実践研究推進委員会

実践者には、「実践を研究レベルに高めるのはどうしたらいいのか？」、「方法は？分析は？」、「社会課題を研究者と連携しながら取り組めないだろうか？」、そうした悩みがあるかもしれません。

　研究者には、「現場に直接活かせる研究をしたい」、「この方法を実践者に試してもらいたい」、「研究フィールドを拡げたい」、そうした希望があるかもしれません。

　本学会は，「現場の人と研究者がお互いに交流し，研究べったりではなく，現実に即して，わかりやすい介入やプログラム開発を行っている点で他の心理学関連学会とは趣を異にしている」と言われるように、実践者と研究者との協働が行われやすいことが強みです。

「実践家によし　研究者によし　社会によし」。

本委員会では、教育・特殊教育，災害支援，産業・労働，基礎・医療，及びライフスタイルの５領域で活動している実践家にとっても、研究者にとっても、そして社会にとっても「三方よし」となるストレスマネジメントの活動をサポートしていきたいと考えています

第９期の実践研究推進委員会は、吉永弥生先生（静岡県教育委員会），永浦拡先生（北海道教育大学大学院），水島秀聡先生（小島プレス工業（株）），三浦正江先生（東京家政大学），坪田泉先生（大阪府茨木市教育委員会）で運営いたします。

どうぞよろしくお願いいたします。

一瀬　英史（Eustress（株））

2019年８月24日制定

（目的）

第1条　実践研究推進委員会（以下、委員会）は、日本ストレスマネジメント学会（以下、学会）内における、ストレスマネジメントに関わる実践と研究に関わる業務を所管し、本学会の目的達成に寄与することを目的とする。

（業務）

第２条　委員会は、前条の目的を構成するために、次のことを行う。

（１）ストレスマネジメントの実務者と研究者との協働に関すること。

（２）ストレスマネジメントの実践促進に関すること。

（３）その他、ストレスマネジメントの実践的な研究に関すること。

（４）ストレスマネジメントの実践分野を所管すること。

（５）その他、理事会が負託した業務等。

（委員会の構成）

第３条　委員会は、正会員の委員で組織する。

（１）委員は、委員長の推薦をもとに、理事会の議を経て理事長が委嘱する。

（２）委員の任期は１期３年とし、再任を妨げない。

（３）委員長１名は、理事の中から理事長が委嘱する。

（４）委員長の任期は、理事の在任期間とする。

（５）委員長指名の副委員長を置くことができる。

（６）委員に欠員が出た際は補欠委員の選任を行うことができる。専任の方法は、本条１号に準ずる。

（改廃）

第４条　本規程の改正は、理事会の承認を得るものとする。

附　則　本規程は、2019年8月25日より施行する。