カテゴリー: メディア掲載

スポーツ庁「スポーツ実施率向上のための行動計画」に掲載

本日スポーツ庁から公開されました「スポーツ実施率向上のための行動計画」において、所属する日本老年学的評価研究(JAGES）プログラムの成果が紹介されています。

オリンピック・パラリンピック、およびそのレガシーの成果・効果について、経済効果のみならず、健康づくりや街づくりの面の効果も科学的に評価していくべきであると思います。

本文26ページ(以下）および資料集で掲載されています。

＜スポーツをするために必要な施策＞
〔「地方スポーツ推進計画」の策定の促進〕
④「地方スポーツ推進計画」の策定を促進する
・地方自治体はそれぞれの団体で固有の事情を抱えているため、まずは、
地域の課題を分析し、その課題に応じた策を講じていく必要がある。その
ための「地方スポーツ推進計画」の策定及び必要に応じた改定を促進する
とともに、着実に実施されるように国も連携を図りつつ、その取組を推進し
ていく。
・課題の抽出、分析に加え、PDCA サイクルを回していくためには、JAGES
プロジェクト等をはじめとした地域の客観的データと照会可能な形での連
携を図ることを促進する。
・地方自治体において、スポーツ実施率等の調査を行い、達成目標や実績
を公表することを促す。

雑誌 調査月報に寄稿しました「健康経営の本質は『健康の押し売り』ではない」

日本政策金融公庫が中小企業向けに出版している雑誌 調査月報の2018年7月号に「健康経営の本質は『健康の押し売り』ではない」という内容で寄稿しました。

記事はこちら

伴侶の死について: 終活雑誌「ソナエ」インタビュー

人生の終え方にまつわる話題や情報をまとめた雑誌「ソナエ」のインタビューを受け、このほど出版されました。

「伴侶の死」が健康に与える影響についてのインタビューでした。伴侶の死は男女とも自身の生活習慣や寿命と関連することが世界中の追跡研究で分かっています。ただその影響は男性の方が大きいようです。

 

足立区が厚労省「健康寿命をのばそう！アワード」健康局長自治体部門優良賞を受賞！

健康格差対策の研究でご一緒している足立区が、第6回健康寿命のばそう！アワード」で受賞しました。
「生活習慣病予防の普及啓発や健康寿命の延伸に向けて、優れた取り組みを行っている企業・団体・自治体に送られる賞です。」

厚労省報道資料はこちら。

足立区にいれば自然と野菜を食べる量がふえる、自然と野菜から食べるようになることを目指して、足立区では「ベジタベライフ」活動をしています。区内飲食店と協力して、野菜たっぷりメニューを販売してもらうなどの活動を４年にわたり続けてきました。健康格差の存在を公表し、戦略的に地域環境整備に取り組んできた画期的な事例です。

以下は足立区のプレスリリースからの引用です。
――――
目的：応募・受賞を通じて、区の糖尿病対策事業「あだちベジタベライフ ～そうだ、野菜を食べよう」を広く区内外に情報発信し、企業や団体との協働・協創や区民への普及啓発をより一層推進する。

応募内容
（１）取組・活動名
「住んでいるだけで自ずと健康に！『あだちベジタベライフ～そうだ、野菜を食べよう～』」
（２）内容
「足立区糖尿病対策アクションプラン」に基づく３施策（①野菜を食べやすい環境づくり、
②子ども・家庭の良い生活習慣の定着、③重症化予防対策）の取組や成果

監修「認知症の社会的処方箋」リリース

「認知症の社会的処方箋～認知症にやさしい社会づくりを通じた早期発見と早期診断の促進～」提言白書をリリース

根治療法がない認知症に、医療や社会はどう対応すべきか。現状と課題、そして提言をまとめた冊子が「認知症の社会的処方箋」が刊行されました。

関係各機関からのプレスリリースはこちらです：

日本医療政策機構　　日本イーライリリー

「認知症の社会的処方箋　認知症にやさしい社会づくりを通じた早期発見と早期診断の促進」制作チーム（五十音順）

・著者：
日本医療政策機構
マッキャングローバルヘルス

・監修：
イチロー・カワチ（ハーバード公衆衛生大学院 教授）
K. Viswanath（ハーバード公衆衛生大学院 教授）
近藤尚己（東京大学 准教授）

 

 

 

 

 

読売新聞にコメント掲載：所得低いほど野菜摂取少なく、喫煙率高く…「健康格差」は自己責任か

読売新聞の取材を受け、コメントしました。記事は以下です。

所得低いほど野菜摂取少なく、喫煙率高く…「健康格差」は自己責任か

医研シンポジウム2017：健康な社会づくりをめざして－健康自己責任論を超えて何をなすべきか－

９月１５日に開催されたシンポジウム「健康な社会づくりをめざして－健康自己責任論を超えて何をなすべきか－」の報告ウェブサイトがまとまりました。こちらです。

「多部門連携による健康な社会環境づくり─健康に無関心な人々への対応─」という題名で報告いたしました。発表資料のダウンロードもできます。

以下、ウェブサイトより抜粋

「健康な街づくりをめざす健康都市構想や、テレビをはじめとするマスコミによる「健康格差」の報道が目立つようになりました。一方では、健康を自己責任とだけ捉える意見を巡ってネット上で論争が行われるなど、健康な社会づくりをめぐる関心や動きは日に日に高まっています。

そこで、２０１７年の医研シンポジウムでは、そこにどのような課題があるのか、様々な要因を浮き彫りにし、それらに対してどのような取り組みを講じることができるのか、4名の専門家より発表をいただきました。会場には、産官学の各方面から、また今回は報道機関からの参加者も多く、良好な社会環境の構築に資する情報共有が幅広くなされたものと確信しています。」

NHK持論公論で研究成果が紹介されました

9月18日に放送されたNHK持論公論「”人生１００年時代”の健康格差」で、所属する日本老年学的評価研究（JAGES）の成果が紹介されました。

 

解説記事はこちらでご覧になれます。以下抜粋です。

「健康には食事や運動などの生活習慣が影響します。さらに、この生活習慣には所得や教育、働き方、それに地域のつながりがあるかどうかなども影響します。健康格差はこうした経済的な状況や社会的な環境によって健康に差が出ることと定義されています。ひとりひとりが健康でいられるかどうかはその人の心がけ次第と考えられがちですが、個人の努力だけで解消するのは難しい面もあるのです。このうち、所得と健康の関係について研究グループが１万４０００人余りの高齢者を４年間追跡調査した結果です。所得が４００万円以上を１とした場合、所得が低くなるほど死亡率が高くなっていました。同じように所得が低くなるほど介護のリスクも高くなっていました。このデータをみると、所得の高い高齢者の多くは働くことができるほど元気なのだから所得の低い人と健康格差があるのは当然だと思われるかもしれません。しかし、専門家が指摘するのは、こうした高齢期にあらわれる健康格差はそこに至るまでの生まれたときや幼い頃からの生活習慣の積み重ねや環境が影響するということです。」