本学会は，「ストレスマネジメント」をキーワードに多職種による実践家や研究者が集まって切磋琢磨する学際的な学会です。特に，教育・特殊教育，災害支援，産業・労働，基礎・医療，及びライフスタイルの5領域を実践領域部会として展開しています。実践研究推進委員会では，これらの各領域の研究者と実践家の協働を推進するための潤滑油となるようにサポートします。
たとえば，実践家が現場での臨床や教育等の活動をしているなかである疑問が浮かんできたとします。この疑問を証明するための研究方法を一から学ぶよりも，研究を得意としている研究者と一緒に協働するとスムーズに解決できます。加えて，一緒に協働することで新たな実践プログラムを開発できるかもしれません。
その逆もあります。研究者が調査や実験で明らかにした知見を実践に役立てて欲しいと考えます。その際は，フィールドを一から探すよりも，実践家と一緒に協働することで解決します。加えて，現場で実践をとおして，研究室の知見をブラッシュアップさせたり，新たな発見が生まれたりなどメリットが大きいです。
協働を通じて，ストレスマネジメントに関連した研修会の講師派遣，教育や研修などの資料開発，企業とのコラボレーションなど幅広い展開が予想されます。ぜひ，実践研究推進委員会に気軽にお声がけいただければと思います。
委員会は，倉田知子先生，岩野 卓先生，浦田英範先生及び各研究部会の会長と副会長で構成されています。大きな目標ではありますが，会員一人一人の得意分野をうまくつなげて，国民の健康やストレスマネジメントに貢献できればと考えています。
矢島 潤平（別府大学文学部人間関係学科）
日本ストレスマネジメント学会実践研究推進委員会規程
2019年８月24日制定
（目的）
第1条 実践研究推進委員会（以下、委員会）は、日本ストレスマネジメント学会（以下、学会）内における、ストレスマネジメントに関わる実践と研究に関わる業務を所管し、本学会の目的達成に寄与することを目的とする。
（業務）
第２条 委員会は、前条の目的を構成するために、次のことを行う。
（１）ストレスマネジメントの実務者と研究者との協働に関すること。
（２）ストレスマネジメントの実践促進に関すること。
（３）その他、ストレスマネジメントの実践的な研究に関すること。
（４）ストレスマネジメントの実践分野を所管すること。
（５）その他、理事会が負託した業務等。
（委員会の構成）
第３条 委員会は、正会員の委員で組織する。
（１）委員は、委員長の推薦をもとに、理事会の議を経て理事長が委嘱する。
（２）委員の任期は１期３年とし、再任を妨げない。
（３）委員長１名は、理事の中から理事長が委嘱する。
（４）委員長の任期は、理事の在任期間とする。
（５）委員長指名の副委員長を置くことができる。
（６）委員に欠員が出た際は補欠委員の選任を行うことができる。専任の方法は、本条１号に準ずる。
（改廃）
第４条 本規程の改正は、理事会の承認を得るものとする。
附 則 本規程は、2019年8月25日より施行する。