9月18日に放送されたNHK持論公論「”人生１００年時代”の健康格差」で、所属する日本老年学的評価研究（JAGES）の成果が紹介されました。
解説記事はこちらでご覧になれます。以下抜粋です。
「健康には食事や運動などの生活習慣が影響します。さらに、この生活習慣には所得や教育、働き方、それに地域のつながりがあるかどうかなども影響します。健康格差はこうした経済的な状況や社会的な環境によって健康に差が出ることと定義されています。ひとりひとりが健康でいられるかどうかはその人の心がけ次第と考えられがちですが、個人の努力だけで解消するのは難しい面もあるのです。このうち、所得と健康の関係について研究グループが１万４０００人余りの高齢者を４年間追跡調査した結果です。所得が４００万円以上を１とした場合、所得が低くなるほど死亡率が高くなっていました。同じように所得が低くなるほど介護のリスクも高くなっていました。このデータをみると、所得の高い高齢者の多くは働くことができるほど元気なのだから所得の低い人と健康格差があるのは当然だと思われるかもしれません。しかし、専門家が指摘するのは、こうした高齢期にあらわれる健康格差はそこに至るまでの生まれたときや幼い頃からの生活習慣の積み重ねや環境が影響するということです。」