（医学のあゆみ 198: 807-810, 2001の内容に最近の資料を加えた）
目 次
１．救急医療と通信ネットワーク
２．遠隔医療と救急医療における可能性
３．救急医療に関する文献検索とウェブの利用
４．災害医療とインターネット
５．草の根の救急・災害医療情報ネットワーク
６．救急医療機関と消防本部との情報共有をどう実現するか
医師をはじめ様々な職種・機関が関与する救急医療において、インターネットは円滑な情報共有をはかる上できわめて有用な通信手段になると考えられる。
救急医療関係者にとってこのような通信ネットワークが重要である理由を上げると、
などが挙げられる。
一方で、救急・災害医療におけるインター
ネットの利点についてまとめると、
1) 迂回経路を有し災害に強い、2) 多人数間での情報共有が容易、3) 双方向性の情報交換が可能、4) 交信の経過を記録でき、検索も容易、5) 一度に大量の情報を伝達できる、6) マルチメディアによる情報伝達も可能、7) 安価である、などが上げられる。
インターネットの２つの主要なツールである、ウェブと電子メールの特徴を上げる。ウェブによる情報収集は、検索により必要な情報にたどりつくことができる。これは自宅や職場が、大規模な図書館に隣接しているのと同じ効果をもたらす。また、ウェブによる情報発信は、個人の努力によって積み上げてゆくことのできる蓄積型の情報であり、さらにハイパーリンクによって、世界の豊富な関連情報とリンクさせることができる。
電子メールは個人間通信の手段であると同時に、ある集団内の多数のメンバー間の情報共有の手段として、メーリングリスト（以下、ML）を運用することができる。そしてMLと非公開ウェブなどの併用により、効率的な情報共有が可能となる。
遠隔医療のメリットとしては、医療の地域格差の解消、ならびに遠隔地の救急医療の質の向上をもたらすことができる。また、伝送された情報により患者転送の必要性を判断することができ、不必要な長距離搬送を減らすことができる。あるいは、救急救命士との事後の症例検討などにより、プレホスピタルケアに関する合意形成とメディカルコントロールの質の向上をはかることができる。一方、在宅人工呼吸管理の安全性を向上させたり、入院患者に家族や社会との接点をもたらすことができる。さらに救急車などの移動体と病院との間の遠隔医療は、医師の診療を得ることが困難な場への医師の関与を促進する。国際医療協力での有用性1)も指摘されている。
遠隔医療の手段については、様々な機器やソフトウエアが開発されているが、結局のところ通信速度とデータ圧縮効率の向上が、その有効性の決め手となる。一方、利用者の共通基盤としてのインターネット普及が重要であると考えられる。
一方で、上記のような商用データベースに収載されない、有用な救急関連文献も多数存在する。これらの情報のデジタル化やウェブ収載は、ボランタリーな努力によってなされている。愛媛大学救急医学教室から発信している「救急・災害医療ホームページ」2)は救急医療領域ではわが国初めてのウェブサイトである。その収載情報の一つに「救急・災害医療文献集」がある。この資料集には、学生実習「災害医学抄読会」で扱った500編に及ぶ関連論文のリストと、学生による論文要約を収載している。
救急関連の有用なウェブサイトをみると、学会関係では日本集団災害医学会、日本救急医学会、日本集中治療医学会、日本外傷学会などがウェブを発信している。日本臨床救急医学会のように、その年の担当大学などが、その年の学会総会に限ったウェブを発信する例も少なくない。ただ、学会としての基本方針を明らかにしたり、広報をする上では、固定した学会ウェブを運用する価値があると思われる。
大学・医療施設・消防本部などのウェブは多数発信されているが、全国の各組織のウェブに対する熱意には大きなバラツキがある。これらの組織は各地域においては情報の発信源として重要な位置を占めており、またアカウンタビリティの観点からも、ぜひウェブという広報手段を持っていただきたい。
一方、大阪大学の調査4)によると、ひどい損壊のあった病院群は地震当日に平均約260人の患者に対応したのに対し、同じ被災地域にあっても被害が軽度であった施設は約90人、被害のなかった施設では約60人の患者に対応したにとどまり、情報の途絶が対応能力と実患者数の著しいアンバランスを招いたことをうかがわせる。阪神・淡路大震災の教訓として、医療機関の通信手段は電話／FAXに依存し過ぎており、電話の途絶が病院の機能麻痺の主要な原因の一つとなったことを忘れてはならない。
次に、愛媛大学 白川らの調査5)によると、東京地下鉄サリン事件に対応した医療施設のうちの約半数において、警視庁が毒物はサリンが疑われるとの記者会見を行った午前11時までに、最初の患者を収容し、不十分かつ不確かな情報のみで手探りの診療を開始せざるを得なかった。この事件でも災害管理・調整システムが機能しないまま、たくさんの患者がいくつかの医療施設に集中した。そしてわが国には公的な災害情報ネットワークは存在せず、専門家の情報提供を受けるためのシステムがないことが問題とされた。
わが国の公式情報ネットワークである広域災害・救急医療情報システムは、阪神・淡路大震災の反省から生まれた。本システムはインターネットなどを用いて、地域の医療機関、消防機関，保健所，市町村などを結ぶ。災害医療情報に関し，全国共通の入力項目を設定し，被災地の医療機関の状況，全国の医療機関の支援状況などを、全国から把握することができる6)。
しかし、本システムには、どのような方法で未導入府県からの情報をくみ上げるかという問題がある。また災害モ−ドに切り替えるタイミングや実際の入力体制などについては、災害通信訓練を行う必要がある。さらに同システムのウェブやメーリングリストについても一層の充実が望まれている7)。
emlの特徴としては、会員全員が氏名や連絡先を公開し、会員データベースを整備している。また、交信記録をすべて会員内で共有することにより、各自が発言に責任を持ち、同時に有用な知的資源として活用してきた。さらに、重要な論議の合意事項はウェブや医学誌への投稿の形で、積極的に公開してきた。
一方、会員の横のつながりにより、多数の有意義な社会的活動を実施、また学会などの際には親睦会を開催し人間的な絆を強めている。 emlとして行った社会的活動を列挙する
と表１のようになる8)。
消防本部と救急医療機関が共有したい情報
には以下のものがある。
消防機関と医療施設の間の情報交換において注意すべき点として、まず守秘義務の問題がある。救急救命士や医師などは守秘義務に縛られているが、消防本部―救急医療機関間の情報共有は許されるべきである。これは個々の患者治療に反映し、地域の救急医療レベル向上のために必要な情報であるからである。
通信手段としては病院到着直後の口頭伝達、記録手渡しがあるが、時間的制約があり、表面の情報交換にとどまる。電話は適切な相手とつながるまでが大変であるし、FAXを用いた場合でも、１対少数の伝達に限られる。これに対し、インターネットでは画像を含むマルチメディアを利用でき、相手の都合のよい時間に送受信でき、１対多・多対多の通信も可能である。ただ、宛先違いなどにより思わぬ個人情報の漏洩が起こりうることを知っておく必要がある。
文献
要 約
１．救急医療と通信ネットワーク
２．遠隔医療と救急医療における可能性
３．救急医療に関する文献検索とウェブの利用
４．災害医療とインターネット
５．草の根の救急・災害医療情報ネットワーク
６．救急医療機関と消防本部との情報共有をどう実現するか
結 語