スウェーデンの全国民の追跡データを用いた分析の結果、1990年から2007年までの間に、低所得者ほど自殺が多いという格差が拡大傾向にあり、特に女性においてこの関連がみられることが明らかになりました。１９９４年に起きたスカンジナビア諸国の経済危機やその後の社会保障施策の見直し等、危機対応政策の関連を示唆する傾向がみられました。
スウェーデンは就労における性差が世界で最も少ない国の一つです。しかし、その多くは公的機関で働いています。私企業と比べ、公的機関では社会保障施策の見直し等による所得や労働条件の変更の影響が直接現れることが知られており、これが今回の研究結果に関係していた可能性があります。
本研究はスウェーデン・オレブロ大学の日吉 綾子氏、ストックホルム大学・健康の公平性研究センター所長のミッケ・ロスティラ氏との共同執筆論文です。英国の国際学術誌 Journal of Epidemiology and Community Healthに掲載されました。
なお、所得による自殺率の格差は 格差勾配指数と格差相対指数 という指標を用いました。
参考文献： 近藤尚己. “地域診断のための健康格差指標の検討とその活用.” 医療と社会 24.1 (2014): 47-55.
書誌情報： Hiyoshi A, Kondo N, Rostila M Increasing income-based inequality in suicide mortality among working-age women and men, Sweden, 1990–2007:
is there a point of trend change? J Epidemiol Community Health Published Online First: 18 July 2018. doi: 10.1136/jech-2018-210696f
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