学齢期介入研究参加者募集

学齢期介入研究参加者募集

吃音がある小学生で治療研究に参加してくださる方を募集しています。

1. 研究課題名

「学齢期吃音児の無作為化比較試験による治療効果の検討」

2. 研究内容

 学齢期の吃音の治療は、様々な方法が試されていますが、治療効果がどの程度あるのか、しっかりしたデータ(エビデンス)が少なく、良い指針がありません。そこでこの研究では、ある程度有効であることが見込まれている治療方法を複数組み合わせて試し、有効性を調べます。
 具体的には、各参加者について2つの治療法をそれぞれ3ヶ月ずつ(合計6ヶ月間)受けていただきます。また、治療の開始前後と、終了後3ヶ月程度経過してから、吃音に関連する評価を受けていただきます。

3. 研究対象者(参加者)

 小学1年(7歳以上)~6年生で、吃音があり、治療の研究に参加を希望されている方。
 吃音があるかどうかはっきりわからない方は、あらかじめ検査をさせていただき、判定します。吃音が非常に軽い場合や、吃音以外の障害(重い構音障害や言語発達遅滞、その他の発達障害等)がある場合は、対象から外させていただくことがあります。
 さらに、以下の条件にすべて対応していただける方を対象者とします。

  1. 保護者がお子様の研究参加に同意されること。

  2. お子様が研究参加に同意されること(低学年の場合は拒否されないこと)。

  3. 国立障害者リハビリテーションセンター病院(埼玉県所沢市)に2週間に1回、原則として保護者とお子様同伴で来院し、約1時間のセッションに参加できること(曜日や時間帯は調整可能ですが、土曜・日曜・祝日は対応できないことがありますので、詳細はお問い合わせください)。

  4. 毎日10分程度の「宿題」(発話練習)を実施していただけること。保護者の協力が必要な場合があります。

  5. 6ヶ月間続けて参加していただけること。

  6. 治療終了後の長期効果を見るために、治療終了後3ヶ月程度経過した後に来院していただき、吃音に関連する検査や質問紙の記入等をしていただけること。その間、他の医療機関等で積極的な治療を受けることを控えていただけること。

  7. 2つの治療方法のどちらを先に実施するかはコンピュータによって無作為(ランダム)に決まりますので、その決定にしたがっていただけること。

4. 参加方法

 まず、この研究を担当している言語聴覚士角田航平にご連絡ください。詳細な説明書を送付しますので、それをお読みになったあと、電話か直接おいでいただいてさらに詳しく説明します。そして、参加していただけるかどうか一緒に話し合わせていただき、最終的に決めていただきます。
 最初においでいただいた時には、いくつかの問診表に記入いただいたり、検査をさせていただくことがあります。 最後に同意書に署名をいただき、参加の手続きは終わりです。
 どの段階でも参加を取りやめることが可能です。取りやめることによる不利益はありません。

5. 謝礼について

 この研究では謝礼の提供はありません。また、病院までの往復の交通費もお支払いできません。ご了承お願いいたします。

6. その他

 試行した方法が合わなくて吃音が悪化するなどの問題が出るようでしたらすぐに中止するか、別の方法に切り替えます。病院で問題がなくても自宅で問題が生じた場合は、次の来院まで待たずにご連絡ください。
 6ヶ月の治療研究のみでは吃音の問題が解決しない場合、終了後観察期間の3ヶ月経過後は、病院の通常の診療で治療を続けることも可能です。ただし、診療予約の順番待ちがあるためにすぐには対応できないことがあります。

7. 連絡先

ご協力いただける方、研究参加にご興味がおありの方は下記にご連絡下さい。

学齢期治療研究責任者:角田(かくた)航平(言語聴覚士)
 email: kakuta-kouhei [at] rehab.go.jp (アドレス中に [at] がある場合は@に置き換えてください。)
 住所:〒359-8555 埼玉県所沢市並木4-1
    国立障害者リハビリテーションセンター
    病院 リハビリテーション部 言語聴覚療法
 電話:04-2995-3100(代表)

※ このページは、2019~2021年度のAMEDの補助研究(研究代表者:森浩一)による学齢期吃音の治療研究についてお知らせする目的で公開しています。
※ 一般の方からの診療等の相談は受けられませんので、悪しからずご了承ください(相談が必要な方は、病院の外来診療を予約の上、まずは来院して外来を受診いただくという手順になります)。また、この研究は、国立障害者リハビリテーションセンターの倫理審査委員会で承認され、総長の許可の元に実施しますが、実施の一義的責任は上記の責任者にあり、所属施設が実施主体ではありません。