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本教室の元大学院生の芝 孝一郎さんの論文が国際雑誌 International Journal of Environmental Research and Public Health に掲載されました。

ひとり親世帯とそうでない世帯の子どもの太りすぎ（過体重）リスク格差が、2008年のリーマンショック後に拡大したか検証しました。

2001年に産まれた全国約3万人を10年間追跡した「21世紀出生児縦断調査」のデータを分析した結果、家庭の経済状況を統計的に除いても、リーマンショック後は、ふたり親世帯に比べてひとり親世帯の子どもは男児は1.10倍, 女児は1.23倍過体重になりやすく、女児では統計的にも明確な結果でした。

子どもの健康格差是正のために、ひとり親世帯へは、経済的な支援に加え、育児支援や孤立予防など社会的な支援が必要である可能性があります。

Shiba K, Kondo N. The Global Financial Crisis and Overweight among Children of Single Parents: A Nationwide 10-Year Birth Cohort Study in Japan. International Journal of Environmental Research and Public Health. 2019; 16(6):1001.
https://doi.org/10.3390/ijerph16061001

プレスリリースはこちらです。

本教室の大学院生の下田 哲広（しもだ あきひろ）さんの論文が国際雑誌 International Journal of Environmental Health Research に掲載されました。

環境負荷の軽減は、人々の健康にも密接に関わる重要な課題であり、環境負荷の軽減と人々の健康増進をともに達成するような方策が求められています。

私たちは、埼玉県川口市にある一般病院の職員（20-60代）584名にアンケート調査を行い、回答が得られた297名について、健康意識とエコ行動（「リサイクル（紙、ガラス、プラスチック、金属）」と「グリーン購入（環境負荷の低い商品を購入すること）」の２つ）の関係を分析しました。

その結果、健康意識が高い人の方がリサイクルをしやすい傾向が明らかになり、健康意識の高い人はエコ行動をとりやすい可能性が示されました。一方、健康意識とグリーン購入との間には統計学的な関連は見られませんでした。

調査を実施した病院では院内のリサイクルに力を入れており、リサイクルをしやすい環境整備がされていたことから、エコ行動を促すためには職場の環境整備が必要であることが明らかになりました。

持続的開発目標（SDGｓ）の達成には、分野ごとの縦割りの対策ではなく、健康と環境といったように分野同士の連携した取り組みが求められます。本研究の結果がその一助となれば幸いです。

Shimoda, A., Hayashi, H., Sussman, D., Nansai, K., Fukuba, I., Kawachi, I., & Kondo, N. (2019). Our health, our planet: a cross-sectional analysis on the association between health consciousness and pro-environmental behavior among health professionals. International journal of environmental health research.
https://doi.org/10.1080/09603123.2019.1572871

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日本老年学的評価研究（Japan Gerontological Evaluation Study，JAGES）の20年間の取り組みと成果，その教訓がWHOから出版されました。

PDF（128ページ）はこちらです。

要約はこちらです。

研究不正が疑われる論文を審査する際に活用するチェックリストを作成したという論文をRetraction Watchに出版しました（タイトル：How to investigate allegations of research misconduct: A checklist）。
一般財団法人公正研究推進協会(APRIN)の委員として作成に参加しました。

作成したチェックリストはこちら（英語）