学齢期介入研究参加者募集

学齢期介入研究参加者募集は終了しました

吃音がある小学生の治療研究にご協力ありがとうございます。

※ 募集は終了しておりますが、このページをブックマークしている方に現在の状況をお伝えするために残しています。このページの内容はもう有効ではありませんので、ご注意ください。

1. 研究課題名

「学齢期吃音児の無作為化比較試験による治療効果の検討」

2. 研究内容

 学齢期の吃音の治療は、様々な方法が試されていますが、治療効果がどの程度あるのか、しっかりしたデータ(エビデンス)が少なく、良い指針がありません。そこでこの研究では、ある程度有効であることが見込まれている治療方法を複数組み合わせて試し、有効性を調べます。
 具体的には、各参加者について2つの治療法をそれぞれ3ヶ月ずつ(合計6ヶ月間)受けていただきます。また、治療の開始前後と、終了後3ヶ月程度経過してから、吃音に関連する評価を受けていただきます。

3. 研究対象者(参加者)

 小学1年(7歳以上)~6年生で、吃音があり、治療の研究に参加を希望されている方、1名。
 吃音があるかどうかはっきりわからない方は、あらかじめ検査をさせていただき、判定します。吃音が非常に軽い場合や、吃音以外の障害(重い構音障害や言語発達遅滞、その他の発達障害等)がある場合は、対象から外させていただくことがあります。
 さらに、以下の条件にすべて対応していただける方を対象者とします。

  1. 保護者がお子様の研究参加に同意されること。

  2. お子様が研究参加に同意されること(低学年の場合は拒否されないこと)。

  3. 金沢大学人間社会研究域学校教育系(金沢市角間町)に2週間に1回、原則として保護者とお子様同伴で来院し、約1時間のセッションに参加できること。曜日や時間帯は、平日(月〜金)の中で調整可能です(大変申し訳ありませんが、土、日、祝日は行っておりません)。詳細はお問い合わせください。

  4. 毎日10分程度の「宿題」(発話練習)を実施していただけること。保護者の協力が必要な場合があります。

  5. 6ヶ月間続けて参加していただけること。

  6. 治療終了後の長期効果を見るために、治療終了後3ヶ月程度経過した後に来院していただき、吃音に関連する検査や質問紙の記入等をしていただけること。その間、他の医療機関等で積極的な治療を受けることを控えていただけること。

  7. 2つの治療方法のどちらを先に実施するかはコンピュータによって無作為(ランダム)に決まりますので、その決定にしたがっていただけること。

4. 参加方法

 この研究を金沢大学で担当している小林宏明(金沢大学人間社会研究域学校教育系教授・言語聴覚士)にご連絡ください。詳細な説明書を送付しますので、それをお読みになったあと、電話か直接おいでいただいてさらに詳しく説明します。そして、参加していただけるかどうか一緒に話し合わせていただき、最終的に決めていただきます。
 最初においでいただいた時には、いくつかの問診表に記入いただいたり、検査をさせていただくことがあります。 研究に参加していただける場合は、最後に同意書に署名をいただき、参加の手続きは終わりです。
 どの段階でも参加を取りやめることが可能です。取りやめることによる不利益はありません。

5. 謝礼について

 この研究では謝礼の提供はありません。また、大学までの往復の交通費もお支払いできません。ご了承お願いいたします。

6. その他

 試行した方法が合わなくて吃音が悪化するなどの問題が出るようでしたらすぐに中止するか、別の方法に切り替えます。大学で問題がなくても自宅で問題が生じた場合は、次の大学の予約日まで待たずにご連絡ください。
 6ヶ月の治療研究のみでは吃音の問題が解決しない場合、終了後観察期間の3ヶ月経過後は、通常の教育相談を受けることも可能です。ただし、予約の順番待ちがあると、すぐには対応できないことがあります。

7. 連絡先

ご協力いただける方、研究参加にご興味がおありの方は下記にご連絡下さい。

学齢期治療研究担当者:小林宏明(金沢大学人間社会研究域学校教育系・教授)
 email: kobah[at]ed.kanazawa-u.ac.jp
 住所:〒920-1192 石川県金沢市角間町
    金沢大学人間社会研究域学校教育系
 Fax: 076-264-5510

※ このページは、2019~2021年度のAMEDの補助研究(研究代表者:森浩一)による学齢期吃音の治療研究についてお知らせする目的で公開しています。
※ 一般の方からの治療等の相談は受けられませんので、悪しからずご了承ください。また、この研究は、金沢大学と国立障害者リハビリテーションセンターの倫理審査委員会で承認されていますが、所属施設は実施主体ではありません。