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第65回東海公衆衛生学会学術大会の報告

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 １. 大会概要

第65 回東海公衆衛生学会学術大会は、令和元年7月6日(土)に名古屋市立大学医学部（愛知県名古屋市）で開催した。学術大会長は浅井清文（名古屋市健康福祉局医監）が務めた。近年、情報通信技術（ICT）の急速な進歩が社会を大きく変えつつあり、公衆衛生の分野においてもICTの活用が始まっていることから、メインテーマには「ICT（情報通信技術）と公衆衛生」を取り上げた。

午前は、一般演題42題（口演26題、示説16題）の発表とICT用語の基礎講座を行った。

午後は学会総会、特別講演及びシンポジウムを開催した。特別講演では国立保健医療科学院の水島洋氏に「公衆衛生や保健医療へのICTの応用の現状と未来　〜保健医療における人工知能やブロックチェーンを利用した情報システムの展望〜」との演題でご講演をいただいた。シンポジウムでは4名のシンポジストの方々に、ICTの活用事例や今後の展望について発表していただいた。伊藤次郎氏（NPO法人OVA）には「ICTを用いた自殺ハイリスクグループへのアプローチ」、前田正信氏（人間環境大学）には「ICT及び自動運転回診車による全世代型地域包括ケアシステム〜Personal Health Recordの活用〜」、川島加恵氏（豊橋市福祉部）には「AIを活用したケアマネジメント」、出町慎一氏（株式会社キャンサースキャン）には「人工知能×マーケティングを活用した未受診者対策」についてご報告いただき、活発な質疑が行われた。

大会参加者は167名であった。その内訳は、学会員113名、非学会員35名、学生15名、その他4名、地域別では愛知県84名、岐阜県18 名、三重県11名、静岡県12 名、名古屋市36 名、その他6名であった。
大会の開催にあたっては日本公衆衛生学会から助成をいただくとともに、多くの方々にご尽力、ご支援を賜った。心より感謝申し上げる。

 ２. 参加者へのアンケート調査結果

96名から回答を得た。大会全体の評価は「良かった」86％、「普通」14％、「良くなかった」0％と概ね良好であり、公衆衛生活動・研究に対する「知識」が向上したと回答した者が99％、「意欲」が向上したと回答した者が87％、「自信」が向上したと回答した者が74％、等であった。回答者の72％が本学会員、55％が日本公衆衛生学会の学会員であり、日本公衆衛生学会の認定専門家あるいは認定を目指している者が24％であった。