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日本臨床皮膚科医会は、皮膚科を専門とする臨床医の集まりとして1984年に設立されました。生涯教育と健保問題解消の実現を中心テーマとし、現在、全国に約4,600名の会員を擁する組織になっています。私たち会員は、皮膚科の診療を通じて皆様方とお付き合いさせて頂くとともに、全国各地で学会や講演会を開き、自己研鑽に励みながら、皮膚疾患に悩む方々が最善・最適な医療を受けられるよう努めてまいります。
本会が設立された当時は、まだまだ皮膚科の認知度は低かったようです。皮膚科を単科で標榜して開業するというのは非常に少なく、内科や外科の先生が自由に皮膚科を標榜して開業する時代でした。一方で、高齢化社会の到来を見据え、医療費適正化に大きく方向転換された時期でした。医療費増大が国を滅ぼすとした「医療費亡国論」が発表されたのもこの頃です。こうした状況のなかで、皮膚科の将来に不安を感じ、臨床皮膚科医が一致団結をして事に当たるためには、全国組織の団体を結成する必要があるとの意見が湧きあがり、本会設立に至りました。現在、わが国の高齢化は世界にも類をみない早さで進行し、医療費増大は当時と変わらず大きな問題となっています。少子化による人口構造の変化、世界的な経済不況ともに国民所得がほとんど増えないなかで医療財源の逼迫が危惧され、財政優先の医療政策とともに医療提供体制にも影を落としています。
高齢者人口の増加と共に皮膚病の罹患率も増えています。地域医療を支える多くの先生方とともに最善の医療を提供できるよう私たち皮膚科医が一層の研鑽に励むのは当然ですが、よい医療環境・医療制度が基盤になければなりません。本会は日本皮膚科学会とともに、他の医療関連団体とも連携しながら、よりよい皮膚科医療を提供できるよう努力を重ねてまいります。
また、広く「皮膚」に関心を持って頂くために、1989年より11月12日(イイヒフ)を「皮膚の日」と定めました。皮膚疾患についての正しい知識の普及や皮膚科専門医療に対する理解を深めて頂くために、毎年この日を中心に、皮膚疾患やスキンケアについての市民公開講座、無料相談あるいは皮膚がんの無料検診などを開催し、都道府県単位の会員のボランティアによる啓発活動を全国的に行っております。
さらに、少子高齢化という観点より地域医療の充実をはかるため、学校保健、在宅医療に関しても、教育現場・行政面での活動あるいは各地域で往診をする皮膚科医の情報提供・公開講座などにも積極的に取り組みながら皆様の要望により一層応えるべく努力していく所存です。
開業医中心と思われがちな本会ですが、勤務医と開業医の連携を含め、女性医師や勤務医問題を皮膚科全体の問題として捉え、勤務医委員会を設置して真剣な議論を重ねております。皮膚科医療を変えていくためには、若い勤務医の先生方にも本会にどんどん加入していただき、臨床皮膚科学だけではなく、医療制度・健保問題に関心を持っていただくことが必要と考えています。
今後とも、皆様のご支援、ご協力の程、お願いいたします。
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