東日本大震災から３年目の３月、各報道機関は特集記事を汲みました。
岩手大学平井寛准教授らと進めてきた研究成果が３月７日付けの朝日新聞朝刊で特集記事になりました。
「（東日本大震災３年：５）医療 抱え込む健康リスク」とした特集記事の中で「交通の利便性、健康に影響も」と題して紹介されました。
被災地の多くはもともと過疎地であったところ、山間地への避難者の増加に伴い、交通事情の悪い中で生活している高齢者が増加しています。陸前高田市が実施してきた「健康生活調査」のデータを用いて、各高齢者の居住地から最寄りの食料品小売店や買い物バス停留所、移動販売までの道路上距離を地理情報技術を用いて計算しました。その結果、距離が長くなるほど外出頻度が減って「閉じこもり」となっている可能性が高いことがわかり、特に８０メートルを超えると顕著となりました。
オンライン版では文章のみ閲覧可能です。新聞掲載版では地図やグラフで詳しく結果が紹介されています。
