限られた時間で全体を把握する目的と、現在のトピックを横断的に把握する目的で、オープンアクセスである日本疫学会誌 Journal of Epidemiology の見出しと Abstract を日本語に翻訳しています。概観を掴む目的ですので、主に DeepL で訳したものをほとんどそのまま掲載しています。
追記(2021/5/8)
公式でこちらから日本語の highlight が読めることを知りました。
日本疫学会の英文誌（Journal of Epidemiology）、ここから毎月号の日本語 highlight 読めますね。知らなかったです。 https://t.co/aHUkv0PPX0
— Shoei (@shoei05) May 8, 2021
Volume 31(1); 2021
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/issues/370821/
Special Article
診断群分類別包括評価（DPC）の歴史とプロフィール．日本における急性期入院医療のためのリアルデータ収集システムの開発
Hayashida, Kenshi, et al. “History and Profile of Diagnosis Procedure Combination (DPC): Development of a Real Data Collection System for Acute Inpatient Care in Japan.” Journal of Epidemiology (2020): JE20200288.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738645/
DPCとは、「Diagnosis Procedure Combination」の頭文字をとったもので、急性期の入院患者を対象に日本で開発された患者分類法である。急性期入院医療を透明化し、日本の医療の標準化と質の評価・向上を目的とした計測ツールとして開発されました。その後、この分類法は急性期入院医療の診療報酬制度や医療資源の適正配分に活用されるようになりました。さらに最近では、患者分類に用いられるDPCデータに基づいた地域レベルでの適切な医療提供体制の整備・維持にも貢献している。本稿では、まずDPCの概要を説明する。次に、15 年以上にわたる DPC の歴史を振り返り、特に DPC がどのように洗練され、適切な診療報酬制度となってきたのかを探る。最後に、DPCデータを用いた研究をはじめとするDPC関連研究の概要を紹介する。
Original Articles
PSCA多型の十二指腸潰瘍リスクへの影響
Usui, Yoshiaki, et al. “Impact of PSCA Polymorphisms on the Risk of Duodenal Ulcer.” Journal of Epidemiology (2019): JE20190184.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738644/
背景
十二指腸潰瘍（DU）と胃がん（GC）はともにH.ピロリ菌感染に関連する疾患ですが、DUの患者はGCのリスクが低いことが知られています。多くの疫学研究では、PSCA rs2294008 T-alleleがGCの危険因子として同定されており、また、他の研究では、Rs2294008 C-alleleとDUおよび胃潰瘍（GU）のリスクとの関連が明らかにされています。しかし、これらの最初の報告に続いて、これらの関連性を検証した研究はほとんどありません。本研究では、PSCAの変異とDU/GUリスクとの関連を検証し、日本人集団における環境因子との相互作用を評価することを目的とした。
方法
日本多施設共同コホート（J-MICC）のDU症例584例、GU症例925例、対照8,105例を対象に、6つのPSCA SNPを遺伝子型別に解析した。無条件ロジスティック回帰モデルを用いて、SNPとDU/GUリスクとの関連についてオッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）を推定した。
結果
PSCA rs2294008 C-alleleはDUのリスクに対して1.34（95％CI、1.18-1.51；P = 2.28×10-6）の対立遺伝子ORと関連していた。この関連は、年齢、性別、試験部位、喫煙習慣、飲酒習慣、およびH. pyloriの状態とは無関係であった。一方、GUのリスクとPSCA SNPとの関連は観察されなかった。
結論
我々の研究では、日本人集団におけるPSCA rs2294008 C-alleleとDUのリスクとの関連を確認した。
日本人集団における野菜・果物の摂取と白内障発症リスク．日本保健所を中心としたプロスペクティブ研究
Adachi, Sayaka, et al. “Intake of Vegetables and Fruits and the Risk of Cataract Incidence in a Japanese Population: The Japan Public Health Center-Based Prospective Study.” Journal of Epidemiology (2019): JE20190116.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738640/
背景
野菜や果物の摂取が白内障のリスクに影響を与えることが報告されているが、この関連性についてアジアからのプロスペクティブ研究はまだ登場していない。ここでは、日本における大規模集団ベースのプロスペクティブコホート研究において、野菜・果物摂取量と白内障発症率との関連を検討した。
方法
本研究では，日本保健所を拠点とするプロスペクティブコホート研究の食事アンケートに記入し，白内障の既往歴のない45～74歳の男性32,387人，女性39,333人を対象とした．白内障の発生率は5年間の追跡調査後に評価した。多重ロジスティック回帰分析を用いて、交絡因子を調整した上で、性別オッズ比（OR）を推定した。
結果
男性594人、女性1,242人で1,836例の白内障の発生を確認した。男性では、野菜の摂取量が多いほど白内障のORは減少した（ORQ5 vs Q1、0.77；95％信頼区間[CI]、0.59-1.01；四分位カテゴリ間のPtrend = 0.03）。一方、白内障のORは、女性では野菜の摂取量が多いほど増加した（ORQ5 vs Q1、1.28；95％CI、1.06～1.53；Ptrend＝0.01）。緑黄色野菜および果物の摂取量は、いずれの性においても白内障とは関連していなかった。
結論
この研究では、野菜は男性では白内障のリスクを下げる可能性があるが、女性ではそうではないことが示唆されている。
アルコール摂取と胃がんのリスク．日本共同コホート研究
Li, Yuting, et al. “Alcohol Consumption and Risk of Gastric Cancer: The Japan Collaborative Cohort Study.” Journal of Epidemiology (2019): JE20190304.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738647/
背景
アルコール摂取は胃がんの潜在的な危険因子である。しかし、日本人集団におけるアルコール摂取と胃がんリスクとの関係を検討したコホート研究の結果は、決定的なものではない。
方法
日本共同コホート研究に参加した日本人男女合計 54,682 人が，アルコール摂取情報を含む質問票に記入した．ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）の算出にはCox比例ハザードモデルを用いた。
結果
中央値13.4年の追跡調査の結果、胃がんの男性801例、女性466例が報告された。アルコール消費は男性における胃がんリスクの増加と関連していた（元飲酒者および現在のアルコール消費量が23g未満、23～46g未満、46～69g未満、および≥69g/dのカテゴリーのHRは、非飲酒者と比較して1.82；95％CI、1.38-2. 42、1.41；95％CI、1.10-1.80、1.47；95％CI、1.17-1.85、1.88；95％CI、1.48-2.38、1.85；95％CI、1.35-2.53）であり、元飲酒者を除外した後のアルコール消費量10g増分については1.07；95％CI、1.04-1.10）であった。) 男性では、カルディア胃がんと非カルディア胃がんで関連が認められた（最高アルコール消費量のカテゴリーのHRは、カルディア胃がんでは9.96；95％CI、2.22-44.67、非カルディア胃がんでは2.40；95％CI、1.64-3.52であった）。しかし、女性ではそのような傾向は認められなかった。
結論
日本人男性では、がんの解剖学的部位にかかわらず、飲酒は胃がんのリスクの増加と関連しています。
日本人幼少児の血圧に及ぼす食用海苔の影響．介入研究
Wada, Keiko, et al. “Effect of dietary nori (dried laver) on blood pressure in young Japanese children: an intervention study.” Journal of Epidemiology (2020): JE20190176.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738648/
背景
海藻類の摂取量と小児の血圧との関連を調べた研究は少ない。我々は、海藻の摂取が血圧に影響を与えるかどうかを調べるために介入研究を行った。
方法
対象は、2010年に愛知県の保育園に通園している4～5歳児であった。99名の園児のうち、89名（89.9％）が本研究に在籍していた。日本で広く消費されている食用海苔を食事介入として用いた。介入群の児童には、標準的な食事に加えて、1日1.76gの焼き海苔を10週間摂取させた。対照群の子供たちは通常の食事を摂取した。介入前と介入の10週目に、被験者を座らせた状態で自動血圧計を用いて3回連続して子供の血圧を測定した。収縮期血圧（SBP）と拡張期血圧（DBP）の変化を、介入前のSBPとDBPを調整した後の介入群55人と対照群26人の間で比較した。
結果
SBPの変化は介入群で-8.29mmHg、対照群で+0.50mmHgであった（変化の差のP＝0.051）。DBPの変化は介入群で-6.77mmHg、対照群で-0.05mmHgであった（変化の差のP＝0.031）。女児では，介入群と対照群の間で血圧の変化に差は認められなかった。
結論
海苔の摂取は男児のDBP値を低下させた。海苔の摂取は小児期の血圧上昇を予防する効果があるかもしれない。
日本の都道府県における農業・無業者世帯の乳児死亡率．生態学的時間推移分析、1999-2017年
Kanamori, Mariko, Naoki Kondo, and Yasuhide Nakamura. “Infant Mortality Rates for Farming and Unemployed Households in the Japanese Prefectures: An Ecological Time Trend Analysis, 1999–2017.” Journal of Epidemiology (2020): JE20190090.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738643/
背景
最近の研究では、日本では2000年代以降、5歳に達するまでの死亡リスクの都道府県間格差が拡大していることが示唆されている。しかし、乳幼児死亡率（IMR）の不平等とそれに関連する社会経済的特徴の最近の傾向を検討した研究はない。本研究では、特に家庭の職業、環境、周産期の親のサポートシステムに焦点を当てた。
研究方法
1999年から2017年までの47都道府県の世帯職業別国民生活統計を用いて、職業とIMRの関連性を評価するための多段階負の二項回帰分析と、時間的な傾向を観察するための結合点分析を行った。また、IMRの地理的分布を表すテーマ別マップを作成した。
結果
最も恵まれた職業（第二種正規労働者、従業員 100 人以上の企業の従業員を含む）と比較すると、第一種正規労働者（従業員 100 人未満の企業の従業員を含む）では 1.26、自営業者では 1.41、農業従事者では 1.96、失業者では 6.48 であった。農家世帯のIMR比率は、人口密度の高い都道府県では1.75（最低）、100世帯当たりの農家数の多い都道府県では1.41（最低）であった。また、第二種正規労働者世帯と比較して、農家世帯のIMRの差や比率は年々単調に増加していることが、ジョインポイント回帰で明らかになった。また、失業者については、2009年からIMRの差が急激に増加し、2012年からは比率が増加した。
結論
日本の職業間IMRの不平等は1999年から2017年にかけて増加した。この増加に寄与したメカニズムをよりよく理解するためには、個人レベルのデータを用いた更なる研究が必要である。
重度予後がんにおける病院手術量と3年死亡率。がん登録データを用いた人口ベースの研究
Taniyama, Yukari, et al. “Hospital Surgical Volume and 3-Year Mortality in Severe Prognosis Cancers: A Population-Based Study Using Cancer Registry Data.” Journal of Epidemiology (2020): JE20190242.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738649/
背景
特に食道癌、胆道癌、膵臓癌は高度な医療技術を必要とする癌であるにもかかわらず、病院での手術量が長期死亡率に及ぼす影響は、日本ではあまり評価されていない。本研究の目的は、これらの重症予後癌患者の病院手術量と3年死亡率との関連を検討することである。
方法
食道がん、胆道がん、膵臓がんで根治手術を受けた患者を大阪がん登録簿の2006～2013年のデータを用いて解析した。各がんの1病院あたりの年間平均治癒手術件数により、病院の手術件数を高・中・低の三段階に分類し、3年生存率を算出した。3年生存率はKaplan-Meier法を用いて算出した。3年死亡率のハザード比（HR）は、患者特性を調整したCox比例ハザードモデルを用いて算出した。
結果
3年生存率は、3つのがんすべてにおいて病院の手術量が多いほど高かったが、手術量の相対的重要性は部位によって異なっていた。すべての交絡因子を調整した後、中・低容量病院のHRは、食道がんでは1.34（95％信頼区間[CI]、1.14-1.58）および1.57（95％CI、1.33-1.86）であった；1.39（95％CI、1.15-1.67）および1.57（95％CI、1.33-1.86）であった。 胆道がんではそれぞれ1.39（95％CI、1.15～1.67）および1.57（95％CI、1.30～1.89）、膵臓がんではそれぞれ1.38（95％CI、1.16～1.63）および1.90（95％CI、1.60～2.25）であった。特に限局性膵がんでは、病院の手術量が3年死亡率に及ぼす影響が強かった（HR 2.66；95％CI、1.61-4.38）。
結論
食道がん、胆道がん、膵臓がんなどの根治的手術を必要とする患者さんには、大量の病院を紹介することが有効であることを示唆しています。
尿蛋白尿のレベルと胆石症発症リスクとの関係
Park, Sung Keun, et al. “The Level of Urine Dipstick Proteinuria and Its Relation to the Risk of Incident Cholelithiasis.” Journal of Epidemiology (2020): JE20190223.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738639/
背景
これまでの研究では、腎疾患と胆石との間に潜在的な関連性が示唆されている。蛋白尿の程度は慢性腎臓病の重症度を示す指標として認識されている。しかし、蛋白尿の程度に応じて胆石発生のリスクを特定するためのデータはほとんど得られていない。
方法
国民健康保険データベースに登録されている韓国人207,356人のデータを用いて、平均4.36年の追跡調査で尿蛋白尿のレベルに応じた胆石リスクを評価した。被験者は尿蛋白尿のレベルによって3つのグループに分けられた（陰性：0、軽度：1+、重度：2+以上）。多変量解析のCox比例ハザードモデルを用いて、尿蛋白値に応じた胆石症発症のハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を算出した。
結果
尿蛋白尿が高い群では、蛋白尿がない群に比べて代謝、腎、肝機能のプロファイルが悪化しており、胆石症を発症した群でも同様の結果が得られた。胆石症の発症率は蛋白尿が多い群が最も高く（2.39％）、次いで軽度群（1.54％）、蛋白尿陰性群（1.39％）となっていた。多変量Cox比例ハザードモデルによる解析では、高蛋白尿群は他の群に比べて胆石症の発症リスクが高いことが示された（陰性：基準、軽度蛋白尿：HR 0.97 [95% CI, 0.74-1.26]、高蛋白尿：HR 1.46 [95% CI, 1.09-1.96]）。
結論
尿蛋白尿が2+以上であることは、胆石発生リスクの増加と有意に関連していた。
Study Profile
東北メディカル・メガバンク地域密着型コホート研究の概要
Hozawa, Atsushi, et al. “Study profile of The Tohoku Medical Megabank Community-Based Cohort Study.” Journal of Epidemiology (2020): JE20190271.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738642/
背景
東日本大震災が被災者に与える長期的な影響と、がんや心血管疾患などの主要疾患の発生率に及ぼす遺伝子環境相互作用を評価するために、地域に根ざしたコホート研究を確立した。
研究方法
参加者には、健診設定とアセスメントセンターをベースとした設定でコホートに参加してもらった。参加基準は、宮城県または岩手県在住の20歳以上の方とした。生活習慣、災害の影響、血液・尿情報（第1種調査）、頸動脈エコーや踵骨超音波骨密度などの詳細な測定（第2種調査）の情報を得た。参加者全員がゲノム情報を測定し、その情報を広く配布することに同意した。
調査結果
その結果、87,865人がインフォームドコンセントを得て本研究に参加した。健診会場での参加率は約70％であった。その結果、第1種調査の参加者は第2種調査の参加者に比べて心理的苦痛を抱えている可能性が高く、女性は男性に比べて心理的苦痛を抱えている可能性が高いことがわかった。また、沿岸部に住む人は内陸部に住む人に比べて、男女を問わず心理的苦痛の程度が高いことがわかった。
結論
このコホートは大規模なサンプルサイズを持ち、自然災害情報、ゲノム情報、メタボローム情報が含まれている。また、このコホートでは、いくつかの詳細な測定が行われています。このコホートを用いることで、災害の長期的な影響を明らかにし、ゲノム情報、メタボローム情報、その他のオミックス情報に基づいた個別化された予防策を確立することができました。
足立区における子どもの健康影響調査（A-CHILD）の実施。研究計画書と参加者のプロフィール
Ochi, Manami, et al. “Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) study: research protocol and profiles of participants.” Journal of Epidemiology (2020): JE20190177.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738641/
背景
足立区子ども健康影響調査（A-CHILD）は、社会経済的要因と子どもの健康との関連を明らかにするとともに、子どもの貧困アジェンダの政治的評価のためのデータを蓄積することを目的として、2015年から実施されている。本稿では、A-CHILD研究の目的と研究デザイン、参加者のベースラインプロファイル、およびこのコホート研究を実施するための今後の枠組みについて述べる。
研究方法
東京都足立区内の全公立小学校の小学1年生を対象とした第1波調査として2015年に開始した完全標本調査と、一部の小中学校を対象とした2016年に開始した2年に1度の学年固定観察調査の2種類の継続調査を実施しました。アンケートは、対象児童全員の保護者が回答し、小学4年生以上は児童本人も回答した。また、A-CHILDのデータには、全学級児童の学校健診で得られた情報と、2016年から実施している小学8年生の血液検査と血圧測定の結果を合わせています。
結果について
第1波の有効回答は4,291件（80.1％）。世帯収入の低さや物質的困窮など「生活困難」の世帯は1,047世帯（24.5％）であった。
結論
A-CHILDの研究は、貧困が子どもの健康格差に与える影響を明らかにし、地域社会でのこの問題の管理に道を開くことに貢献します。
Letters to the Editor
日本におけるCOVID-19発生時の過剰全死因死亡率
Yorifuji, Takashi, Naomi Matsumoto, and Soshi Takao. “Excess All-Cause Mortality During the COVID-19 Outbreak in Japan.” Journal of Epidemiology (2020): JE20200492.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738637/
COVID-19感染が繰り返された場合の精神衛生状態の悪化は、低学歴者が最も大きい。日本人従業員を対象としたコホート研究
Sasaki, Natsu, et al. “Deterioration in Mental Health Under Repeated COVID-19 Outbreaks Greatest in the Less Educated: A Cohort Study of Japanese Employees.” Journal of Epidemiology (2020): JE20200499.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7738638/
情報源としてのプレプリントの活用にはガイドラインが急務
Ide, Kazuki, et al. “Guidelines are urgently needed for the use of preprints as a source of information.” Journal of Epidemiology (2020): JE20200506.