近藤尚己 プロフィール

近藤 尚己(こんどう なおき)

  • 医師・医学博士
  • 東京大学大学院医学系研究科准教授
    (保健社会行動学分野、健康教育・社会学分野主任)
  • 日本疫学会評議員
  • 日本プライマリケア連合学会評議員
  • 非常勤講師:山梨大学・岡山大学・東京医科歯科大学
  • 日本医師会国際保健検討委員会委員
  • 日本医学会研究倫理委員会委員

専門分野: 社会疫学・公衆衛生学・健康に影響を与える社会的な要因の研究
出身: 東京都町田市

略歴

2000年
山梨医科大学医学部医学科卒業。卒後臨床研修を開始
2002年
山梨大学大学院医学工学総合研究部社会医学講座・助教
2006年
研究フェロー(ハーバード大学武見国際保健フェローシップ・安倍フェローシップ)としてハーバード大学公衆衛生大学院健康社会研究センター(Center for Society and Health)に在籍。2009年まで。
2010年
山梨大学大学院医学工学総合研究部社会医学講座・講師
2012年〜
現職。
疫学の手法を中心に、健康の社会的決定要因に関する研究を進めている。ランセット誌、ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル雑誌等に原著論文を約150編掲載。

受賞歴

2006年
ハーバード公衆衛生大学院武見国際保健プログラム・フェローシップアワード
2006年
米国公衆衛生学会国際研究賞(佳作)
2008年
安倍フェローシップ・プログラム・フェローシップアワード
2009年
日本公衆衛生学会学術総会最優秀演題賞
2011年
日本疫学会奨励賞
2011年
山梨大学優秀教員奨励制度研究特別奨励賞
2012年
山梨科学アカデミー奨励賞
2015年
東京大学医学部ベスト・ティーチャーズ・アワード
ほか、山梨大学若手研究奨励賞(2回)

主な参加プロジェクト

科学研究費補助金(科研費)情報はこちらです。 「日本の研究」サイトリンク

日本老年学的評価研究(J-AGESプロジェクト) サブリーダー。健康の社会的決定要因に関する全国10万人の高齢者追跡研究です。

生活保護受給者の健康支援に向けた新しいデータシステムの創生 生活保護受給者の相談記録や診療レセプト情報を高度に活用して、一人ひとりの生活状況にあった相談プラン(ケアプラン)を作成する情報技術を開発しています(日本学術振興会助成)。

健康行動ナッジ手法を応用した低炭素型の行動誘発システムの開発と社会実装環境省「平成29年度~33年度低炭素型の行動変容を促す情報発信(ナッジ)による家庭等の自発的対策推進事業」  行動科学を応用して、健康行動と省エネ行動を促す一石二鳥をねらう環境デザインを進める事業です。

ネパールでの水利用環境と健康に関する調査研究(SATREPS) 急激な都市化に伴う水不足や河川氾濫に伴うコレラなどの水系感染症の蔓延といった課題について、社会環境や地域環境の影響を踏まえた対策のあり方を検討するための調査を、工学研究者とともに進めています。

研究業績・文献リスト

ResearchGate: https://www.researchgate.net/profile/Naoki_Kondo2
Google Scholar: http://scholar.google.com/citations?user=ESq4XuAAAAAJ&hl=en

 

 

<過去のプロジェクト>

  • 現代社会の階層化の機構理解と格差の制御:社会科学と健康科学の融合(文部科学省新学術領域研究)
    社会と健康の関係、健康格差のメカニズムについて研究を進める、公衆衛生学・経済学・社会学・心理学・脳科学・遺伝医学といった諸科学融合組織による大規模プロジェクトです。
  • 被災地における在宅医療の在り方に関する研究
    石巻市・陸前高田市での健康と生活の調査に関する行政支援を行いました。
  • 50歳以上の中高齢者を対象とした国際的調査プロジェクト「くらしと健康の調査:Japanese Study of Aging and Retirement: J-STAR
    人生の大きな転機である退職前後の世代を対象にその健康状態や暮らしぶりについて継続的な調査を行うことで、社会保障や雇用、健康施策などについて検討することを目的とした研究です。米国・EU・韓国など、多くの国々との比較 が可能な国際プロジェクトです。
  • 健康格差の視覚化プロジェクト「健康の社会的決定要因に関する研究」班
    健康の地域格差、社会経済的な格差を継続的にモニタリングするための指標の検討や、その地図化を進めています。
  • パプアニューギニアにおけるマラリア感染症対策の有効性の検証についての研究
    マラリア対策のために沿岸地域の集落で育成しているヘルスボランティアなどの組織の有効性についての調査分析のアドバイスを行っています。