特定非営利活動法人 日本核医学技術学会 The Japanese Society of Nuclear Medicine Technology

  • 2017.10.05 |第37回 総会学術大会
    日 程 平成29年10月5日(木)~平成29年10月7日(土)
    会 場 パシフィコ横浜
        (横浜市西区みなとみらい1-1-1)
    テーマ  核医学の明るい未来に向けて
    詳細はこちら

核医学診療推進国民会議 会員加入のお願い

特定非営利活動法人

日本核医学技術学会

理事長 片渕 哲朗

日本核医学技術学会では、核医学診療推進国民会議への趣旨に賛同いただける方におかれましては、正会員または一般会員での加入ご協力をお願いしております。

趣旨を一読の上、ご検討いただきますようよろしくお願いいたします。

核医学診療推進国民会議

核医学診療推進国民会議

代表 絹谷清剛

副代表 大井賢一   眞島喜幸

放射性医薬品を用いて行う核医学診療は安全性と有効性に優れ、病気の診断や治療になくては ならない医療の分野です。特に、放射性医薬品による治療は内用療法(内照射療法)と呼ばれ、主 に甲状腺疾患、悪性リンパ腫の治療、がんの骨転移に伴う痛みの緩和など、他に代替治療のない 患者さん達に対して行われてきました。しかしながら、種々の理由で、海外で実施されている検査・ 治療が、国内では実施できない事例が多々存在します。そのため、海外で治療を受けなければな らない患者さんが多くおられます。また、世界的に増加が問題となっている認知症の核医学診断も、 いまだ国内では診療に組み込むこともできていません。したがって、治療を必要とする患者さんか ら、がん診療や核医学診療に携わる多くの医療人から、迅速な問題解決を望む声が大きくなって います。

一方で、一昨年の総理大臣の衆議院国会における、“核医学治療の国内開発を推進する”との 趣旨の答弁や、第3期がん対策推進基本計画に“内用療法”が取り込まれる状況となっていること を鑑みますと、国の施策として核医学診療を前進させる気運が感じられます。

このような背景から、本会議は、医療に関わる人・団体と医療を受ける人・団体のすべての関係者 の声を一つにし、患者さん目線、国民目線で活動を行うためのプラットフォームを構築することを企 画し、平成28年12月1日に設立されました。これまでに、厚生労働省、原子力規制庁の関連部局 への要望書提出、全国マスメディアにおける核医学診療現状の国民への周知などを行って参りま した(http://www.ncnmt.jp/)。今後、この活動をますます活発化することが重要であると考えます。

このようなことから、本活動にご理解いただける個人・団体の方々に会員として力に加わっていた だきたく、会員募集をすることといたしました。会員条件等は、添付の別紙をご覧ください。

多くの方のご支援を賜りますことを心より願っております。また、賛同いただける企業、団体の皆 様のご参加をお待ちしております。