HIV/AIDSに関する基礎資料
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動き
| 2005年 | 2006年 | 2007年 | |
| 2016年2月29日 | 「新たに確認のエイズ感染者・患者、２年連続減少」『読売新聞』 |
|---|---|
| 2008年8月28日 | 「ｅｙｅ：受け取った抗ＨＩＶ薬、生活苦で売る人多数 「５人に１人感染」中央アフリカ」『毎日新聞』 |
| 2008年8月22日 | 「エイズ対策／あきらめず闘い続けよう 」『山陰中央新報』「論説」 |
| 2008年8月19日 |
3月31日から6月29日の3か月間に報告されたHIV新規感染者が過去2位の276人であることが明らかになる。 「ＨＩＶ新規感染者２７６人 過去２位の人数」『読売新聞』 「ＨＩＶ：感染者、再び増加」『毎日新聞』 |
| 2008年8月18日 | 「エイズ対策 予防の徹底が不可欠だ」『琉球新報』「社説」 |
法律
判例
ガイドライン
- 「抗HIV治療ガイドライン」平成15年度厚生労働科学研究費補助金エイズ対策研究事業 HIV感染症の医療体制の整備に関する研究班（代表：中村哲也）（2004年3月）
- 「サーベイランスのためのHIV感染症/AIDS診断基準」エイズ動向委員会（1999年）
報告書
- 「「同性間性的接触におけるエイズ予防対策に関する検討会」中間報告書」同性間性的接触におけるエイズ予防対策 に関する検討会（2003年3月）
- 平成２４年度厚生労働科学研究「HIV感染症の医療体制の整備に関する研究：歯科の HIV 診療体制整備」研究班「HIV感染者の歯科医療の充実に向けて」
調査
- 「エイズ動向委員会報告」
- 内閣府政府広報室「エイズに関する世論調査」昭和62年5月
- 内閣府政府広報室「エイズに関する世論調査」平成3年5月
- 内閣府政府広報室「エイズに関する世論調査」平成7年5月
- 内閣府大臣官房政府広報室「エイズに関する世論調査」平成12年12月