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東海公衆衛生雑誌

東海公衆衛生学会
会員各位

東海公衆衛生学会では、会員の皆様からの研究調査論文を平成25年7月に発行されました東海公衆衛生雑誌第1巻第1号（第59回学術大会抄録集）より掲載いたしております。
これは会員の皆さんが実施された貴重な調査研究結果を資料として保存し、また東海地域の研究活動の活性化に寄与することを目的としています。下記にあります投稿規定をご覧いただき、振るって投稿頂きますようお願い申し上げます。
なお、本誌は医学中央雑誌に収載され、J-Stage（論文）、メディカルオンライン（論文、学会抄録）にて公開されております。
ISSN：2187-736X (Print)　ISSN：2434-0421 (Online)

令和5年9月15日
東海公衆衛生雑誌編集委員会委員長：渡邉智之
東海公衆衛生学会理事長：尾島俊之
発行担当：東海公衆衛生学会事務局
　　　　　〒466-8550　愛知県名古屋市昭和区鶴舞町65
　　　　　　　　　　　　名古屋大学大学院医学系研究科予防医学教室内

重要：新体制のお知らせ

2024年度より、抄録集とは分冊にし、5月から9月までを投稿期間とし、翌年3月に電子版で発行という新体制に移行することになりました。（これまでと同程度の早期割引期間（7月末まで）を設けます。）
移行期である今年度（2023年9月期）については、今年度限りの投稿期間を9月から12月15日とし（掲載料40％割引）、2024年2月末までに校了となった原稿のみを2024年3月発行の東海公衆衛生雑誌第11巻第2号に掲載（電子版のみ）、2月末の校了日までに校了とならなかった原稿はJ-Stageの早期公開機能で2024年9月に公開し、2025年3月発行の東海公衆衛生雑誌第12巻第2号（電子版のみ）に掲載します。
★製本版の会員への配布はありません。

詳細は「東海公衆衛生雑誌新体制について」をご覧ください。

移行期間限定の投稿締切　2023年12月15日（必着）＊掲載料40％割引

東海公衆衛生雑誌　ISSN：2187-736X (Print)　ISSN：2434-0421 (Online)

東海公衆衛生雑誌　投稿規定（移行期間限定：2023年9月〜2024年3月）

投稿規定PDF版はこちらから

＜方針＞

1. 論文形式の投稿について、査読を行った上で有料にて、東海公衆衛生雑誌に掲載します。

2. 投稿原稿の種類は、論壇、総説、原著、公衆衛生活動報告、資料等とします。ある地域・集団における調査の記述的な報告や、公衆衛生活動の実践的な報告を歓迎します。

3. 投稿する言語は、日本語とします。

4. 第１著者は東海公衆衛生学会会員とします。また、別に連絡責任著者がいる場合には、そちらも東海公衆衛生学会会員とします。

5. 他誌に発表された原稿（印刷中、投稿中も含む）の投稿は認めません。同じ年度の東海公衆衛生学会を含めて、学会発表との重複は差し支え有りません。

＜投稿方法＞

6. 投稿は、原稿を編集委員会（東海公衆衛生学会事務局）にメールで送付してください。休日を除いて3日以内に原稿受領の返事が無い場合には編集委員会にお問い合わせください。2023年12月15日までに投稿された原稿について、2024年3月発行の東海公衆衛生雑誌第11巻第2号への掲載についての査読等を行います一度投稿された原稿の差し替えには応じません。なお、2024年2月29日までに校了＊とならなかった場合、第11巻第2号への掲載はできません。2月29日を過ぎて校了したものは、2024年9月に早期公開（J-STAGE）し、掲載は2025年3月発行の第12巻第2号となります。
＊校了とは、単に採択（査読結果に基づく掲載の決定）ではなく、著者による雑誌の掲載フォーマットでの原稿（最終原稿）の作成、編集委員会による確認とそれに基づく修正指示への対応といった一連の作業の完了を指します。

＜原稿の準備＞

7. 初稿は、A4サイズに横書き25字×32行の１段組み、図表を除き全頁通しの行番号を付けた原稿を投稿してください。分量は内容に関わらず、掲載用レイアウト（2段組み、ひな形参照）で原則として2ページ以上、10ページ以内とします。掲載用レイアウトの1ページは概ね1,800文字弱に相当します。図表は一枚600字（大きい図表は900字[1/2ページ相当]、または1,800字[1ページ相当]）とカウントします。なお、掲載用レイアウトも考慮して、図表内の文字等が小さくなり過ぎないよう（刷り上がりで8ポイント程度以上を推奨）図表の作成や配置を検討してください。数字およびアルファベットは原則として半角とします。原稿は、原則としてMicrosoft Wordファイルでお送り頂きますが、初稿の図表については、Microsoft Excel、Power Pointファイル、PDFでも結構です。

8. 投稿原稿の執筆要領は、引用文献の書き方なども含めて日本公衆衛生雑誌に準じます。文献の記載様式は下記の例を参考にしてください。

①雑誌の場合：Suzuki S, Hosono A. No Association between HPV vaccine and reported post-vaccination symptoms in Japanese young women: Results of the Nagoya Study. Papillomavirus Res 2018; 5: 96-103.

神谷真有美, 野田みや子, 石井英子, 鈴木貞夫. 妊婦に対する年齢を考慮したソーシャルサポートの検討. 岐阜保健短期大学紀要 2017; 6: 43-52.

②単行本の場合：Willett WC. Diet and nutrition. Schottenfeld D, Fraumeni JF Jr, eds, Cancer Epidemiology and Prevention, 3rd ed. NY: Oxford Univ Press. 2006; 405-421.

鈴木貞夫. 第Ⅲ部ヘルニア診療・研究のトピックス　第１章ヘルニア研究のための臨床疫学・統計学. 諏訪勝仁, 早川哲史, 嶋田元, 松原猛人, 編. ヘルニアの外科, 東京：南江堂, 2017; 432-440.

③インターネットのサイトの場合：第64回東海公衆衛生学会学術大会概要. 2018. http://plaza.umin.ac.jp/~tpha/cgi-bin/wiki3/wiki.cgi?action=PDF&page=64Abstract (2018年10月23日アクセス可能)

9. 表紙には、表題、著者名、所属機関・部署名、希望する原稿の種類、図表および写真の枚数、編集委員会への連絡事項および投稿論文責任著者の氏名および連絡先（所属機関、所在地、電話、メールアドレス）を記してください。

10. 日本語の要旨に加えて、英語のAbstractの掲載も可能です。ただし英語Abstractの掲載を希望する方は、投稿前にご自身で英語を母国語とする方の校正を受けて、それを証明する書類を投稿時に提出してください。

＜COI自己申告＞

11. 投稿にあたってすべての著者は投稿時に、「東海公衆衛生雑誌投稿時COI自己申告書」を提出し、申告書の内容を謝辞等に記載してください。COI状態がない場合も、謝辞等に「開示すべきCOI状態はない。」などの文言を記載し、自己申告書を提出してください。

＜査読＞

12. 本雑誌に投稿された原稿には、一重盲査読（著者は査読者が誰か分かりませんが、査読者は著者が誰か分かります）を行います。投稿にあたって、査読候補者1～2名を、所属、メールアドレスを付記して推薦することを望みます。ただし、査読者の決定は最終的には編集委員会において行います。査読者への対応は、その対応に至った考えを明記し、修正した箇所が分かるようにページや行を記載してください。

13. 査読後、編集委員会は投稿原稿について修正を求めることがあります。修正を求められた原稿は指定された期限までに再投稿してください。その際には、指摘された事項に対応する回答を別に付記してください。修正の内容によっては、編集委員会は著者に対して、投稿論文支援者制度（http://plaza.umin.ac.jp/~tpha/cgi-bin/wiki3/wiki.cgi?page=SHIEN）へ協力を要請するよう指示することがあります。その場合、編集委員会は投稿論文支援者制度に必要な情報を提供します。

14. 修正がなされないときや、修正内容により、共著者への問い合わせや指導を依頼することがあります。

15. 原稿の採否は、編集委員会が決定します。採択前には、編集委員会に対して、掲載用にレイアウトを調整した最終原稿を提出して頂きます。ただし、最終原稿作成にあたり内容の修正は認めません。最終原稿はMicrosoft Wordファイル、PDFファイルの両方をお送りください。編集委員会ではページ番号を修正した上で、原則としてそのままの状態で発行します。著者による校正はありません。なお、電子版ではカラーの図等の掲載が可能ですが、製本版ではカラー原稿であってもそのまま白黒印刷しますので、白黒印刷での明瞭さについてもあらかじめご確認ください。

＜掲載料及び別刷り＞

16. 投稿料は不要ですが、掲載料は1ページ当たり1万円とします。ただし、今回は投稿受付期間が通常より短いので、掲載料を割引します掲載料を割引します。校了の後、指定された期限までに払い込みをしてください。

17. 論文の別刷りは編集委員会では作成しません。必要な場合は、ホームページ掲載のPDFファイルから著者が作成してください。

＜著作権及び論文公開方法＞

18. 掲載論文の著作権は東海公衆衛生学会に帰属します。著作権委譲承諾書を提出していただきます。

19. 採択となりました論文は本学会ホームページのほか、J-STAGE、メディカルオンラインで公開されます。

東海公衆衛生雑誌編集委員会

＜2023年（移行期）・2024年発行担当＞＊五十音順
　　編集委員長：愛知学院大学健康科学部健康栄養学科教授　渡邉智之
　　編集委員　：岐阜聖徳学園大学看護学部教授　石原多佳子
　　編集委員　：至学館大学健康科学部栄養科学科教授　今枝奈保美
　　編集委員　：名古屋大学大学院医学系研究科総合保健学准教授　上山　純
　　編集委員　：公立大学法人静岡社会健康医学大学院大学社会健康医学研究科教授　栗山長門
　　編集委員　：浜松医科大学医学部健康社会医学講座助教　柴田陽介
　　編集委員　：椙山女学園大学教育学部特命教授　中島正夫

＜投稿・問合せ先＞
　　東海公衆衛生学会事務局：渡邉
　　〒466-8550 名古屋市昭和区鶴舞町65 名古屋大学大学院医学系研究科予防医学教室内
　　E-mail：tokai-ph@med.nagoya-u.ac.jp　Tel: 052-744-2132　Fax: 052-744-2971

支援者制度

こちらをご確認ください。

COI 自己申告書

COI 自己申告書（Microsoft Wordファイル）をダウンロード（ここをクリック）

COI 自己申告書 PDF版はこちらから

著作権委譲承諾書

著作権委譲承諾書（Microsoft Wordファイル）をダウンロード（ここをクリック）し、必要事項を記入して、事務局までお送り下さい。

PDF版はこちらから

東海公衆衛生雑誌　Ｑ＆Ａ

Ｑ．投稿規定で、「第１著者は東海公衆衛生学会会員とします。また、別に連絡著者がいる場合には、そちらも東海公衆衛生学会会員とします。」となっています。いつの時点において、会員である必要がありますか。

Ａ．投稿の時点で会員である必要があります。

Ｑ．著作権委譲承諾書はいつまでに提出する必要がありますか。

Ａ．投稿時にPDFファイルまたは郵送にてお送りください。数日遅れても差し支えありません。

Ｑ．投稿規定で「投稿にあたって、査読候補者1～2名を、所属、メールアドレスを付記して推薦することを望みます。」となっています。具体的に、どのような方を推薦すれば良いでしょうか。

Ａ．当該分野の研究者の他、東海公衆衛生学会の理事・評議員等、日本公衆衛生学会認定専門家、または日本公衆衛生学会理事・評議員なども候補としてご検討いただけるかと思います。東海公衆衛生学会ホームページに、「東海公衆衛生学会の役員一覧」を掲載しており、また3年に1回会員名簿を会員に配布し連絡先等を記載していますので、そちらもご参照ください。
http://plaza.umin.ac.jp/~tpha/cgi-bin/wiki3/wiki.cgi?action=PDF&page=Yakuin20210401
その他に、ご本人の内諾が得られれば、日本公衆衛生学会認定専門家、または日本公衆衛生学会理事・評議員も結構です。

Ｑ．投稿規定で「投稿原稿の執筆要領は、引用文献の書き方なども含めて日本公衆衛生雑誌に準じます。」と記載されています。東海公衆衛生雑誌でのローカルルールはありますか。

Ａ．東海公衆衛生雑誌では、いくつかの点で、日本公衆衛生雑誌より緩く運用をしています。
日本公衆衛生雑誌では、「日本語の原稿には400語以内の英文抄録をつける。」ことを原則としていますが、東海公衆衛生雑誌では、英文抄録はつけず、また英文表題、英文表紙もつけないのを標準とします。なお、特に希望がある場合には英文抄録をつけていただいても結構です。
日本公衆衛生雑誌では、「原稿には表紙を付し，上半分には表題，英文表題，希望する原稿の種類，別刷必要部数，原稿枚数，図表および写真の枚数を書き，キーワードを記す。」と記載されています。東海公衆衛生雑誌では、別刷の作成は行いませんので、その必要部数の記載は不要です。「原稿枚数、図表及び写真の枚数」は、省略しても結構です。記載する場合には、送付いただいたファイルでのページ数・枚数等を記載下さい。