メディア掲載:80歳以上では腰痛があると認知症リスク低い~日本人コホート

共同著者を務めた腰痛と認知症に関する論文が医療系メディアで紹介されました
McGll大学の山田恵子先生を筆頭とする以下の論文です。

Yamada K, Kubota Y, Tabuchi T, Shirai K, Iso H, Kondo N, & Kondo K.(2019). A prospective study of knee pain, low back pain, and risk of dementia: the JAGES project.Scientific Reports volume 9(1)
https://www.nature.com/articles/s41598-019-47005-x

新聞掲載:運転中止で要介護認定のリスクが2倍(朝日新聞)

2019年6月に国際雑誌Journal of Epidemiologyに掲載された論文に関連して、以下の新記事が掲載されました。

高齢者、運転やめたら…要介護リスク2倍 活動量減って(2019年9月5日、朝日新聞)
https://www.asahi.com/articles/ASM936VTLM93ULZU016.html

この記事に関する論文はこちらです。

論文出版:運転中止で要介護認定のリスクが2倍

筑波大学医学医療系 市川政雄教授が中心となって執筆を進めた論文が
国際雑誌Journal of Epidemiologyに掲載されました

近年、高齢運転者対策がますます強化され、社会的にも高齢運転者に運転中止を促す機運が高まっています。しかし、運転中止による健康への影響についてはこれまで見過ごされてきました。

そこで本研究では、運転をやめることで要介護認定のリスクがどれくらい高くなるのか、運転をやめても公共交通機関や自転車を利用している場合はどうなのかを検証しました。

その結果、運転をやめた人は運転を続けている人と比べ、要介護認定のリスクが約2倍に上っていました。一方、運転をやめても公共交通機関や自転車を利用している人はそのリスクが約1.7倍に抑えられていました。

高齢運転者は運転をやめれば事故を起こさなくなりますが、活動的な生活が送れなくなることで、健康に悪影響が及ぶと考えられます。高齢運転者対策においては事故のリスクだけでなく、健康のリスクにも配慮が必要といえます。

Hirai H, Ichikawa M, Kondo N, Kondo K. The risk of functional limitations after driving cessation among older Japanese adults: the JAGES cohort study. Journal of Epidemiology(https://doi.org/10.2188/jea.JE20180260)

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論文出版:少額の割引キャンペーンで健康メニューの注文増加

平成28年度の食育月間の事業として、東京都足立区が同区内26の飲食店と協力し、各飲食店において野菜増量メニューを購入した人に50円引きをするキャンペーンを1週間実施しました。
このたび、その結果や考察をまとめた論文が、International Journal of Behavioural Nutrition and Physical Activityに掲載されました

糖尿病などの慢性疾患の予防には、日々の食事や運動の改善が必要です。そのためには、個人の努力だけでなく、健康的な行動をとりやすいように社会環境を整備することが求められます。

東京都足立区は、「住んでいるだけで自ずと健康になれるまち」を掲げて区内の社会環境の整備に力を入れており、糖尿病対策として、区内飲食店・小売店との連携により野菜が多く含まれるなどのメニュー(以下、野菜増量メニュー)を提供する「あだちベジタベライフ協力店」事業を実施しています。
区は「普段は敬遠しがちな人にも野菜増量メニューのおいしさを知ってもらう」ことを目的として、平成28年6月の食育月間中に、賛同を得た同区内26の飲食店において、野菜増量メニューを購入した人に50円キャッシュバックをするという一週間のキャンペーンを行いました。

本研究室では、期間前・期間中の来店者や協力店舗のオーナーへアンケート調査を行いこのキャンペーンの効果の評価をしました。その結果、キャンペーン前の1週間に比べて、キャンペーンを実施した期間では、1日当たりの野菜増量メニュー注文者の割合が1.5倍、飲食店の1日当たりの売り上げが1.77倍に増加しました(図1)。さらに、来店者の属性ごとに検討してみたところ、普段の外食時の平均昼食代(所得の代用変数として活用)が最も低い人や非正規雇用の人々で、注文者割合が他の人々に比べて特に増加したことがわかりました(図2)。

対象者の属性により効果に違いがみられたことから、このような健康づくりの活動を評価する際は対象者の属性別の効果を評価することが大切です。

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図1 キャンペーン前を1とした場合のキャンペーン中の注文者割合および売り上げの比率。バーは95%信頼区間。曜日、気温、湿度、天候、店舗の違いの影響は統計的に取り除いた。

図2 普段の外食時の平均昼食代別にみた野菜増量メニュー注文者の割合。バーは95%信頼区間。性別、年齢をはじめとする個人の属性および店舗の違いの影響は取り除いてある。
* 参照値に対してp < 0.05

Wataru Nagatomo, Junko Saito and Naoki Kondo(2019)Effectiveness of a low-value financial-incentive program for increasing vegetable-rich restaurant meal selection and reducing socioeconomic inequality: A cluster crossover trial. International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity. International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity 16:81
https://doi.org/10.1186/s12966-019-0830-5

第2回が掲載されました(リンククロスシル)

前回、孤独と健康に関する内容を紹介した「リンククロスシル」で、今回新たに第2回の記事が掲載されました。

第2回はねたみ、そねみとも言われる嫉妬心に関する記事です。
嫉妬心はどのようなときに生まれ、どのように健康に影響するのか、また、その対処法について紹介します。

2019年8月27日 第2回 ねたみ、そねみ…人と比べすぎると不健康に?
https://home.linkx.life/articles/7320

本研究室のウェブサイトが「コミュニティナース」に関する記事に引用されました

大樹生命保険株式会社HPの「健康コラム」というコーナーがあります。
このたび、コニュニティナースに関する記事に本研究室のウェブサイトが引用されました

コミュニティナースとは、病院の看護師や訪問看護師とは違い、地域の中で「病気にならないようにする」ための予防医療を広めることや、退院後の日常生活のサポート等を行う、地域の健康を担う存在として注目されています。 地域住民への社会的サポートの重要性やその役割についての解説に関連して、本研究室のウェブサイトの解説内容が引用されました。

2019年7月1日  vol.61 コミュニティナース
https://www.taiju-life.co.jp/joyful/health/061/index.htm

記事掲載:健康な暮らし方についての連載を始めました

最新の健康情報など、ライフスタイルをとりまくさまざまな情報を提供する「リンククロスシル」というウェブサイトで、本年7月から、健康な暮らし方や健康にまつわる研究結果を紹介する連載を始めました

第1回は孤独と健康に関する記事です。
孤独と健康にどのような関係があるのか、また、最近の「孤独を治療する」事を目指す、最近注目されている「社会的処方」について紹介します。

2019年7月17日 第1回 “つながり”がくすりに?注目される“社会的処方”とは
https://home.linkx.life/articles/7100

お知らせ:「一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会 中間取りまとめ」が厚生労働省のHPに掲載されました

厚生労働省老健局が実施する「一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会」に携わり、本年5月からこれまでに検討会を4回開催してきました。
このたび、「中間取りまとめ」として、以下の資料が厚生労働省老健局のHPに掲載されましたので報告します。

令和元年8月23日
一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会中間取りまとめ
https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000539466.pdf

一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会中間取りまとめ(参考資料)
https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000539467.pdf

論文出版:すべての国で介護予防を「地域づくり」でーWHO機関紙で提言

本教室元特任研究員の齋藤順子さんが中心となって執筆を進めた論文が国際雑誌 Bulletin of the World Health Organizationに掲載されました

高齢化が世界規模で進んできており、世界保健機関もその対策ガイドライン:「高齢者のための統合ケア(ICOPE)」を発表するなど、国際的な動きが活発になっています。

そこで私たちは、世界でいち早く高齢社会を迎えた日本の経験を伝えるべく、世界保健機関の機関紙上で「地域包括ケア:日本の経験からの教訓(Community-based care for healthy ageing: lessons from Japan)」と称した意見論文を発表しました。

2006年から始まった「基本チェックリスト」の活用による虚弱な高齢者の抽出と個別指導(二次予防事業)の開始から、2015年の改正介護保険法による「通いの場づくり」をはじめとする一般介護予防事業(一次予防の事業)に至る経緯を紹介しつつ、個別指導だけではなく、生活の場である地域の社会環境を改善する活動も重要であり、世界的に推進するべきであると主張しました。

Saito, Junko, Haseda, Maho, Amemiya, Airi, Takagi, Daisuke, Kondo, Katsunori. et al. (‎2019)‎. Community-based care for healthy ageing: lessons from Japan. Bulletin of the World Health Organization, 97 (‎8)‎, 570 – 574. World Health Organization. http://dx.doi.org/10.2471/BLT.18.223057

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博報堂との共同研究を開始します

本研究室はこのほど(株)博報堂との健康経営に関する共同研究を進める契約を締結しました。
 社員健診をより積極的に活用してもらうことで、社員がゲーム感覚で健康づくりを進めていく「ヘルスエンターテイメント」型のプログラムの開発やその効果について研究していきます。
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