論文出版:すべての国で介護予防を「地域づくり」でーWHO機関紙で提言

本教室元特任研究員の齋藤順子さんが中心となって執筆を進めた論文が国際雑誌 Bulletin of the World Health Organizationに掲載されました

高齢化が世界規模で進んできており、世界保健機関もその対策ガイドライン:「高齢者のための統合ケア(ICOPE)」を発表するなど、国際的な動きが活発になっています。

そこで私たちは、世界でいち早く高齢社会を迎えた日本の経験を伝えるべく、世界保健機関の機関紙上で「地域包括ケア:日本の経験からの教訓(Community-based care for healthy ageing: lessons from Japan)」と称した意見論文を発表しました。

2006年から始まった「基本チェックリスト」の活用による虚弱な高齢者の抽出と個別指導(二次予防事業)の開始から、2015年の改正介護保険法による「通いの場づくり」をはじめとする一般介護予防事業(一次予防の事業)に至る経緯を紹介しつつ、個別指導だけではなく、生活の場である地域の社会環境を改善する活動も重要であり、世界的に推進するべきであると主張しました。

Saito, Junko, Haseda, Maho, Amemiya, Airi, Takagi, Daisuke, Kondo, Katsunori. et al. (‎2019)‎. Community-based care for healthy ageing: lessons from Japan. Bulletin of the World Health Organization, 97 (‎8)‎, 570 – 574. World Health Organization. http://dx.doi.org/10.2471/BLT.18.223057

プレスリリースはこちらです

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です