目次： Biomedical Perspectives、
Clinical Engineering、
Environmental Health and Preventive Medicine、
INNERVISION、
Journal of Radiation Research、
Legal Medicine、
Medical Pharmacy、
アディクションと家族、
厚木病院医誌、
医科器械学、
医学のあゆみ、
痛みと漢方、
医療情報学、
エマージェンシー・ナーシング、
沖縄県立中部病院雑誌、
救急医療ジャーナル、
看護、
看護学統合研究、
看護研究、
看護展望、
看護の研究、
感染症学雑誌、
感染防止、
救急医学、
群馬パース看護短期大学紀要、
外科、
月刊消防、
神戸市看護大学紀要、
神戸市看護大学短期大学部紀要、
公衆衛生、
厚生省精神・神経疾患研究委託費による10年度研究報告集、
厚生の指標、
交通医学、
こころのりんしょうa・la・carte、
子どもの心とからだ、
在宅医療、
埼玉県医学会雑誌、
社会医学研究、
自主防災組織のための大規模地震時の避難生活マニュアル、
小児科診療、
小児内科、
心理学研究、
精神医学、
精神神経学雑誌、
精神分析研究、
精神保健研究、
精神療法、
世界災害報告、
全国自治体病院協議会雑誌、
綜合看護、
大気環境学会誌、
中毒研究、
治療、
糖尿病、
栃木県医学会々誌、
トリアージ
、日本医師会雑誌、
日本看護学会論文集、
日救急医会誌、
日本救急医学会関東地方会雑誌、
日本血栓止血学会誌、
日本公衆衛生雑誌、
日本災害医学会会誌、
日本社会精神医学会雑誌、
日本集団災害医療研究会誌、
日本手術医学会誌、
日本生理人類学会誌、
日本精神科看護学会誌、
日本精神保健看護学会誌、
日本赤十字社幹部看護婦研修所紀要、
日本赤十字武蔵野短期大学紀要、
日本透析医会雑誌、
日本の眼科、
日臨救医誌、
病院設備、
プレホスピタル・ケア、
防衛衛生、
放射線事故医療研究会会報、
北海道児童青年精神保健学会会誌、
理学療法ジャーナル、
臨床看護、
臨床高血圧、
臨床精神医学、
臨牀と研究、
臨床病理、
老年看護学
■Biomedical Perspectives
■Clinical Engineering
■Environmental Health and Preventive Medicine
■INNERVISION
■Journal of Radiation Research
■Legal Medicine
■Medical Pharmacy
■アディクションと家族
■厚木病院医誌
■医科器械学
■医学のあゆみ
■痛みと漢方
■医療情報学
■エマージェンシー・ナーシング ■沖縄県立中部病院雑誌
■救急医療ジャーナル
■看護
■看護学統合研究
■看護研究
■看護展望
■看護の研究
■感染症学雑誌
■感染防止
■救急医学
■群馬パース看護短期大学紀要
■外科
■月刊消防
■神戸市看護大学紀要
■神戸市看護大学短期大学部紀要
■公衆衛生
■厚生省精神・神経疾患研究委託費による10年度研究報告集
■厚生の指標
■交通医学
■こころのりんしょうa・la・carte
■子どもの心とからだ
■在宅医療
■埼玉県医学会雑誌
■社会医学研究
■自主防災組織のための大規模地震時の避難生活マニュアル
第１編 基本的考え方
第２編 安心できる避難所等の確保・運営
第３編 生活関連物資支援拠点等のライフスポットの確保・応用
第４編 緊急災害広報・広聴の推進 ■小児科診療
■小児内科
■心理学研究
■精神医学
■精神神経学雑誌
■精神分析研究
■精神保健研究
■精神療法
■世界災害報告 1999年版
■全国自治体病院協議会雑誌
■綜合看護
■大気環境学会誌
■中毒研究
■治療
■糖尿病
■栃木県医学会々誌
■トリアージ
■日本看護学会論文集
■日救急医会誌
■日本救急医学会関東地方会雑誌
■日本血栓止血学会誌
■日本公衆衛生雑誌
■日本災害医学会会誌
■日本社会精神医学会雑誌
■日本手術医学会誌
■日本生理人類学会誌
■日本精神科看護学会誌
■日本精神保健看護学会誌
■日本赤十字社幹部看護婦研修所紀要
■日本赤十字武蔵野短期大学紀要
■日本透析医会雑誌
■日本の眼科
■日臨救医誌 ■病院設備
■プレホスピタル・ケア
■防衛衛生
■放射線事故医療研究会会報
■北海道児童青年精神保健学会会誌
■理学療法ジャーナル
■臨床看護
■臨床高血圧
■臨床精神医学
■臨牀と研究
■臨床病理
■老年看護学
Abstract：取り壊し作業部位周辺の総塵埃濃度は0.20〜0.23mg/m3で非取り壊し作業部位の約1.2〜2.2倍で,中間粒子(2.1〜11.0μm)が塵埃の大部分を占めた.コンクリート建築の取り壊し部位周辺では測定前日には塵埃濃度は天候に影響されなかったが,木造建築の取り壊し部位周辺では前日に雨が降ると,値は半減し対照地域と殆ど同じ濃度であった.塵埃濃度は平均年のそれに比し増加したが,環境標準の上限には達しなかった.周辺地域においては桜島山の噴煙による塵埃が地震破壊地域に比し大きい粒子の割合を大きくしていた.取り壊し作業労働者の呼吸可能塵埃濃度は日本労働衛生学会の勧告濃度の倍であった．
Abstract：1989〜1997年の間に火山ガスの吸入による致死6例を見た.1事故は噴火口の周りで起こり,5事故は噴火口の周りから250mの距離内で起こった.致死6例中4例では気管支喘息の病歴があった.高血圧性心疾患の病歴を持つ症例では肺気腫が認められた.著者等の勧告に従い,二酸化硫黄の基準は>5.0ppmから>0.2ppmに変えた．
Abstract：1996年6月に福岡空港で起こったガルーダ・インドネシア航空機事故被災者への精神保健調査を行うと共に,援助・介入を試みた.高率に飛行恐怖等のPTSD症状が出現し,尚,かつ事故後1年を経過しても,殆ど症状は改善していなかった.中でも高齢者,知人の死に遭遇した者,身体的外傷を負った者はよりGHQ得点が高く,high risk群であることが明らかとなった．
Abstract：フィリピン,ピナトゥボ火山噴火の被災地であるオヤマ村で,住民の健康調査を実施した.その結果,住民たちは,喘息や上気道感染症のような呼吸器疾患に多く罹患していた.村の住民たちは,薬の不足,医師の不在,一部の住民が安全な水を手に入れられないこと,トイレが未整備であることなどを村の健康問題だと考えていた.又,ラハール(火山灰)による喘息や高地に移ったことによる子供の風邪等の呼吸器疾患が,優先されるべき村の健康問題であることがわかった.これに対して,ラハールや高地での生活環境に対処する為に含嗽を習慣的に実施するよう指導した．
Abstract：1)震災後10ヵ月後と2年後のストレス度は,ほぼ同じであった. 2)ストレス得点はほぼ同じであったが,10ヵ月後より2年後の方が,ストレス度の高い人は3人増加していた. 3)全体の約6割の人は10ヵ月後・2年後共にストレス基準以下であり,震災の種々の困難を切り抜けて現在の生活に適応しようとしている. 4)震災10ヵ月後ストレスが高く,2年後ストレスが低くなった人は4人であった.逆に10ヵ月後ストレスが低く,2年後ストレスが高くなった人は7人であった. 5)震災10ヵ月後・2年後共にストレスの高い人は13人で,ストレスの要因は喪失体験,健康障害,睡眠障害,PTSDが主なものであった. 6)10ヵ月後は男性より女性の方がストレス度が高く,2年後も同じ傾向にあるが,男性は上昇し女性は低下している. 7)身体的,認知的,情緒的な症状が相互に関連して日常生活に影響しているが,特に「睡眠障害」「活動」の症状が高かった．
Abstract：標題の再構成を行い,今後次のことを実施することとした.トリアージの基準を明記する.ME機器の種類とバッテリ容量を一覧表にして示す.災害発生から避難迄の流れを図式化して表わす.救急隊員到着時に報告する内容を明記しておく.隣接する部署からの応援体制を明確にしておく.シーツを用いる搬送方法を身に付けておく.非常口以外の避難経路を設定しておく.非常持ち出し袋をリュックタイプにする．
Abstract：調査した入院中の下痢症患者76例のうち25例からO1コレラ菌(Vibrio cholerae O1 El Tor Ogawa)が,14例からO139コレラ菌(V.cholerae O139 Bengal)が分離された.O1コレラ菌の分離は小児からが多かったが,O139コレラ菌は成人からも多く分離された.分離株の抗生物質感受性試験ではO1コレラ菌はTC(テトラサイクリン),DOXY(ドキシサイクリン),CPFX(シプロフロキサシン)に感性,NA(ナリジクス酸),PL-B(ポリミキシンB)に耐性であった.又,O139コレラ菌の成績はO1コレラ菌のパターンとNA以外は同じで,NAには感性を示した.TC耐性株は分離されなかった.O139コレラ菌による新型コレラは最近,流行の報告がなく沈静化していると考えられているが,洪水後においても患者が散発的に発生していることから今後とも調査が必要である．
Abstract：震災3年後のポートアイランド第1・第2仮設住宅の住民の健康と生活の実態を知り,健康を支えるために必要なケアの手がかりを得る目的で調査を行った.8割以上の人に病気や自覚している症状があるが,殆どの人が継続した受診行動がとれていた.半数近くの人に熟睡感がないなど,仮設住宅という立地条件や構造等の物理的環境及び人的環境が,住民の生活習慣に影響を与えていた．
Abstract：在宅生活者への具体的な援助は弱者把握のための悉皆訪問に始まり,保健婦による継続訪問,医療機関や福祉への継続とつながるが,その中でもボランティアの果たす役割は大きい.日々変化する住民のニーズに適時に応えるためには,地域内での医療機関や福祉関係者とのチームワークが重要になり,平常時から地域内での保健医療福祉チームの連携が大切であり,地域で弱者を支え合うコミュニティづくりが今後の課題となる．
Abstract：北海道南西沖地震による被災者のハイリスク者の出現率は4年3ヵ月が経過した時点においても依然として一般成人の数値を大きく上回っており,この結果は本研究の仮説を支持するものであった．
：厚生の指標(0452-6104)46巻8号 Page16-20(1999.08)
Abstract：阪神淡路大震災の被災地において急性心筋梗塞死亡は有意に増加し,その持続期間は8週間に及んだ.1995年1月から3月迄の急性心筋梗塞の死亡者数は1994年同期間と比較して2倍以上であった.急性心筋梗塞死亡の増加の程度と期間には地域による差が観察された．
地震防災対策研究会・編、（株）ぎょうせい、東京、1999
５ 避難終了期の対応
Abstract：平成8年夏に発生した堺市O157学童集団食中毒後,学校給食やなまものに対する回避行動,食中毒やその関連報道に対する過敏反応などを示す心的外傷後ストレス障害(PTSD)や,様々な心身の不調を訴えるtrauma-related disorderともいうべき学童の存在が明らかになった.大規模災害的集団食中毒では,その回復後も,行政や学校などと連携しPTSD等の発症に十分注意する必要がある．
Abstract：CO中毒では多彩な後遺症状が長期に持続すること,知的障害と性格変化の精神症状が主であることとその精神症状の特徴を明らかにした.これらの症状と初期昏睡時間,年齢,MRI所見などとの関係を検討することによってCO中毒によるものであることを示した．
国際赤十字・赤新月社連盟
：糖尿病(0021-437X)42巻1号 Page29-33(1999.01)
Abstract：外来通院中の糖尿病患者で被災地に在住し,震災前安定したコントロールであった者193名を対象とした.震災前後のHbA1cを検討したところ,32%(61名)の症例が悪化例に該当した.ロジスティック重回帰分析の結果,コントロールの悪化は年齢・性・震災前のHbA1c・家屋被害・震災後の運動療法・服薬状況・不眠の程度と無関係であり,薬物療法の有無・震災後の食事療法の程度が関与していた.即ち薬物療法を受けていた者或いは震災後に食事療法ができなかった症例ほど震災後のコントロールは不良となった.更に震災後食事療法が不十分,不良の群のHbA1cは,良好であった群のそれに比し震災前より有意に高値であった．
（山本保博ほか監修、荘道社、東京、1999、p.2-10）
放射線科事故時の救急医療措置の概要
Abstract：1)現行のCOSPAS-SARSATシステムは,十分に機能しているとは言い難い. 2)生存者の確保には,位置情報のみならず,生存情報を付加できることが望ましい. 3)遭難者の位置の変化に応じて,救助隊のフォーメーションを対応することが不可欠で,新たな通信システムを検討すべきと考える．
Abstract：震災時,最も被害の大きかった地域の冠動脈疾患及び脳卒中等の心血管系疾患死亡は前年度同時期に比べ,1.5-2倍増加し,その97%が高齢発症であった.震災のストレス強度に比例して,血圧の一過性上昇,血液粘度増加,凝固線溶亢進,内皮細胞刺激亢進等の急性リスクファクターの増悪がみられた.これらの急性リスクファクターは日内変動が知られており,早朝に増悪する.震災後の心血管系疾患死亡の発症時刻は早朝から午前中が昨年に比し1.5倍,夜半から明け方が2倍増加したが,午後から夜間就寝時までは昨年と不変であった.震災時の心血管系疾患のメカニズムとして,動脈硬化の進行したハイリスクグループに,強烈な精神的及び身体的ストレスがトリガーとなり急激な血圧上昇,凝固・線溶亢進状態,血液粘度増加,内皮細胞機能不全による血管攣縮等の急性リスクファクターの増悪に加え,その日内変動が影響を与えた可能性がある．
Abstract：災害時の在宅難病患者への対策として, 1)自主的な災害対策についての教育啓蒙活動を行っていくこと, 2)患者台帳を作成し,患者及び緊急時ニードの優先順位を把握しておくこと, 3)在宅難病患者の災害時緊急援助網を整備し,在宅難病患者の支援網の一員として患者との日頃の関わりを強化すると共に,他の支援団体や組織などと日頃から連携をとっておくこと, 4)実際の災害発生時には安否確認の人員を確保し,在宅患者への援助の手配が早期に,円滑にいくような体制づくりをしておくことの必要性が示唆された．
Abstract：兵庫県伊丹市の成人を対象とし,159人の健診データを用いて,震災前,震災直後,震災1年後の身体状況の動向をみた.又,109人の仮設住宅居住者と,年齢,性,受診時期をマッチさせた仮設住宅非居住者の健診データを比較して,仮設住宅居住者の身体状況を検討した.被害の大きかった地域に居住していた市民において,震災直後のトリグリセライドの上昇,1年後下降傾向がみられた.仮設住宅居住者には,一般住宅居住者より食事が不規則,喫煙習慣を持つという生活習慣のよくないものが有意に多く存在し,一般住宅居住者よりHDLコレステロールが有意に低く,トリグリセライドが有意に高かった.震災は,被災地住民の身体的健康に様々なネガティブな影響を及ぼした.また震災後の仮設住宅居住者の身体的健康状態は,一般住宅居住者に比べより悪い健康状況であったことが明らかになった．
Abstract：1997年6月,当院で発生したO157感染者は91例で,そのうち健康保菌者は69例であった.有症状者22例のうち19例が出血性大腸炎を発症し,4例が溶血性尿毒症症候群(HUS)に移行した.腹部CTにて右側結腸壁の肥厚像と内腔の狭小化が著明であり,腸管周囲には炎症の波及によるケバ立ち像を認めた.18例(82%)がO157血清凝集反応陽性であり,17例からVero毒素が検出された.HUS発症群では健康保菌者に比し血中TM濃度は高値であり,γ-グロブリン製剤が投与されなかった出血性大腸炎群に比し有意に高値であった．
Abstract：震災後2年時点に兵庫県断酒連合会所属の会長・支部長を対象にアンケート調査を行った.配布68票に対して有効回答61票であった. 1)激震地区の会長・支部長の自宅被害は,非激震地区に比して全壊が多く,生活の厳しさが窺われた. 2)震災後,激震地区の断酒会に新入会員が多くなっていたが,震災前からの会員が他所への避難,転居のため,激震地区の会員は減少していると推測された. 3)会長・支部長が把握する震災後の再飲酒者は57名で,激震地区の再飲酒者が多くなっていた. 4)震災後,激震地区では例会の再開が困難で,半数以上が一時期他の例会場を使用するなど,会長・支部長の苦労が窺われた．
Abstract：震災後2年時に兵庫県断酒連合会所属の断酒会員にアンケート調査を行った.総配布数527票に対して有効回収票は411票であった. 1)会員の自宅被害は,「被害なし」27.7%,「一部損壊」34.8%,「半壊」17.5%,「全壊」15.1%などとなり,震度7の激震地区断酒会員の被害が大きく,「全壊」のうち91.8%が激震地区であった. 2)震災後の再飲酒者は72名(17.5%)認められたが,震災前に入院中・飲酒中の者が,震災後かなりの割合で回復途上にあった. 3)震災後の再飲酒に関係する要因として自宅被害やライフイベント点数よりも,むしろ所属断酒会が激震地区にあること,震災前の不安定な断酒歴が再飲酒に関係する要因として抽出された．
Abstract：大震災の直後から診療機能を回復させる為,診療機器等の早期復旧が可能なように病院職員が診療機器等の日常的に使う点検リストを作成し,その実用性を検証した.研究会は阪神・淡路大震災の被災地中心部の近くで,震災直後から積極的な診療活動を展開した病院及び診療機器の復旧に直接携わった企業を中心に組織した.最初に震災時,病院に期待する条件の設定,及びその条件下で診療機能を発揮するのに必要となる診療機器の選別を,各々災害時の活動経験を基に行った.次に対象機器に関するメーカーへの調査結果から,機器の特性に応じた震災対策をまとめ,病院職員が自ら点検を行うことを前提に日常点検リストの作成を試みた.その点検リストを使い災害拠点病院で実地調査を施行しリスト内容の見直しを行った.この機器点検リストと点検方法は災害拠点病院でも有用性が高く,防災整備計画の参考としても使えると結論した．
Abstract：東海大地震に対する病院の備えを検証するために,「病院のDisaster Plan」に関する静岡県下基幹病院29施設のアンケートを平成8年から3年間行った結果,ライフラインについては,地域防災無線が日常的に使用されていない,2/3の施設が24時間以上の断水に絶えられない,非公開着信専用電話リストを持つ施設は半数以下のままであるなど改善が見られなかった.又,傷病者の受け入れについては,入院可能数を定床数の0.7倍とする県の方針を遵守しているが,実際は80%の施設が500人以内の体制を準備しているだけであり,ヘリポートを所有している病院或いは航空法上場外離着陸場の申請をしている病院は6病院しか無く,健常地域への傷病者搬送に重大な支障をきたす可能性がある.又,県内病院間の連絡体制についても一層の取り組みが必要と考えられた．
Abstract：アフガン難民の現状をパキスタンとイランで調査した.両国におけるキャンプの衛生環境,衛生教育,健康管理には大きな差を認め,パキスタン側は政府,国連機関,NGO等の援助が効果的に機能しており,その生活環境は及第点に近いと思われた.しかしイラン側はNGOの活動を認めていないこともあり難民にとっては厳しい生活環境であった.アフガン難民の今後の問題は和平後の難民帰還である.これにはアフガン本国の医療環境の整備と帰還時の彼等の健康管理が大きな問題であり国際的な援助が必要となる.その時には日本の援助の一つとしてHumanitarian Relief Experts(HUREX)がその復興に積極的に関わるべきと考えられた．
Abstract：日本赤十字社は,阪神淡路大震災の教訓を踏まえた新たな救護体制として,広域支援救護体制の構築を進めてきた.従来,日本赤十字社の救護活動は,被災地県支部の活動に加え,東京本社が他県支部に応援出動を指示しながら行ってきたが,広域支援救護体制では,他県支部は本社の指示を待たずに自主的に支援活動を開始することができるようになった.平成10年に多発した豪雨災害では,日本赤十字社は広域支援救護体制による活動を実施し,被災地近隣支部の迅速な初動によりのべ1100人に上る被災者救護を展開すると共に,赤十字防災ボランティアの協力を得た救援物資の適切な配分を行うなど,広域支援救護体制の有効性が実証された．
Abstract：足踏み式換気装置を考案した.本来はアウトドアレジャー用の足踏みふいごであり,蛇管と一方向弁を組み込んだ.一方向弁としては,アンビュ(Ambu)バッグや携帯型人工呼吸器であるオキシログ(Draeger)の弁が利用できる.弁がなくとも,AyreのT管のように開放孔を指で開閉して,呼吸リズムをつくることも可能である.これは麻酔器のリザーバー・バッグに接続して全身麻酔用呼吸器として使用することもでき,100例以上の麻酔症例に使用して問題はなかった．
Abstract：1997年8月6日,カンボジア政府からWHO西太平洋支部,緊急人道援助部(EHA)に100人分の蛇毒多価血清を入手したいという要請があった.同国では最近のメコン川の大洪水により,多数の蛇咬傷の発生が予想されていた.しかし,EHAでは依頼のあった時点で,何種類かの単価血清を確保できたに過ぎず,またカンボジアに生息する毒蛇の種類やどこで血清を入手できるかについての情報を持っていなかった.EHAからGHDNetを経由して,関連メーリングリストに問い合わせの電子メールが送られ,その結果,日本蛇毒センター及びインド血清センターとの連絡が取れた.血清がカンボジアへ空路送られたのは8月16日であった．
Abstract：1999年1月25日午後1時19分(現地時間),マグニチュード6の地震がコロンビア中部のコーヒー地帯で発生した.コロンビア政府の要請により,日本から国際緊急援助隊の救助チームと医療チームがキンディオ県の首都アルメニアに急きょ派遣された.医療チームは,被災4日目から,医療活動を開始した.電気・通信手段や交通手段が制限され,しかも治安状態が悪い状況のもとで,8日間滞在し,3ヶ所の診療所を開設し,延べ1355名の患者の治療を行った．
：日本手術医学会誌(1340-8593)20巻4号 Page386-389(1999.11)
Abstract：過去5年間に東京大学手術部で経験した予定外停電を検討した.停電対策としては, 1)予定外停電等を利用して,停電対策を周知徹底させる, 2)病院当局により自家発電設備,CVCFを定期点検する, 3)停電時には,手術部内の電力消費量を節約すること等が重要である．
：日本生理人類学会誌(1342-3215)4巻1号 Page3-6(1999.02)
Abstract：震災前5年間(1990〜1994年)に兵庫県監察医が死体検案を行った異常死体は4638例で,2495例(54%)について解剖による検案を行い,震災後3年間(1995〜1997年)では2702例の検案に対し1872例(60%)の剖検を行った.震災後では1995年で自殺が有意に減少,肺炎の有意な増加が認められた.又,地震後男性においてのみ循環器系疾患による突然死が増加した．
Abstract：阪神淡路大震災による死傷者の性・年齢別内訳に関するデータに基づいて,性差の検討を行った.この震災による直接死では,男性に比べて女性の死亡率が若干高いものの,その差は明瞭なものではなかった.重傷者については死者に比べれば特に高齢者において,より明らかな性差が認められ,応急仮設住宅における避難生活での死者は女性に比べて男性に多かった．
Abstract：地震災害から1年10ヵ月後において,被災地域に在住するリウマチ外来患者の心的外傷後反応を調査した.過敏及び驚愕反応が全体の半数以上を占め,地震への不安感,想起,気が重いといった反応が1/4以上にみられた.自宅被災の程度が大きい群は,過敏及び驚愕反応,抑うつ気分,自信の喪失,地震の夢を繰り返し見る,物事への関心の喪失,現実感の喪失といった反応の出現割合が高く,被災程度と心的外傷後反応が密接に関わっていることが示唆された．
Abstract：過去15年間に,国内で発生した特徴的な四つの災害について取り上げ,それらの救護活動に派遣された赤十字看護婦の活動報告書32件をもとに,その特徴と問題点を分類して考察し,今後の赤十字災害看護に関する課題を検討した.Phase-1においては,情報伝達の不足や混乱,さらに指示・命令系統および他職種との連携に関する問題点があげられた.また,Phase-2からPhase-3においては,災害後の復旧が長引くことによって変化する被害者の身体的・心理的症状への対応や,二次的に発生する様々な疾患への対応などがあげられた.これらの問題に対処していく為には,災害救護の特殊性や必要性を学び,それに伴う実践能力と精神力などが基本的に要求される.これらのことから,災害看護の専門家の育成のための教育の確立が望まれる．
Abstract：病院のリスク管理について以下の項目にしたがって述べた. 1)通常医療でのリスク管理(リスクの包括的管理概念,リスク管理の機能,リスク管理の原理,リスク管理のプロセス,リスク管理の基準), 2)災害のリスク管理(耐震性のチェックと耐震構造にするための補強,緊急時の連絡網の整備,トリアージの実行,従業員に対する連絡手段の確保,防災組織の編成と防災教育訓練の実施,簡単に理解できるマニュアルの準備), 3)医療評価情報システム．
Abstract：震災後約2年の時点で20歳以上の市民3,000人を対象にアンケート調査を行った.PTSDの疑いのある群は対象者の8.9%であり,前回震災後8ヵ月の調査と比較し明らかに減少していた.一方抑うつ傾向ありと判定された者は34.1%であり,震災後約2年が過ぎても抑うつの頻度は高かった.その要因として,女性,40歳以上の高年,自宅の全壊そして死亡喪失体験の存在が考えられた.市民の問題意識は前回の調査時点と大きく変わり,住居を中心とする経済的問題が重要であった.ライフライン等の震災直後の困難な状況については意識に大きくのぼることはなかった．
Abstract：阪神・淡路大震災被災地仮設住宅住民の健康及び生活実態を20〜54歳(青壮年期),55〜64歳(向老期),65歳以上(老年期)の3群の年齢層に分けて分析し,老年介護の視点から検討した. 1)向老期及び老年期の住民の方が青壮年期の住民に比べ,病気を持っている人の割合が有意に多かった(p<0.01). 2)向老期及び老年期の住民の方が青壮年期の住民に比べ,喫煙をする人,飲酒をする人(以上,p<0.01)及び食事が不規則でバランスが悪い人(以上,p<0.05)の割合が有意に多かった. 3)老年期に比べ向老期及び青壮年期の方が,収入が不安定であり(p<0.01),暮し向きが困難な人の割合が有意に多かった(p<0.05). 4)大規模災害後の中・長期的な看護支援活動では,老年期の人々や障害者への援助と同様に,社会制度的な保護の対象とならない向老期の人々への身体的・精神的・社会的問題に対する積極的な援助が必要であると示唆された．