平成３年、愛媛大学医学部附属病院救急部の発足後から副部長として同 部に務めてきたが、このほど心機一転、大学を離れることにした。発足当 初は常勤医師１名だけのささやかな救急部門であったが、救急部長をはじ めとするスタッフの努力が実り、現在は救急医学講座かつ日本救急医学会 指導医指定施設となり、愛媛県の高次救急医療の一角を担う存在に育って いる。この間、御協力をいただいた学内外の関係者には深謝申し上げたい。
救急部在籍中は、救急隊員や救急医師などプレホスピタルケア関係者の 交流の場である「愛媛救友会」を発足させ、微力ながらその発展に努めた。 また、全国の救急医療関係者のインターネットを通じた交流の場となる、 「救急医療メーリングリスト」を開設した。同時に、わが国初めての救急 医療をテーマとしたウェブである「救急・災害医療ホームページ」や日本救急医学会ホームページの発信を担当した。アメリカ心臓協会（AHA）の 心肺蘇生法ガイドライン策定会議に参加したり、日本蘇生学会のビデオ 「教職員と保護者のための心肺蘇生法」編集を担当したのも良い思い出で ある。平成15年1月には、難関と言われる日本救急医学会指導医の認定も受 けることができた。
さて、救急部門を一旦退くに当たり一つ残念に思うことがある。それは 当地における「救急救命士の心電図伝送問題」である。
平成3年8月に救急救命士制度が発足し、救急救命士は医師の具体的な指 示のもとに、病院外の心肺停止患者に対し、ラリンジアルマスクエアウエ イなどによる気道確保、半自動式除細動器を用いた電気的除細動、静脈路 確保の、いわゆる特定３行為を実施できることとなった。一方で、救急救 命士と指導医師との間の情報共有の手段として、心電図伝送装置とその受 信機が救急車や医療機関に整備された。
当初、全国的の多くの消防本部が、救急救命士が医師から心停止患者に 対する特定行為の指示を受ける際に、心電図伝送を行っていた。しかしこ れは次第に行われなくなった。それは、病院外で心肺停止に陥った患者を 救命するのみならず、神経学的後遺症を最小限にとどめ社会復帰させるた めには、できるだけ早期に除細動を行うことが重要であることが、世界的 に強調されたからである。また、厚生労働省および総務省消防庁ともに、 心電図伝送が特定行為実施の必要条件でないことを明言している。
ところが、中国四国救友会の調査（2002年6月）によって、中国四国地 方の53％の消防本部が特定行為実施に先立ち必ず指示医への心電図伝送を 行っており（うち8％は医療機関の求めによる）、一方伝送が不要である のは31％に過ぎないことが判明した（愛媛県でもほぼ同様の比率であった）。 心電図伝送を行っている地域では、心肺停止が疑われる患者の枕元まで除 細動器（心電図解析装置を兼ねる）を持ってゆかず、患者を救急車に収容 し、心電図解析と医師への伝送を行った後に除細動を実施している。枕元 で心電図解析を行い、携帯電話などで医師に報告し、その場で除細動を実 施している消防本部に比べ、除細動までの時間の遅れは３分を下るまい。
心室細動患者において、電気的除細動の実施が１分遅れるごとに、重篤 な神経学的後遺症なしに退院できる患者が7〜10％減少すると言われている。 心電図伝送を行っている地域では100人の心室細動患者のうち20人以上を、 不適切な救急医療システムのために失っていることになる。
平成15年度からは救急救命士の活動に見直しが行われ、医師の救急救命 士への指導（メディカルコントロール）と事後検証体制が充実した地域で は、除細動については医師の事前の指導のみで、医師へ連絡することなし に実施できるようになる。半自動式除細動器による心電図自動解析と救急 救命士による心電図評価では不十分として、多くの消防本部が医師への心 電図伝送を実施している愛媛県は、医師による指導体制が充実した地域と 言えるだろうか。全国の多くの消防本部が、患者の救命という観点から救 急活動の流れを年を追って練り上げていったのに対し、心電図伝送に固執 し患者の命が（潜在的に）失われてゆくことを黙認した消防本部は、国が 許す新しい救急救命士活動を享受する資格があるだろうか。
救急救命士の特定行為に先立つ心電図伝送問題については、私なりに様 々な機会に訴えてきた。しかし、愛媛県においてそれが解決しないまま救 急部門を離れることになったことについて、わが微力を恥じざるを得ない。
参考
http://plaza.umin.ac.jp/~GHDNet/jp/
http://plaza.umin.ac.jp/~GHDNet/02/densou.htm
http://plaza.umin.ac.jp/~GHDNet/02/m8chusi2.htm