の効く多様なシミュレーション訓練を実施する。
Abstract：全国594箇所の保健所を対象に平成7年〜平成12年の6年間に取り扱った健康危機事例を「食中毒」「感染症」
「飲料水」「医薬品」「自然災害」「その他」の分野について収集し,その対応や問題点をアンケート調査した.総事例数377件の
うち「食中毒」「感染症」が7割を占め,これらの多くには適切なマニュアルが有効と考えられたが,保健所が直接関与しない「自
然災害」「その他」の分野の健康危機事例も散発し,これらの事例には保健所長の臨機応変な対応が求められた.保健所は平常時
から保健医療機関と密接な連携を確保することにより,地域の情報を積極的に入手する努力を怠らないことが重要である。
Abstract：2002年10月に全ての在外公館を対象とした郵送によるアンケート調査を行い,在外公館における邦人に対するメンタルヘルス・ケアについて調査を行った.アンケート回収率は87.7%であった.回答のあった186公館の平均職員数は18.7名,邦人援護担当官数は平均1.9名であった.1999〜2001年の精神障害による援護事例は計689件,未遂を含む自殺による援護事例は計195件であった.公館の規模が大きいほど援護事例も多く,精神障害援護事例,自殺援護事例共にアジア,欧州,北米地域において多く発生していた.メンタルヘルス・ケアについて相談できる専門家がいる公館は14.0%であり,精神障害者の治療が可能な精神医療機関があると回答した公館は62.1%であった.メンタルヘルス・ケアの重要性に対する認識は「事例がないのでわからない」が28.6%と最も多く,「重要度は多少高い」と「あまり高くない」が22.7%,「かなり高い」が16.8%,「非常に高い」が8.6%であり,援護事例が多いほど重要度を高く捉えていた.メンタルヘルス・ケアに対する困難度についても同様の結果であった.邦人に対するよりよい支援体制を整えるためには,公館援護業務の医療支援を検討すべきである。
Abstract：2002年10月に全ての在外公館を対象とした郵送によるアンケート調査を行い,在外公館における邦人に対するメンタルヘルス・ケアについて調査を行った.アンケート回収率は87.7%であった.回答のあった186公館の平均職員数は18.7名,邦人援護担当官数は平均1.9名であった.1999〜2001年の精神障害による援護事例は計689件,未遂を含む自殺による援護事例は計195件であった.公館の規模が大きいほど援護事例も多く,精神障害援護事例,自殺援護事例共にアジア,欧州,北米地域において多く発生していた.メンタルヘルス・ケアについて相談できる専門家がいる公館は14.0%であり,精神障害者の治療が可能な精神医療機関があると回答した公館は62.1%であった.メンタルヘルス・ケアの重要性に対する認識は「事例がないのでわからない」が28.6%と最も多く,「重要度は多少高い」と「あまり高くない」が22.7%,「かなり高い」が16.8%,「非常に高い」が8.6%であり,援護事例が多いほど重要度を高く捉えていた.メンタルヘルス・ケアに対する困難度についても同様の結果であった.邦人に対するよりよい支援体制を整えるためには,公館援護業務の医療支援を検討すべきである。
Abstract：愛知県常滑市の保険薬局について意識調査を実施した.個々の薬局の在庫の数量をみれば,それほど多くはないが,3日分の調剤をまかなう程度の在庫は持っていた.薬剤師の人的応援についても半数の施設が協力できると回答した.薬局における災害対策についてほとんど対策がなされていないことが散見されたが,災害活動に対し人的協力・物的協力の意思があることは確認できた。
Abstract：各々の地域における消防機関の救助・救出と搬送能力,及び各医療機関の救急医療対応能力等について,大規模事故での初期対応の調査を行った.FIFA2002年ワールドカップ大会における救急医療対応の事前計画策定に際して実施した神戸市二次救急医療機関の医療対応のアンケート調査等に基づいて神戸市の大規模事故等発生時の救急医療対応能力の評価,及び平成14年度7月11日夜,神戸淡路鳴門自動車道下り線の明石海峡大橋南端カーブでの多重衝突事故における救急医療対応の調査を行った.地域災害拠点病院が中心となって,地域医療機関への定期的な救急医療や災害医療に関する研修と訓練を行い,継続した災害医療への認識度を高め,地域の救急医療機関の対応能力の向上を図ることが必要である。
Abstract：集団精神療法の歴史的到達点を確認し,技法体系の基本枠組みを示した.そして技法の整備が可能にした統合的アプローチの新しい方向性を改めて示し,ここ5年間に急速に注目されてきた集団精神療法固有のニーズとそれに応えうる近年の展開を,困難対象群の代表とされる青年期及び統合失調症の臨床において紹介した.集団精神療法が,その固有の治療要因故に,集団の安全と個の共生という現代的社会課題に応える可能性の大であること,災害,戦争,紛争,虐待等々によるPTSDに対応する今日的動向を指摘した.更に集団精神療法を医療処方としてだけでなく,教育とりわけ生涯教育的な人格の成熟性を支援するアプローチとしての新しい方向性を示した。
Abstract：養護教員に対するアンケートにより,学校の危機場面における養護教員の現状とその対応について調査し,その実態について検討した.学校で起きる危機的な出来事は家族の自殺や突然死,生徒・家族の病死等の「死に関連した喪失体験」,両親の離婚・蒸発,虐待等の「家族問題」,交通事故や体育中の怪我等の「学校内外で起こる事故」,地震等の「自然災害」,性被害や暴力事件等の「事件」,「いじめ」という六つのカテゴリーであった.危機的な出来事への対応では生徒・教員が共にパニックに陥り正しい判断ができない「混乱」,他の教員の協力が得られず一人で対応する「孤独感」,教員・管理職・保護者の三者間における「温度差」,他機関との連携がない「コラボレーションの欠如」,性被害を知った時の「養護教員への逆転移」等が挙げられた。
国際赤十字・赤新月社連盟
Abstract：噴火災害への対応において市町村保健師の果たした役割を分析するため,A町の活動事例を対象に,町の保健師1名に対して半構成的面接調査を行った.その結果,町保健師の特徴として,災害発生時から平常への移行まで一貫して行う,災害に最も弱い住民の避難支援・生活支援,市町村職員として求められる住民の多様な要望への第一線での対応から,保健師の専門性を活かした調整および環境・社会的条件整備への活動の移行,災害の影響を考慮した保健福祉サービスの再開・再編と通常活動への引き継ぎ,の3点が挙げられた.町保健師には平常の活動も求められる役割である住民への直接対応,関係機関との調整,環境・社会条件整備の役割が災害の推移に応じて発揮されていた.特に町保健師が災害時に関わるべき対象として特徴的だったのは,災害時に医療の確保が必要不可欠となる透析患者等であった。
Abstract：患者およびスタッフの災害に対する不安の内容を明らかにし,緊急離脱セットを用いた早急離脱と非難訓練が不安に対しどのような変化をもたらすかについて検討した.質問紙の結果から,スタッフと患者の災害に対する不安の最大要因は離脱の方法であった.透析中の早期離脱方法と非難経路を理解する為の今回の訓練は,患者の不安を軽減させる効果があった.今後,訓練後に生じた不安である担送者搬送の方法の検討や,離脱の所要時間の短縮を加えた定期的な訓練を繰り返し行う必要があると考えられた。
Abstract：これ迄の研究では災害時の看護師のトリアージに関する報告は数多くされているが,属性という視点から見た研究はなかった.今回,看護師の属性によってトリアージが影響を受けるかどうか調査した.トリアージに影響を及ぼすのは,救急室経験年数と自己啓発のあり方である可能性が示唆された.正確なトリアージの実施には,1年程度以上の救急室経験が必要と思われた.正確なトリアージを実施するためには,看護師の属性以外の要因についても検討することが必要であった。
Abstract：神戸市の救急ヘリ搬送は震災後増加してきているが,今後,ヘリ搬送の利点を生かすべく,県消防防災ヘリとの3機合同連携体制による救急搬送体制の構築に向けて医療関係者を含めた消防・防災関係者との協議会の設立により,要請手続きの簡素化,要請から出動までの時間短縮等を図っていく必要がある.又,平成15年夏の兵庫県災害医療センターの開設に向けてドクターヘリ導入も検討されており,3機合同連携体制の再構築が確立され,兵庫県ならびに近畿地区における救急ヘリ搬送体制の充実強化が進むことが期待されている。
Abstract：より実践的な写真や図表を多く取り入れた災害時マニュアルを作成し,危機管理教 育を行った.スタッフ6名による避難訓練を実施し,ミーティングで問題点を挙げ,解決策を盛り込み災害時マニュアルを作成した.マニュアルを基に,医師・看護師を中心としてコ・メディカル全体で避難訓練 を実施し,訓練開始から終了迄の主な場面の写真や,防災機器とその使用時の写真及び,各種設計図・配管配線図を加え,災害時マニュアルを改善した.それを使用して防災に関する知識や,防災設備の使用方法・設置場所の講習等,災害時対応の教育を実施した.また,緊急避難時持ち出し物品リストを作成し,ファイルしたマニュアルと共に各手術室に常備した.災害時マニュアルの作成と避難訓練の実施,ミーティングを繰り返すことにより,一般的には最も防災意識の低いと言われている医師をも含むスタッフ全員の災害に対する危機意識が高まっていった。
Abstract：1987年にY市で発生した集団赤痢により集団隔離を経験された人66名の心的影響を郵送調査法によって検討した.小児への影響で最も多かったのは「手を洗うようになった」のポジティブ反応であり,身体反応や持続的再体験,退行現象等の適応障害は殆どみられなかった.これは母子同室や家族単位といった収容方法の成果と考えられるが,他方で赤痢陰性の母親が陽転し隔離期間が長引く等のケースもみられた.成人の場合も「衛生に関するテレビや新聞をみるようになった」のポジティブ反応が最も多かったが,回避,疎外感,持続的再体験等も少なからず認められた。
Abstract：新川堤防が決壊した東海集中豪雨水害から約2年4ヵ月経過した2003年1月に,被災者の健康状態や看護師,保健師の身体的・精神的問題,診療所内の問題などをインタビュー法によって調査した.被災者の身体面では,水害直後予想された外傷後の破傷風,湿疹等の問題は発生しておらず,水害後継続していた症状は咳込みであった.1年後からはヘルペスの患者が増加し,現在も続いている.心理的な問題としては,幼児の心の問題が報道されたが,実際の調査では深刻な問題はなかった.看護師の健康状態については,診療所に来院する患者数が1日100名を超しているため休めてはいないが,自己管理・自己対処ができており,身体面での問題発生はなかった.又,水害後スタッフ同士の助け合いや団結力が更に強まっており,精神的にも安定していた。
Abstract：看護大学3年生を対象に,災害に対するリスク認知の傾向を明らかにすることを目的にアンケートを実施し,113名(女性103名)より有効回答を得た(有効回答率93%).その結果,人為災害より自然災害に対するリスク認知が高く,実際のリスクとほぼ一致していたが,マスメディアの影響を受け,自分の周囲のリスクを捉える能力が低いことが示唆された.また,災害への備えが全く行われていないことも判明した
Abstract：日本災害看護学会の組織会員の,学会に対するニーズを明らかにすることを目的にアンケートを実施し,旧会員5施設(回収率42%),現会員53施設(同68%)より回答を得た.その結果,組織会員が学会に最も期待しているのは「災害関連の情報」であり,その他,「ワークショップの開催」であった.また,「日本看護協会の災害看護活動との区別や位置づけが不明瞭」との意見が,特に地方看護協会を母体とする組織会員から多数寄せられた
Abstract：自治体の地域防災システムの一例として,K県及びK県に隣接する自治体に1293年から1992年の間に発生した計15回の地震記録を参考に防災対策を分析するとともに,同地区における将来の地震発生を想定した防災対策を検討した.その結果,地域における理想的な防災体制として,1)被災地内の各防災主体間の連携,2)災害規模に応じた地域間の連携,の2つの連携体制よりなる「地域防災ブロックシステム」の概念を提案した．
Abstract：新川堤防が決壊した東海集中豪雨水害から約2年4ヵ月経過した2003年1月に,被災者の健康状態や看護師,保健師の身体的・精神的問題,診療所内の問題などをインタビュー法によって調査した.被災者の身体面では,水害直後予想された外傷後の破傷風,湿疹等の問題は発生しておらず,水害後継続していた症状は咳込みであった.1年後からはヘルペスの患者が増加し,現在も続いている.心理的な問題としては,幼児の心の問題が報道されたが,実際の調査では深刻な問題はなかった.看護師の健康状態については,診療所に来院する患者数が1日100名を超しているため休めてはいないが,自己管理・自己対処ができており,身体面での問題発生はなかった.又,水害後スタッフ同士の助け合いや団結力が更に強まっており,精神的にも安定していた。
Abstract：カンボジア難民救援医療に始まった我が国の国際災害救援医療活動の歴史を振り返り,日本政府が全面的にサポートして始まった日本国際救急医療チーム(JMTDR)の誕生から初期の活動,活動を通じて得た教訓,教訓に基づく組織の改革,日本赤十字を含むNGOの国際貢献などについて,過去から現在の災害分野における国際医療協力の概略を紹介した.又,この分野における残された課題や将来への展望についても言及した。
Abstract：我が国は度々,地震・台風・噴火・津波等自然災害による大規模広域災害を経験しているが,米国のNDMSのような災害対応を統括するシステムがなく,多くの場合,様々な組織・団体等によるボランティアの救護班が派遣され,対応してきた.しかし,災害に有効に対応するには,統括するシステムの構築と同時に一定の資格・質を持った災害医療支援チーム(DMAT)の編成が待たれるところである.それには,希望者は誰でも参加できる講習や訓練などを通じて,一定の質を保有する災害医療救護班の編成が待たれる.また受講者のみでなく,講師や講習を企画する組織の評価も行い,質の高い教育・研修が行えることが必要である。
Abstract：1998年長野オリンピック冬季競技大会オリンピック村総合診療所における歯科受診者の分析を行った.診療期間は28日間であった.総受診者は258名で,平均受診者数は9.21名/日であった.主訴は疼痛が最も多かった.診断は,選手は,齲蝕,歯周病の順に多く,役員は歯周病,齲蝕の順で,これらを含め,歯牙疾患,歯周組織疾患が大多数を占めた.処置内容は,充填など歯牙処置が選手では全体の86%,役員では約50%を占めた.又,観血的処置を要したものは11例のみであった.よって,長野オリンピック冬季競技大会オリンピック村総合診療所においては,一般歯科診療所相当の設備が必要であった。
Abstract：地方公務員は,1999年まで国際緊急援助隊の海外への派遣に加わることができず,ボランティアとしての意思を生かすことができなかったが,規則の改正により地方公務員として初めて,2001年1月にエルサルバドル大地震の災害医療支援に出動した.事前の情報に反して,外傷は少なく,呼吸器,消化器疾患,精神的症状の患者が目立った.エルサルバドルの対策本部へは英文報告書を手渡し,内容は,衛生のため,トイレの必要性,マット,毛布が足りず,寒さと炭のため呼吸器疾患が多いのでその対策,寄生虫駆除の必要性,女性生理用品の不足等である。
Abstract：平成14年度大分県総合防災訓練に参加し,救護所の開設,救援医療活動,及び重症患者の空輸訓練に参加する機会が得られたので,その経験を交え,大規模災害時におけるcivilian military cooperationの重要性について検討した.模擬患者には迫真の演技をしてもらうと共にメイクアップを施し,必要な応急処置について可能な限り実践的に行った.その他,地元自治体消防組織や広報車による地域住民への周知訓練,警察による警備交通規制訓練,九州電力による電力応急復旧訓練,土砂崩れによる埋没家屋からの救助訓練,給食・給水訓練,防疫防染訓練など約30項目の訓練が実施された。
Abstract：英国では紛争地域での医療活動まで視野に入れた災害医療認定の資格(DMCC)があり,その資格を取得する機会が得られたので紹介した.試験は二つのセクションに分かれ,一次試験の受講資格として,医師・歯科医師・看護師の国家資格を保持し,協会の指定する基礎コースを終了している必要がある.又,二次試験を受験するには,救急医療,集中治療,熱帯医療,災害医療等において一定の勤務経験(もしくは指定された臨床コースを終了)が必要で,かつ災害医療をテーマにA4で100ページ程度の論文を提出しなければならない。
Abstract：平成14年10月に,初めてテロによるサリン災害を想定した訓練を実施した.訓練中各エリアの検証班による評価から課題を明らかにした.訓練内容は模擬患者をトリアージし重症と軽症に分け,応急処置・除染・入院又は帰宅にいたる迄の訓練を実施した.訓練評価から,全体として,防護服着用により視界が妨げられ,診療行為に影響を及ぼすことから物品を使いやすく工夫する,声が通らないためコミュニケーションを図る工夫が必要,気温や環境に対する設備の見直し,重症患者の対応では,呼吸管理が必要なため,そのための人員の確保が必要,保温の工夫,軽症患者の対応では,シャワーの水温調節,案内表示の工夫,人員の確保の必要性があげられた。
Abstract：平成7年1月17日に発生した阪神淡路大震災では,通信網の途絶と交通渋滞が人命救助,消火,医療などの緊急活動を停滞させたことは記憶に新しい.神戸に限らず山と海に挟まれた沿岸都市においては,発災直後における陸上交通網のマヒとこれに伴う緊急支援の遅滞は避け得ないものと認識すべきである.したがって今後は,災害に備えた危機管理のあり方において,これまでの陸上の発想から海の視点へと移るべきと思われる.そこで,1)船舶を活用した海からの支援,2)船舶を活用した危機管理体制,3)海上支援ネットによる緊急医療活動の実現化,について述べた。
Abstract：平成15年5月26日と7月26日に,宮城県沖と宮城県北部を震源とする震度6を超える地震が発生した.災害情報ネットワークでは,電子メール,ホームページ,FAXなどで情報を収集した.幸いにもこの地震で直接患者の生命や,職員,施設に大きな被害はなかったが,一時透析不能又は中止して翌日の治療を余儀なくされた施設や,施設の部分破損,一時的な停電,ガスの使用が不能となるなどの被害が生じた.これら被害状況と情報ネットにおける対応について述べた。
Abstract：日本透析医会は平澤を班長とする平成12年度厚生科学研究で「透析医療事故防止のための標準的操作マニュアル」を策定し,透析医療の安全性向上に寄与してきた.しかし,山崎を班長とする平成14年度の調査では,平成12年度よりも事故が増加した実態が浮き彫りにされた.事故増加の背景に対する検討ならびに新しい対策案の設定が必要な所以である.そこで,現在の透析医療の問題点を概説しながら,安全管理の点で促進していかねばならない事柄について述べた。
Abstract：生物化学テロ対策上の重要点は 1)国及び都道府県レベルにおける明確な対応計画の策定,2)生物化学テロ災害に対応する関係組織内における,各個人の役割,各部署の役割及び他の部署との連携体制についての十分な教育と訓練 3)地域社会における関係組織間(消防,救急,警察,自衛隊,保健所,医師会や災害医療機関等)の密接な連携体制の整備に集約される.生物化学テロ対策の基本は地域社会での"基本対応計画の策定"と"準備"である.関係組織の密接な連携なしには十分な準備は不可能である.我が国におけるこれまでのテロ対策は,国,都道府県が中心になって進められてきたが,組織の連携は派閥主義が障害となり,必ずしも横の連携が円滑でないのが実情である。
Abstract：集団災害を想定した防災訓練を行い,模擬患者12名を準備し,トリアージの際の問題点について検討した.トリアージの方法としてはSTART式を採用し,基準の統一を図るため,実際訓練の前に講習会を行った.トリアージタッグの回収数は283枚(98%),アンケート回収数は36名(回収率95%)であった.アンケートの回答者内訳は看護師12名,救急救命士3名,事務職員10名で,ばらつきはあるが,トリアージ訓練への参加経験に乏しい者であった.トリアージの際に最も大きな問題となったのはトリアージタッグの記入であり,訓練などを通じてトリアージ作業に精通しておく必要があると思われた.また,予想される様々な問題点について対策を講じておく必要があると思われた。
（杉島正秋・編：朝日大学法制研究所、岐阜、2003)
（常石敬一・著、p.38-48）
生物化学テロ災害対処研究会、診断と治療社、東京、2003
Abstract：沖縄県渡名喜村における台風16号被害が住民の生活と健康に及ぼした影響について調査し,日本災害看護学会ネットワーク活動の一環として行った看護ニーズの把握調査について報告した.渡名喜島は台風が年に数回襲来するところで,住民特に高齢者の話から,台風への備えや対応に対する智恵を持ってた.又,近隣同心の助け合いがあり,避難所に限らず,鉄筋の家や親戚・知人宅に避難するなど地域防災の意識と行動があった.今回の調査を通して,小さな離島であるために必然的に生まれたコミュニティの強さ,地域防災の一つのモデルを見ることができたが,従来の経験を超えた大きな被害に及んだときの対応やマンパワーの不足に対する支援のあり方についても考えさせられた。
Abstract：2001年9月11日朝に発生した米国World Trade Center(WTC)のテロ災害において,その法医学的対応に関する現地調査を行ったので報告した.身元確認にDNA鑑定も行われたが,STR多型ではDNA鑑定を必要とする約2400人中約15%が判明したに過ぎなかった.その理由は行方不明者の生前の細胞試料を入手することが困難であったことに加え,部分遺体組織試料の焼損,汚染,腐敗が高度であったために親族の多型との比較も困難であったことが挙げられた.今後,このことからも,我が国でも大規模災害時の死体検案に備えて,行方不明に関わる情報を効率的に管理できるデータベースの構築と高度焼損・腐敗試料からの身元判定に有効なDNA多型検出方法の開発が急務であると考えられた
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Abstract：紛争・災害地の多くは医療事情が悪く酸素ボンベの入手が困難であるため,最新型の酸素濃縮器を使用し,麻酔回路への応用を検討した.酸素濃縮器のガス流量を7l・min-1にして麻酔器の酸素取り込み口に接続した実験では,アコマKMA1300FII麻酔器の場合,ガス出口で3.4 l・min-1の流量が得られた.酸素濃縮器を3種類の気化器に接続した実験では,酸素濃縮器の設定ガス流量の全平均6 l・min-1に対して,ガス出口の流量は全測定量の平均で4.9±1.1 l・min-1であった.酸素濃縮器に気化器を直接接続したときの気化能力は,標準圧力の医療ガスを利用した場合とほぼ応用の結果を得た。
Abstract：著者らの施設に勤務する正職員410名を対象に,災害時の役割認識に関するアンケート調査を行い,各職種別に検討した.その結果,アンケート回収率は全体で68%であった.情報収集,本部への連絡・報告,災害時の行動,役割分担に関する回答では,職種別の差はみられなかった.整備・機器の点検に関しては,看護部は人工呼吸器・輸液ポンプ,検査部はガス分析器,放射線部は放射性物質の点検,薬剤部は冷凍冷蔵庫,施設課は医療ガス・自家発電装置であった.災害時備蓄物資であげられた物の多くは水や食料で,施設課では重油,薬剤部では輸血・緊急薬品,検査部では検査試薬があげられた.また,災害時の自宅からの交通手段は,全職員の結果から自家用車80%,徒歩・自転車22%であった。
Abstract：長期透析患者24名と導入期患者10名を対象に,災害時に対する意識調査を行った.透析に関する基本的知識(ドライウエイト,抗凝固剤,離脱訓練,透析施設への連絡・移動など)は導入期群に比べて長期透析群の理解度が高かった.水分,食事,内服薬管理の必要性は両群間に意識の差はなく,管理意識は高かった.非常食の準備については両群とも不十分であった。
Abstract：トリアージは,集団災害や自然災害の時だけでなくいつでもどこでも行われる,最大多数傷病者に対する最善医療を提供することによって,その場・その病院にある人的・物的資源を有効に活用し,その効果をあげるために,傷病者を選別することである.しかし,その概念は外来や入院の場にても活用できる.そして,トリアージのためにはトリアージオフィサーが重要な役割を担っており,トリアージナースなどその育成が必須である.更に,トリアージは医療の優先順位のみならず,社会的問題,倫理的配慮などにも眼を向けることが求められている。
Abstract：災害時には,災害現場でのトリアージ(Triage),災害現場からの移送(Transportation),医療機関での治療(Treatment)の全てがうまくいかないと多数の負傷者を助けることはできない.そこで,集団災害で行われるトリアージの考え方と看護師のトリアージ能力を高めるための基本的な知識について整理し述べた。
Abstract：救急対応を要する状況は,病院に入院した後の患者にも当然生じる.院内で急変を発見するのは看護師であることが多い.そのような「院内救急」の際に,看護師には最善の処置や看護ケアが要求され,その責任は重い.院内救急においては治療の優先順位の決定はもちろんであるが,急変した患者にとって,最も必要である治療や看護ケアが何かを判断するための緊急度・重症度判定としてトリアージの概念が活用できる。
Abstract：実際に大規模災害を体験した著者等の施設においても,トリアージナースの育成教育は行っていない.しかし,大規模災害がいつ起こるかわからない状況のなか,トリアージナースを育成することは急務である.そこで,地域の中核病院である著者等の施設を例に,救急医療センターの救急看護師育成プログラムを見直し,その課題を明らかにすることと共に,トリアージナースの育成教育プログラム試案を作成したので,それを紹介した。
Abstract：医療資源の需要と供給が大きく乖離する災害時には,現場の混乱を最小限にとどめるためにも統制と秩序を保つことが必要であり,トリアージの意義は多くの関係者に支持されている.しかし,重症度,緊急度に応じた傷病者の「選別」は,生命の尊厳を基盤とする医療者の日常的な倫理的価値観からは受け入れがたい側面をもっている.トリアージが災害という非常事態における特別な倫理的基準として成立するためには,法的整備を含め,国民全体のコンセンサスを得ていく必要がある。
Abstract：我が国における高齢者は年々増加傾向にあり,65歳以上の高齢者は2200万人弱と推定されている.社会情勢により高齢者世帯や高齢者の一人暮し,寝たきり高齢者も増加している.これらの現状からも,高齢者の特性を十分理解し,医療現場においては適切な判断と治療が瞬時に展開されることが望まれる.そのためには高齢者の特性を踏まえたトリアージが必要不可欠である.重要なことは,1)老人特徴を十分知っておくこと,2)若年層より重くとらえること,3)基礎疾患,既往症,投薬情報を把握しておくこと,4)細かな変化に気づく観察力を持つこと,である。
特集【大規模災害と医薬品】
Abstract：被災高齢者10名を対象に半構造化面接を行い,質的・帰納的方法で分析し,生活力量の形成過程とそれに影響する要因を明らかにした.被災高齢者の生活力量形成過程は,他者の支援利用段階,隣人支えあい段階,地域貢献段階の3段階がみられた.生活力量形成に影響した要因は,社会資源の存在,助け合える隣人・友人の存在,助け合える家族の存在,住居等の生活環境,情報の存在の5つであった.被災高齢者の生活力量形成過程とは,被災高齢者が自分の置かれた状況に気付き,隣人同士で助け合い,地域問題にかかわっていく過程であると考えられた。