「特定非営利活動法人 日本核医学技術学会」
【学会概要】
本学会は、核医学技術学の発展を通じ、核医学の知識・科学技術の向上、普及啓発、良質な医療の提供につとめ、国民の医療福祉の向上に寄与することを目的とする「特定非営利活動法人(NPO法人)」です。その目的を達成するために「保健、医療又は福祉の増進を図る活動」として各種の事業を実施しています。
主な事業内容は次のとおりです。 |
①学術集会、講演会及び研究発表会等による学術研究及び研究奨励と表彰事業 |
②学会誌及び論文図書等による情報提供事業 |
③その他目的を達成するために必要な事業 |
また本学会では、全国組織としての学会をより強固なものとする目的で、昭和56年11月に地方会制度を導入しました。現在、次の7つの地方会(北海道地方会・東北地方会・関東地方会・東海地方会・北陸地方会・近畿地方会・中国・四国地方会・九州地方会)が活動しており、各地方会では年に1~5回程度の研究会が独自に開催され、学会発展の大きな原動力となっています。
●理事長 | 山本 智朗 (杏林大学 保健科学部) |
●事務局 | 〒530-0044 大阪市北区東天満1-11-15 若杉グランドビル別館702号 |
TEL/FAX: 06-6357-0978 | |
E-mail: jsnmt-office@umin.ac.jp |
【沿 革】
昭和44年以降、日本各地で「核医学技術研究会」等の名称で研究会が開催されるようになり、技術者数の増加や求められる知識・技術の高度化などから、全国組織の必要性が指摘されるようになりました。
こうした状況を受け、昭和54年「全国核医学従事者連絡会」が大阪と東京で開催され、昭和55年に「核医学技術従事者が自主性をもって核医学技術を研究し、もって医療の発展に寄与する」目的で「日本核医学技術研究会」(会長・高坂唯子、代表理事・金尾啓右)が発会されました。
同研究会は「核技研」と呼ばれ、機関誌の発行を行い、会員数も増加して全国学会としての組織が固まるなか、平成2年7月14日に開催された第10回総会で、「日本核医学技術学会」と改称することが満場一致で可決されました。
以来、「日本核医学技術学会」では、機関誌発行、学術大会の開催のほか、学術専門書の出版や国際交流など様々な事業を展開し、核医学技術分野で日本を代表する学会に成長しました。それに伴い、法人化も検討され、平成21年4月1日、「特定非営利活動法人日本核医学技術学会」が発足しました。
【2000年宣言】
日本核医学技術学会は、21世紀の医療と福祉に貢献すべく、社会的視野をもって放射線医療、特に核医学検査の知識・技術の向上・普及および啓蒙に努める。また、会員に対する継続的教育システムを確立するとともに、専門技術者として責任をもって業務に従事できる環境の整備を目ざすことを宣言する。
2000年7月8日
※2000年宣言とは、本学会が2000年代を迎えるにあたり定めた目標を宣言するものです。