更新情報・お知らせ

2024/05/09

研究成果に関する論文が公開されました。こちらでご確認いただけます。NEW

2020/03/02

令和元年度 IoT等活用行動変容研究事業の成果報告会（AMED主催）にて、本研究の途中経過を報告いたしました。当日の模様や発表資料はAMEDのホームページ上にて掲載されております。検証結果については、論文発表後すみやかに本ホームページ上で公開予定です。

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PRISM-Jとは？

わが国では、特定健診で受診を勧められても、病院に行かない方の割合が約50%（2,790万人）にのぼります（平成25年度特定健診・保健指導実施状況 厚生労働省）。 積極的に治療を受ける患者さんの割合は低く、糖尿病においても早期発見・早期治療が十分に実施できていません。その結果、糖尿病の重症化・合併症の進展につながることがあります。 糖尿病を代表とする生活習慣病の改善には、患者さんの食行動や運動習慣などをいかに効果的に変えられるかが重要ですが、患者さんに対し個別的な生活習慣管理指導を行うことは容易ではありません。 その一因として、健康や健診・医療・介護の情報を、個人や保険者・医療機関などがそれぞれ個別に収集・管理しているため、医療者が患者さんの生活背景を十分に把握することが難しい状況にあります。 このような糖尿病の患者さんの色々な問題を解決する方法として、近年、モノのインターネット（Internet of Things　以下IoTとします）が注目されています。 これまでのいくつかの研究では、IoTを用いたセルフモニタリングにより自身の行動変容を促進し、血糖コントロールを改善できることが報告されていますが、いずれも研究の規模が小さく、IoTの有用性を証明できる質の高い臨床研究が必要とされています。 この研究ではその点に着目し、2型糖尿病患者さんを対象に、健診データとウェアラブル端末から日々の生活習慣情報（活動量・体重体組成・血圧等）をもとに、スマートフォンを用いたアプリからのメッセージを受けることで、 患者さんの行動変容やHbA1c等の糖尿病改善効果を検証します。また、この研究で得られたデータを活用して新たな保健指導のアルゴリズムを開発するための検討や、汎用的な標準化データとして活用する手法の検討も行います。

この研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の平成29年度「IoT等活用生活習慣病行動変容研究事業」における「研究開発課題名 ：IoT活用による健康情報等の取得及び介入を通じた生活習慣病の行動変容に関するエビデンス及びビジネスモデルの創出に関する研究」に採択されたものです。 国立国際医療研究センター糖尿病研究センターの植木 浩二郎を研究代表者として実施します。この研究については、国立国際医療研究センターの倫理委員会の審議にもとづく理事長の許可を得ています。