インターネットによる救急災害医療情報の伝達

要約　　　　　Abstract

はじめに

emlにおける論議について

• 災害医学抄読会
  
• 「患者監視装置」という用語について
  
• インターネットを活用したカンボジア蛇咬傷への支援
  
• eml災害通信訓練
  
• 乳幼児の突然死撲滅キャンペーン
  
• 救急医療における守秘義務の問題
  
• ＭＬ間の災害時バックアップ計画
  
• 救急処置シミュレーションに関する論議
  
• 脳死報道に関する論議
  
• 国際蘇生法連絡委員会（ILCOR）による勧告の翻訳
  
• 臨界事故周辺住民の健康状態推測と対策のための緊急提言

ＭＬの運営について
　１． ＭＬの非公開性
　２． 情報のコンテンツを豊かにし信頼性を向上させる
　３． 社会から受け取り社会に還元する
　４． 地域からの情報発信
　５． 職種や所属組織、年齢などの壁を超えた交流

おわりに

文献

　このような情報交換が国外を含め空間的な距離を問わずに達成され、さらには情報の送り手と受け手 が同時に端末の傍らに居る必要はなく、時間的な制約の少ない通信手段となる。また電子メールは職 種や年齢、肩書きなどの壁を超えた非常に自由な交流を可能とする。費用の面でも安価である。

　わが国にはすでに医療をテ−マとしたＭＬが多数あるが、救急災害医療あるいは集中治療に関する ものとして、集中治療ＭＬ（CCN）、中毒情報ネットワーク（ml-poison）ならびに救急医療ＭＬ （eml）の３つが挙げられる。これらは互いに異なったメンバー層を有し、一方で複数のＭＬに重複 して参加したメンバーを通じて、より幅広い情報共有が可能となっている。

　CCNは1996年のわが国におけるO-157の大流行に際して、emlを含むわが国の既存のＭＬやニュース グループを結びつけ、O-157に関する緊急医療情報ネットワークの中心となった2)。一方、ml-poison は救急医療、集中治療、法医学、薬理学などの領域の中毒専門家が集うもので、非常に専門性の高い 情報交換を行っている。1995年の東京地下鉄サリン事件のような大規模な化学災害においては、緊急 に照会すべき第一のネットワークであろう。

　その後、eml には750人を越えるメンバーが参加するに至ったが、その大部分が救急隊員、救急医療 機関で働く医師、看護婦（士）、検査技師などのわが国の救急医療を直接支える草の根の人々であっ た。一方、国際保健、物理学、システム管理学など救急医療以外の分野の研究者、行政官、防災関係 者、NGO関係者、法律家などが積極的なメンバーとして参加している。以下、 emlにおける論議の幾 つかを紹介したい。

　災害医学抄読会：

　愛媛大学救急医学教室では教室が発足した1995年10月から，臨床実習のプログラ ムの１つとして，災害医学に関連した論文の抄読会を行っている。これは将来，様々な大災害や危機 的な状況に遭遇しうる彼らに対し、実際の災害の事例を学び災害医学の考え方に触れさせるよい機会 になっている。抄読会の配布資料は電子化し、ウェブに収載してきた。４年にわたる300編を越える 災害関連論文のまとめは有用な資料として広く活用されている。eml メンバー以外の著者には、誌面 を借りて御礼申し上げたい。

　「患者監視装置」という用語について4)：

　用語「患者監視装置」において監視の対象が患者と受け 取れることから、患者の全身の映像や音声を病棟詰所などに送信して、患者が不都合なことをしない かどうか監視をするための装置という誤解が生じ得る。これを避けるために、監視の対象を「人格を 持つ、全体としての患者」ではなく、生体情報などと明示し、生体情報監視装置などの用語として用 いてはどうかと提案した（1997年７月）。

　インターネットを活用したカンボジア蛇咬傷への支援5)：

　1997年8月にＷＨＯ緊急人道局（西太平 洋支部）から、洪水後にヘビ咬傷の多発が予想されるカンボジアで使用できる抗毒素血清の種類やそ の入手先についての問い合わせがあった。この時、eml、ml-poisonなどのＭＬへメールが転送され た。そして ml-poisonのメンバーからインドにある蛇毒研究所が紹介され、問い合わせから数日後に は蛇毒血清の発注に至ったものである。

　乳幼児の突然死撲滅キャンペーン6), 7), 8)：

　1998年以降、乳児突然死症候群（SIDS）への関心が 高まり、父母や保育関係者の中で乳幼児への救急蘇生法の修得を望む人が増加した。しかし心肺停止 の絶対数は成人が圧倒的多数であり、消防、赤十字などの救命講習の主要テーマとしては余り取り上 げられなかった。その半面、乳幼児の蘇生手技は成人と異なり、また難度がかなり高い。以上のこと から、救急医、救急隊員、保育関係の emlメンバーを中心として、「乳幼児の突然死撲滅キャンペー ン実行委員会」を組織し、1999年末までにおよそ40回の乳幼児救急蘇生法の講習会を全国で実施して きた。

　救急医療における守秘義務の問題9)：

　1998年10月、救急医療関係者が警察署へ自発的に、患者情報 を提供することが可能かどうかについて論議した。医療従事者が患者の情報や試料を警察に提供でき るのは、患者の承諾を得た場合か、警察が裁判所で捜索差押令状を取り、情報や試料の提出を求めた 場合に限られる。任意提出の場合も、できるだけ書面により患者の承諾の事実を確認しておくことが 望ましい。

　救急処置シミュレーションに関する論議10)：

　救急救命士養成施設において行われる救急処置のシミュレーション（想定訓練）のあり方について論 議した。救急救命士養成の初期段階においては、個々の手技の手順を確認するための訓練は当然必要 である。一方で、心原性突然死を想定したシミュレーションでは、早期除細動の目標のもとに実戦的 な処置の流れを経験するべきであろう。救急処置のシミュレーション訓練は、救急救命士資格取得後 にも一般隊員も巻き込み消防本部で繰り返し行われるべきである（1999年４月）。

　脳死報道に関する論議11)：

　移植法案による初めての脳死移植において、臓器提供者の住所が報道 されたことよって患者が事実上特定されてしまった。患者のプライバシーを守り、同時に適切な情報 開示をするための具体的な手順等の作成が急がれる（1999年５月）。

　emlでは心肺蘇生法の指導法がわが国の各団体 において異なることについて様々な角度から検討12)し、心肺蘇生法の国際標準といわれる International Liaison Committee on Resuscitation, （ILCOR）の勧告もわれわれの手で翻訳し、 ウェブ上で紹介してきた13), 14)。これらの活動は、日本心肺蘇生法協議会（Japan Resuscitation Council, JRC）結成に向けての追い風になったと考えられる。また American Heart Association （AHA）がILCOR勧告に準じた心肺蘇生法ガイドラインを2000年に刊行するための Evidence Evaluation Conference（ダラス、1999年９月）にも、JRCからの代表に加え emlのメンバー２名が参 加した。

　AHAほかの国際的なプロジェクトにより策定された「ウツタイン様式15)」は大阪府心肺蘇生に関す る統計基準検討委員会が翻訳されたが、翻訳版の AHAホームページへの収載もまた eml メンバーの 尽力によるものであった（1999年４月）。

　臨界事故周辺住民の健康状態推測と対策のための緊急提言16)：

　1999年10月の茨城県東海村で発生 した臨界事故に際しては救急医療、放射線管理、核物理、システム管理学など、様々な背景の emlメ ンバーが真摯な意見交換を重ねた。特に、東海村におけるγ線検出量のデータの解釈や事故後の住民 家屋内での中性子線量の緊急調査を行うべきことについて、担当者に向けての緊急提言を行った。

　なお、上記はemlで行われた論議のうちの一握りに過ぎない。そしてこれらの論議のうちで公開可 能なものは emlの公開ホームページ（http://ghd.uic.net/jp/ML/）に収載されており、ここで詳し い資料を入手することができる（入会方法についても案内がある）。

　われわれは参加者のエチケットに期待するだけでなく、以下のような工夫を実施している。まずメ ンバーはすべて本名、所属を明かにした上で参加することとし、電子メール以外の手段でも連絡を取 りうる体制としている。また年に１回メンバー全員に再登録を課し、規約を確認し合うと同時に、所 属・連絡先などを最新のものに更新している。また学会などの機会に全国各地で親睦会を開催し、通 信上の交流を実世界での人間的な交流によって補強している。

２． 情報のコンテンツを豊かにし信頼性を向上させる

　eml上でやりとりされる情報の質と量には定評があるが、その根本となっているのはメンバーの自主 性とサービス精神であり、メンバー間の信頼感である。またeml発足以来の２万通を超えるメールは すべてメール番号を付した電子情報として保存され、メンバーはそのすべてを閲覧することができ る。人間は時に過ちをおかしまた進歩してゆく存在であるが、各メンバーの発言がきちんと保存され てゆく過程を通じて、それぞれの発言の信頼性と連続性が維持されていると思われる。

３． 社会から受け取り社会に還元する

　われわれは救急災害医療に関する情報を鋭敏にキャッチし、eml 上で共有し吟味しているが、有益 な情報はできるだけ社会に還元したいと考えている。前章にみるように eml上の論議のうちで公開可 能なものをウェブ資料として掲載し、また学会誌などに積極的に投稿している。さらに、単に emlか らの情報発信にとどまらず、乳幼児心肺蘇生法の講習会6)やILCOR勧告の翻訳14)のような eml メン バーによる社会的意義のある具体的行動に結実させてきた。

４． 地域からの情報発信

　eml のロゴである宇和島の神獣「牛鬼」は、 emlが首都から、政府から、学会から、マスコミから といったトップダウンの情報伝達ではなく、地方からのまた草の根の人々からの主体的な情報発信を 目指していることのシンボルである。そして emlの存在が、さらに各地域の救急医療や危機管理のた めのネットワークを生み出す触媒となってきた。その結果、山陰（SEML）、熊本（kumamoto-eml）な どにおける非常に活発な情報交換を実現しており、地域の公的ネットワークを補完し得る存在とも なっている。

５． 職種や所属組織、年齢などの壁を超えた交流

　emlでのメンバー間の呼称は、互いに「さん」付けで交流してきた。これによって emlが所属組織 などを離れた一個人としての意見や情報を発信する場であることが明白となり、また各メンバーが救 急災害医療に関する相互啓発を通じて市民への貢献をめざす上で対等の同志であることを象徴してい る。 emlに限らないが、インターネットを通じた職種や所属組織、年齢などの壁を超えた交流は、わ が国の社会のあり方をダイナミックに変えてゆく力を秘めている。

文献

1. Ochi G, Shirakawa Y, Tanaka M et al.: An Introduction to the Global Health Disaster Network (GHDNet) . Japanese Journal of Disaster Medicine 2: 18-22, 1997

2. 氏家良人：O157の流行とインターネットを用いた緊急医療情報ネットワークの作成．救急医療 ジャーナル 6: (1) 通巻29号, 24-28, 1998

3. 越智元郎：コンピュ−タ通信の救急医療への応用　―救急医療メーリングリストの紹介―，近代消防 34：95-96，1996．

4. 越智元郎、藤田康幸、高田宗明ほか：「患者監視装置」という用語について．日本集中治療医学 会雑誌 6: 147, 1999

5. Ochi G, Shirakawa Y, Asahi S et al.: Information Transmission through the Internet for the Preparedness against Venomous Snake as the Aftermath of Cambodian Flood in 1997. Japanese Journal of Disaster Medicine 4: 47-50, 1999

6. 越智元郎、円山啓司、中村徳子：ネットワークを用いた乳幼児救急処置の普及活動について．エ マージェンシー・ナーシング 12: 653-655, 1999

7. 円山啓司： 乳幼児の突然死―SIDSと応急処置―．エマージェンシー・ナーシング 12: 642-647, 1999

8. 中村徳子、円山啓司、越智元郎：市民から救急隊員の方々へ　―乳幼児の心肺蘇生法の積極的な 普及啓発活動を望む―．プレホスピタルケア 12: 61-64, 1999

9. 越智元郎，白川洋一，藤田康幸ほか：救急医療における守秘義務の問題．日救急医会誌 10: 113-114, 1999

10. 越智元郎、野上和秀、安田康晴ほか：救急処置シミュレーションに関する論議．プレホスピタルケア 13: 42-48, 2000

11. 越智元郎：ＮＨＫ脳死報道に関する疑問．愛媛県医師会報, 通算756号, p.6, 1999

12. 越智元郎、漢那朝雄、鍜冶有登：わが国における心肺蘇生法指導法の統一を望む．LiSA 7: 542-545, 2000

13. 越智元郎、畑中哲生、生垣　正ほか：心肺停止（CPA）とプレホスピタルケア：I.心肺蘇生法の普 及．救急医学 23: 1883-1887, 1999

14. 越智元郎、畑中哲生、生垣　正ほか： 心肺蘇生法に関するILCOR勧告（翻訳版）について．日本救急医学会誌 10: 625, 1999

15. 「ウツタイン様式　日本語版」http://www.americanheart.org/utstein/

16. 水野義之、越智元郎、田中健次： 臨界事故周辺住民の健康状態推測と対策のための緊急提言．治療 82: 91-98, 2000