わが国の国民医療費は、年々増加の一途をたどっており、現在、年間42兆円程度（厚生労働省の発表）と大きな経済負担になっています。国民1人当たりに換算すると、年間３３万円と高額な水準になります。

このような中、運動の社会経済的な効果について、注目が集まっております。例えば、フィットネスに通うことにより、心臓病等にかかるリスクが減り、生涯の経済的な負担も減るという報告（心臓病学会）もあります。

このような背景を踏まえ、東京大学の大学院医学系研究科（医療経済政策学）とセントラルスポーツ株式会社は、共同研究として「フィットネスの医療経済学的な効果評価の研究」を進めることになりました。

この研究は、フィットネスの医学的な効果のみならず、社会や市民への経済的貢献を学際的に明らかにするのを目的としております。研究で得られた成果は、広く国民福祉の向上に資することが期待されます。