2000年と2001年、モザンビークは壊滅的な洪水に襲われた。メディアが流した、貧しいアフリカ人 をヘリコプターで救出するというイメージは国際救助機関こそが大活躍をしたという印象を与える が、事実は全く異なっている。モザンビークは世界最貧国の一つであるにも関わらず、想像した以上 の対策を講じていた。海外からの力は不可欠ではあったが、国際救助機関の多くがモザンビークに主 導権を任せ、それが成功へと導いたのであった。

　モザンビークの2年間の記録的大洪水から、以下に挙げるような災害対策の注目すべき教訓がいくつ か明らかになった。

1. 早期警告に必要な信頼

   　アフリカの気象学者はモザンビークにおける平均以上の降雨量を、それぞれの洪水の最高5ヶ月前まで に予測することができていた。しかし天候を正しく予測しても半分の成功でしかない。というのも、 多くのモザンビーク人は警告を信用していなかったのである。ハイテク気象学からローテク対策まで 早期警告ネットワークを維持するために、教師など地域住民により信頼されやすいコミュニティーメ ンバーに警告プロセスに参加してもらう。こうすることにより、コミュニティーの災害認識と信頼が 向上する。

2. 早期避難

   　多くの人々が洪水から逃げ遅れるのは、家財道具が略奪されてしまう不安と、蓄牛が死んでしまうと いう不安からである。耐洪水強化型ハウスなどの保管場所が確保されれば、前もって所持品を保管で き、動物達も移動することができる。また、以前の洪水の水位を示すことや、安全な避難ルートや避 難所を示すことで、災害のない時期にも国民全体の意識を高めることができる。さらに、自宅退去を 強制できるような法的権力も、災害対策改善の主要な役割を果たす。

3. 救援機関の対策は効果大

   　豪雨の予測に次いで、モザンビークの複数の救援機関が協力体制を確保できるよう、災害直前に大洪 水を想定したシミュレーション訓練を行った。彼らは再度ボランティアを指導し、国連機関の協力で 救援物資を前もって配備した。地元の会社と契約を結んで救援物資を供給するようにすると、倉庫に ある備蓄救援物資関係の不正を防止できるという結論に至った。しかし災害が起きる前に作業をうま く進めるには親密な協力や計画が、政府とその緊急対策部署、赤十字、国連、そしてNGOとの間で必要 である。

4. モザンビーク主導で奏効する調整

   　2000年の洪水の間、ザンビーク政府による国立自然災害対策機関（INGC）が災害対策を指揮した。そ して国連と政府との共同の救援物資センターをINGO事務所内に設置し、国内外の市民団体及び軍隊の 全組織に対し、効率よく確実に作業割り当てができるようになった。2001年の場合は政府の調整作業 は州レベルで行われたため、2000年ほど効果的ではなかった。政府の対応能力として、州レベル及び 中央政府レベルの双方が調節機能をうまく果たすことが災害対策イニシアティブの鍵である。

5. アフリカ人によるアフリカ人救助

   　救助活動により、2度の洪水で合計約53000人のモザンビーク人が溺死から免れた。救出された人数の 約3分の2に相当する34000人は国際援助機関によってではなく、モザンビーク軍とモザンビーク赤十字 社によってであった。南アフリカとマラウィからの空軍支援も含むと、96%は国内と近隣国の援助機関 によって救助されたことになる。国際援助は、再定住センターの避難者に救助物資を提供することに 重要であるが、到着が遅れ大事な役割を果たせなかった。

6. トレーニングを受けたボランティアの活動

   　トレーニングを受けた適任者がいなければ、上記の災害対策法の一つも奏効しない。モザンビークの 洪水時には赤十字のボランティアたちは10年も前に災害対策の指導を受けたが、今でもその技術を覚 えており活用できた。地域の人々を指導するための投資は奏効する。なぜなら次の災害で、多くの国 際救援要員が現地にいないとしても、指導を受けた地域の人々なら現地に行けるからである。

7. ドナーの美辞麗句と現実のギャップ

   　ドナーたちはリスク軽減について立派なことを口に出してはいたが、リスク軽減を実現するために十 分な資金を出してくれない。災害が一旦去ると、ドナーはモザンビークにとっての優先事項にではな く、再び自らにとっての優先事項に出資を続けるようになった。必要以上の資金が民間農場経営者達 の支援や給水衛生のために送られ、その反面ドナーの優先事項に入らない洪水警報設備や市役所など の公的施設の修理には資金が提供されなかった。IMFと世界銀行の率いたモザンビーク貧困軽減戦略 （PARPA）は国の支出の大幅な削減を求めている。モザンビークは洪水災害予防のような災害緩和イニ シアティブへの投資を断念し、限られた資金のなか、病人や都市部貧困層の支援を優先することにし た。ドナーが災害緩和を優先的に行おうとしない限り、モザンビーク政府には災害リスク軽減のため に支出できるような十分な余裕はないのである。

   　 　2年間の大洪水に対してモザンビークのとった対策は、外部のどの援助機関の予想したものより優れ ていた。また、多くの教訓を得た。しかしモザンビークは極度の貧困に加え、ドナーからは十分な援 助金が得られず、また政策変更が障害となっている。このため、苦労して得た貴重な経験を活かし て、より効果的な災害対策を行うことが困難になっている。

　本大会の観客総数は1,439,052人(1試合平均44,970人)で、傷病者総数は1,661人であった。その年齢は0~87歳で、男性603人、女性500人、記録なし558人であった。1試合あたりの傷病者数は1000人当たり1.2人であった。重傷度では、軽症(外来診療のみ)は93.9％(1,599例)、中等症以上6例、付随イベントを含め2例のCPAを認めた。救急車搬送症例数は73人(傷病者全体の4.4％)で、観客1,000人当たり0.05人であった。

２．傷病者数予測

　 　集積されたデータから１試合ごとにArbonらの報告による傷病者数予測式に当てはめ、予測傷病者数を算出し実数値との関係について検討したところ、両者に相関関係を認めなかった。

３．疾患内訳

　 　外傷が最も多く454例(全体の27.4％)で、部位別では四肢285、頭頚部10、顔面10、胸部3、腹部3、詳細不明143であった。また損傷の内訳として、骨折7、コンパートメント症候群1を認めたが、その他の多くは捻挫、擦過傷など軽症であった。

　次いで頭痛191例(11.5％)、消化器系疾患(腹痛、急性腹症など)177例(10.7％)、発熱・感冒92例、熱中症・脱水75例、疲労･気分不快68例、産婦人科疾患53例、呼吸器系疾患18例、循環器系疾患12例、熱傷12例、急性アルコール中毒11例、中枢神経系疾患9例、その他137例、不明352例であった。

４．気象条件

　 　各試合における気温は24.7±4.8(17〜34)℃、湿度は61.4±22.0(25〜98)％、風速は2.4±1.6(0.1〜7.8)m/secであった。

　傷病者数や傷病者発生率に関する主な因子として群集サイズ、気温、湿度･風速などが報告されており、今回のデータにはこれらを中心とした記録項目を選択した。今回得られたデータをArbonらが作成した予測式に当てはめた場合、予測数と実数との間に相関関係はみられなかった。Arbonらの予測式は多種類のイベントデータにより作成されたものであるが、今回はサッカー国際試合かつワールドカップという限定された条件であった。したがって、今後はイベント種類ごとに予測式を検討する必要性が示唆された。今後、異なった種類の群集発生イベントを比較検討していくためには、イベント･競技のタイプ、その期間、アルコール･ドラッグ使用の有無、レース興奮度、群集の移動が可能か否か、屋内か屋外かなども検討していく必要がある。

　日常的に実施されているMass gathering eventの種類や規模に応じた効率よい集団災害医療・救急医療プランを作成するために、今後は各イベントのデータ集積を実施し、傷病者数や疾患構造予測に関与するファクターを検討していく必要がある。