「災害は忘れたころにやってくる」という言葉があるが、現在は、「災害は忘れる前にやってくる」 という言葉のほうが的確だろう。しかし、災害、集団災害はどれくらいの頻度でやってくるのか？と いう質問には答えようがない。なぜなら、同じ自然現象が起きたとしても、その発生場所、その場所 の人口密度、社会構造、危機管理の準備により、災害になるかそうならないかは分かれてしまうから である。また、人為的な災害は想定の範囲外から生じるので、予測はほとんど不可能である。しか し、それは災害がやってくるまで何もしなくても、何も考えなくてもよい、という意味にはならな い。なぜなら、全く同じ災害はないが、それぞれに多くの類似性があり、災害発生時の対応について は準備可能であり組織化も可能であり、それゆえ災害は予防可能であると考えられるからである。そ してそれを現実化するためには、災害が発生するごとに災害そのものとそれに対するわれわれの対応 を検証、評価し、次に生かすことが必要となる。日本は地震が多い国であるが、建築の耐震基準、予 測努力、避難システムの構築、繰り返しの啓蒙や模擬訓練など、市民レベルでの知識の普及ぶりはめ ざましい。

　わが国での人的損害の多かった災害は、関東大震災:１４３，０００人、阪神淡路大震災:６，０００ 人などがあり、人口の割に死者数が大きく減ったことがわかる。このような災害時、死者は医療を受 ける必要はなく、医療者は検視などの業務は要求されるが、それは最優先事項ではない。救助チーム にしても、搬送チームにしても、診療チームにしても、いずれも死んだ人より生きている人のほうが 大切なのである。医療を受けられなければ死んでしまったであろう被災者を死なせないようにするこ とが、災害医療の目標である。適切な支援が得られなかったための死亡を、"preventable death（防 ぎえた死）"というが、これをさせないことが、災害医療者の使命である。

　災害とは「被災地域の適応能力を超えた」事象であり、災害医学とは「災害によって生じる健康問 題」にすばやく対応することであるが、これは何も大災害時にだけ生じることではない。たとえば救 急外来は当直の人間だけでは処理しきれないくらいの患者があふれたりすることがある。そこに重症 患者が一人でも発生したら、それは「病院の（本来の）対応能力を超えた」事態になってしまうので ある。やむなく救急車が所轄地外の医療機関に搬送することになれば、それこそ「被災地域の対応能 力を超えた」ため地域外にある医療機関の支援を必要とした、ということになる。つまり、災害医学 で取り扱う現象というのは、実は日常的に発生しうることなのであり、災害になるかならないかは、 傷病者の発生数、発生速度と救出、搬送、医療のそれぞれの機関の収容能力とのバランスで決定され る。逆に言うなら、救出が迅速で、搬送が的確で、医療機関が充実していれば「災害」にはならない とも言える。搬送が的確で医療機関が充実しているというのは、当然、一つの医療機関にのみ搬送す るのではなく、的確な情報収集と指示系統に基づいて、許容される範囲で搬送先を分散させて、医療 機関が適正に負担を分担するということを意味している。要するに災害時の急性期医療というのは、 日常の救急医療の延長・拡大以外の何者でもないということになる。それゆえ日常業務をきちんと理 解していれば、大災害発生時にもあわてることもなく、逆に災害医療を勉強していれば日常の判断、 たとえば優先順位の決定、搬送先に求める条件、応急処置、情報の重要性の認識などに迷いが少なく なるといえる。

　筆者の体験談では、夜間救急外来に７人の若者が同時に受診した例で、レントゲン写真の撮影の段階 で、どの医師も撮影の優先順位をつけなかったために、一人の放射線技師だけでは間に合わず、事態 が収集しなかった例を挙げている。

　災害という予測ができない事態に備えることは、医療従事者として普段の日常業務をきちんと理解す ることが大切であり、そうすることが、災害時に冷静な判断をし、対処する力を身につけることにな ると思われる。

　まず、衣(医)食住の問題がある。地震は早朝に起こったので,被災者の方々の多くが空腹のまま寒 い戸外へ放り出され,けがをした方々は被災直後から医療機関の前に行列したと聞く。"薬が足りな い","人手が足りない"という混乱した状況のなかで,それでも医師たちはできうる限りの診療を行っ た。それはまた,薬剤師など他の医療関係者においても同様であった。食料品や飲料は,開いていた 店頭からはあっという間になくなっていった。避難所でも,多くの被災者が不自由な生活を強いられ た。水が足りない(あるいはない)ため食器を洗うどころか,ご飯を炊くこともままならず,手や顔も 洗えず,トイレも使えない状況が続いた。　そしてコーディネーションの間題がある。被災早期に, これらの問題をいかに改善できるかが災害救援活動の根幹であろう。災害救援活動には多方面での 連携が必要であり,また各地から多くの救援チームがやってくる。しかし,その多くは急ごしらえの チームであり,しっかりした指導者のもと,ルールにのっとった対応が望まれる。かつ,優れたコー ディネーターを数多く育成することも,今後に残された重要な課題であろう。

　次に薬局ですべきことですべきことを述べる。第一に,建物・設備などの確認,とくに電気が使え るかの確認がその後の活動にとっても重要である。そのほか,以下のことがあげられよう。1)散乱し た商品(薬など),事務用品の整理・片づけ、2)傷,けがに対応する薬・衛生材料(マスクやガーゼなど) の在庫確認と準備、3)精製水,分包機,はかり,コンピュータ(地域情報や薬品情報のため)などの準備と 動作確認、4)医療機関および薬品問屋との連携の可否確認、5)栄養剤,ミルク,ドリンク剤,あめ,健康食 品などの在庫の確認である。そして薬剤師自身がなすべきことは以下のことである。1.正しい情報 を一刻も早く伝達できる体制の整備(IT機器など)、2.OTC薬に関する知識習得(OTC薬に関する知識不足 が目立つ)、3.薬剤師の役割の認識(指導性をもつこと)、4.患者への薬に関する知識提供、である。

　災害が起こった場合,災害初期においては,地元がまず対応せざるをえなくなるだろう。医療機関 と同様,薬局もすぐに被災者に対応しなければならない。さらに,医療機関の対応が遅れると,患者が 薬局へ薬を求めてやって来ることも想定しておかなければならない。薬剤師の任務を確実に遂行す るためには,行政・医療機関・地域住民などとの綿密な言舌し合いが不可欠である。そのなかで,そ れぞれの役割,情報収集経路・伝達経路などを確認しておく必要がある。

　「阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会」報告書によれば,阪神・ 淡路大震災から得られた医療面での主な教訓は以下のとおりであった。1)県庁,市役所が被害を受 け,医療施設の被害状況や活動状況などの情報収集が困難であった。2)医療搬送と消防・救援救助活 動の同時進行に加え,道路被害や被災者の避難により大混乱を生じ,円滑な患者搬送および医療物質 の供給が困難であった。3)医療施設自体の損壊は免れても,ライフラインの破壊・損壊により,診療 機能が低下した医療機関が多数あった。4)一部の医療機関ではトリアージ(triage)が未実施であっ たため,医療資源が十分に活用されなかった。5)阪神地域において,事前の防災訓練や備蓄などの対 策が不十分であった。6)保健所によって実施された救護班の配置調整や避難所への巡回健康相談が 評価された。7)中長期的なTSD(心的外傷後ストレス障害)対策,メンタルヘルス対策および感染症対 策,生活環境間題が重要であることが明らかになった。

　災害時の医療救援の備えには,医療機関自らが被災することも想定して実情に応じた病院防災マ ニュァルを作成する必要がある。病院防災マニュアルは医療機関の全職種,全部門の参加によって作 成し,訓練や検討会を通じて改訂を重ねていくことが重要である。医療機関のライフラインの確保は 重要である。災害により医療施設自体の損壊は免れても,ライフラインの破壊・損壊により診療機能 が低下することが予想される。とくに電気設備は重要であり,自家発電装置を設置している医療機関 では運転方法と配電経路の確認を行い,円滑に切り替えられるよう整備しておく必要がある。災害時 における通信機能の確保も重要である。広域災害・救急医療情報システムとともにテレビ・ラジオ などから遂時詳細な情報を収集し,地区周辺の治安状況,ライフラインの供給状況,電話の通語状態な どを確認する必要がある。情報をすみやかに職員および患者に伝達し,不安解に努める。

　関係諸機関・団体との連携大規模災害時の災害医療支援拠点病院の存在は,各医療機関にとって大 きなバックアップとなる。したがって,災害医療支援拠点病院や医療関係団体および関係機関・団体 との連携策も含めたマニュアルの整備,定期的な共同訓練を実施する必要がある。

　災害はいつどこで発生するかを予測するのは通常は困難である。現在は,自然災害のみならずテ ロに代表される特殊災害も頻発し,決して対岸の火事ではない。したがって,すべての医療機関が災 害地の中心あるいはそれに隣接する可能性があり,災害時の医療確保を真剣に検討しておくことが, 医療機関の機能を高めるためにも重要と考えられる。

◆初期対応時における情報発信

1. わかりやすい言葉→特定機関の専門用語や略語は使用しない。
2. 情報管理担当者を選任
3. 連絡票の統一
4. 得られた情報から発信

◆通信のあり方

【平時】
　伝達の内容を決める。搬送機関、被ばく関連機関、道府県庁関係部署の情報の送信先を事前に確 認。

• 電話（優先順位を決めておく）
• ファクシミリ（番号を登録しておく）

【緊急時】

• 電話
• ファクシミリ
• 電子メール（事故現場や傷病者の創傷部の写真を添付）

◆通信内容←第１報で搬送関係者、医療関係者が最も知りたい情報

1. 概要（事故発生の場所、日時および内容）

2. 傷病者の人数

3. 傷病者の重症度

4. 放射性物質による汚染の有無

5. 救急隊の装備、救急車の養生の必要性
   　→放射性物質の存在を示す情報のみでは搬送・医療関係者側は混乱する。

6. 現場担当者および連絡窓口

   〜模範例〜：
   「こちら○○発電所です。□時□分頃、爆発らしい事故があり2名から5名の負傷者が出た模様で す。一番ひどい傷病者は意識不明のようです。被ばくや放射性物質による汚染とは無関係の場所で 発生した事故ですから、特別な装備や救急車の養生は要りません。今後の情報窓口は私、△△で、 携帯電話の番号は××です。さらに詳細が分かり次第、今後も私から情報を送ります。発電所入り 口のゲートから、●●という者が現場へ誘導します。」

◆救急隊出動時の準備

　養生用の資機材を積んだら直ちに出場する。

◆搬送時における放射性物質の汚染拡大防止措置

• 傷病者が生命危機状態でなければ救急車内、ストレッチャー等の養生を行う。

• 傷病者が生命危機の状態または人体に悪影響がない軽微な汚染の場合は傷病者搬送用シートを用 い、養生を省略する。

	汚染（−）	汚染軽度 人体に悪影響（−）	人体に悪影響（＋）or 不明
装備	感染防御衣	感染防護衣 個人線量計 手袋 シューズカバー	活動服 簡易防護服 個人線量計 手袋 シューズカバー
養生	不要	傷病者搬送用シートを使用し、救急車の床にシートを敷く。	救命優先。傷病者を搬送シート等で養生。

◆傷病者の収容と搬送

1. 放射性物質による汚染があっても、生命危機状態の場合は除染よりも救命処置や搬送を優先。
2. 放射性物質による汚染があり、傷病者が生命危機状態でない場合は事業所内で除染。
3. 原子力事業所職員（放射線管理要員）の同行。
4. 現場で収集した情報を搬送先の医療機関へ連絡。

【用語解説】養生
　原子力施設等で放射性物質を取り扱う作業時に床、壁や装置などが放射性物質によって汚染されな いようにあらかじめビニルシートなどでカバーすること。作業終了後、ビニルシートを外すことに より通常の状態に速やかに戻すことができる。

　このような健康ニーズに対して、新潟で保健師が実施した支援内容は、大きく3つに分けられる。

1. 直接的支援・・健康上の注意事項について教育的に関わり、一人一人の被災者に声をかけ、 孤立化を防ぐ。全戸訪問調査を行なう。

2. ニーズ集約・・全戸訪問により把握した内容を健康ニーズとして集約し、対策につなげ、必 要な支援を作り出していく活動

3. 調整作業・・支援者が効果の高い動きが出来るよう、優先事項、見通しを視点に置いたミー ティングの企画、記録類の整備などをする。必要な情報の整理を行なう。

　具体的な内容として、1)避難所を拠点とした初期手当て、2)市民台帳との照らし合わせ、3)巡回での保健指導、健康相談、医療中断者のフォロー、4)感染症予防対策、5)エコノミークラス症候群への対応、6)高齢者、乳児の入浴介助、トイレ介助、7)不眠やストレスを訴える人への対応、8)地区の保健医療看護体制の検討、9)ライフライン復旧状況などの情報提供、10)健康調査実施、家庭訪問、11)地図、統計資料作成、12)医療、看護チームとの調整　などが行なわれた。

• ボランティアとの共同作業、派遣保健師との話し合い
• 支援活動に関わる人々の健康管理
• 平常時の備えとして、災害時要援護者の把握と制度適応や地域住民との連携活動
• 災害を含めた危機管理時の活動に関する教育や研修などの充実

　自然災害に備え、詳細なマニュアルを作成して終わらず、平常時の地域住民との関わりにおいて必要な緊張感を日常化し、冷静な柔軟な思考で充実させていく事が大切である。