【時短レビュー】 コロナ禍における日本の自殺 文献リスト (4月13日更新)

限られた時間で全体を把握する目的と、現在のトピックを縦断的に把握する目的で、一つテーマを決めて関連した論文の見出しと Abstract を日本語に翻訳しています。概観を掴む目的ですので、主に DeepL で訳したものをほとんどそのまま掲載しています。また、今後の研究テーマの探索につながることを期待して、オープンアクセスの論文であれば、Limitationについても掲載しています。今回のテーマは、「 コロナ禍における日本の自殺 」についてです。

今回のテーマ「 コロナ禍における日本の自殺 」について

検索式

(suicid*[Title/Abstract]) AND (japan*[Title/Abstract]) AND 【COVID-19検索式】

2021年4月6日の段階で、検索結果は9件。

追記：2021年4月13日の段階で、検索結果は10件に増えました。

結果はこちら。新しい順から掲載していきます。

コロナ禍における年齢・性別と自殺の関連については、こちらの論文が網羅的です。Nature Human Behaviour (IF: 12)に掲載。プレス発表(https://t.co/DABRefl6Wk )と日本語サマリ(https://t.co/Dc9hAFWhWJ )がよくまとまっているので、まずはこちらを見ることをお勧めします。 https://t.co/DFalKf6lD0

— Shoei (@shoei05) April 6, 2021

1. Nomura S, Kawashima T, Harada N, et al. Trends in suicide in Japan by gender during the COVID-19 pandemic, through December 2020. Psychiatry Res. 2021;300:113913. doi:10.1016/j.psychres.2021.113913
2. Okubo R, Yoshioka T, Nakaya T, et al. Urbanization level and neighborhood deprivation, not COVID-19 case numbers by residence area, are associated with severe psychological distress and new-onset suicidal ideation during the COVID-19 pandemic. J Affect Disord. 2021;287:89-95. doi:10.1016/j.jad.2021.03.028
3. Yoshioka T, Okubo R, Tabuchi T, Odani S, Shinozaki T, Tsugawa Y. Factors Associated with Serious Psychological Distress during the COVID-19 Pandemic in Japan. medRxiv. Published online March 1, 2021. doi:10.1101/2021.02.27.21252458
4. Nomura K, Minamizono S, Maeda E, et al. Cross-sectional survey of depressive symptoms and suicide-related ideation at a Japanese national university during the COVID-19 stay-home order. Environ Health Prev Med. 2021;26(1):30. doi:10.1186/s12199-021-00953-1
5. Sakamoto H, Ishikane M, Ghaznavi C, Ueda P. Assessment of Suicide in Japan During the COVID-19 Pandemic vs Previous Years. JAMA Netw Open. 2021;4(2):e2037378. doi:10.1001/jamanetworkopen.2020.37378
6. Tanaka T, Okamoto S. Increase in suicide following an initial decline during the COVID-19 pandemic in Japan. Nat Hum Behav. 2021;5(2):229-238. doi:10.1038/s41562-020-01042-z
7. Anzai T, Fukui K, Ito T, Ito Y, Takahashi K. Excess Mortality From Suicide During the Early COVID-19 Pandemic Period in Japan: A Time-Series Modeling Before the Pandemic. J Epidemiol. 2021;31(2):152-156. doi:10.2188/jea.JE20200443
8. Nomura S, Kawashima T, Yoneoka D, et al. Trends in suicide in Japan by gender during the COVID-19 pandemic, up to September 2020. Psychiatry Res. 2021;295:113622. doi:10.1016/j.psychres.2020.113622
9. Kiuchi K, Kishi K, Araki K. A Foundational Assessment of the Effects of the Spread of COVID-19 Virus Infection and Related Activity Restrictions on Mental and Physical Health, Psychological Distress, and Suicidal Ideation in Japan. Asia Pac J Public Health. 2020;32(8):463-466. doi:10.1177/1010539520965449
10. Isumi A, Doi S, Yamaoka Y, Takahashi K, Fujiwara T. Do suicide rates in children and adolescents change during school closure in Japan? The acute effect of the first wave of COVID-19 pandemic on child and adolescent mental health. Child Abuse Negl. 2020;110(Pt 2):104680. doi:10.1016/j.chiabu.2020.104680

COVID-19パンデミック時の日本における男女別自殺者数の推移（2020年12月まで）

Nomura S, Kawashima T, Harada N, et al. Trends in suicide in Japan by gender during the COVID-19 pandemic, through December 2020. Psychiatry Res. 2021;300:113913. doi:10.1016/j.psychres.2021.113913

前回の論文(Nomura S, Kawashima T, Yoneoka D, et al. Trends in suicide in Japan by gender during the COVID-19 pandemic, up to September 2020. Psychiatry Res. 2021;295:113622. doi:10.1016/j.psychres.2020.113622 )の追加報告。Abstractなし。

日本のCOVID-19と自殺に関する論文10本目。前回 (https://t.co/ULhU5uEAjV ) 同様に、準ポアソン回帰モデル、Farringtonアルゴリズム (https://t.co/XCw4tMVvh7 ;https://t.co/DGCKgxNaY3 )で2020年12月まで解析。女性では7月以降、毎月のように過剰死亡が観測された。 https://t.co/ZEwJ10I76A

— Shoei (@shoei05) April 12, 2021

前回と同様に、準ポアソン回帰モデルを用いて、自殺による月次死亡者数の期待値と、その両辺95％予測区間の上下限を推定した（Farrington, 1996; Noufaily, 2013）。

2020年9月以降も、女性では毎月のように過剰死亡が観測された。特に2020年10月の自殺者数は879人で、344.00～401.91人の過剰死亡（72.10～84.25％過剰、補足図1参照）となった。

2020年1月以降の男性については、2020年10月に初めて過剰死亡が確認されましたが（108.00～234.49、過剰率9.95～21.60）、それ以降は確認されていません。

前回の調査の対象期間である2020年9月までは、7月、8月、9月の女性の過剰死亡が更新され、報告の遅れによる自殺例が追加されています。7月は108.00～165.54人（21.71～33.28％過剰）、8月は103.00～177.07人（20.77～35.70％過剰）、9月は102.00～174.04人（21.30～36.34％過剰）となった。男性では、7月から9月の間に超過は見られなかった。

COVID-19パンデミック時の重度の心理的苦痛および新規の自殺念慮には、居住地域別のCOVID-19症例数ではなく、都市化レベルおよび近隣地域の窮乏化が関連する

Okubo R, Yoshioka T, Nakaya T, et al. Urbanization level and neighborhood deprivation, not COVID-19 case numbers by residence area, are associated with severe psychological distress and new-onset suicidal ideation during the COVID-19 pandemic. J Affect Disord. 2021;287:89-95. doi:10.1016/j.jad.2021.03.028

背景：最近の研究では、COVID-19パンデミック時のメンタルヘルス問題への対策が急務であることが示されている。しかし，生活環境などのより大規模な環境要因とパンデミック時のメンタルヘルス問題との関連性については，現在のところ不明である。

方法：2020年8月から9月にかけて日本で全国横断的なインターネット調査を実施し、生活環境としての都市化レベルや近隣窮乏化とCOVID-19患者数との関連を都道府県別に検討した。パンデミック中の重度の心理的苦痛、自殺念慮、および新たに発症した自殺念慮の有病率比（PR）を、潜在的交絡因子で調整した。

結果：24,819名の回答者のうち，精神的健康問題の有病率は，重度の精神的苦痛で9.2％，新たに発症した自殺念慮で3.6％であった。重度の心理的苦痛のPRは、都市化レベルの高さと有意に関連していた（最高PR = 1.30, 95% CI = 1.08-1.56）。新たに発症した自殺念慮のPRは、都市化度の高さ（最高PR＝1.83、95％CI＝1.37-2.45）および近隣窮乏度の高さ（最高PR＝1.35、95％CI＝1.06-1.72）と有意に関連していた。重度の心理的苦痛と新たに発症した自殺念慮は、都市化が進んでいることに加え、近隣の貧困度が低い場合に有意に多かった（PR = 1.34 [1.15-1.56]、1.57 [1.22-2.03]、それぞれ）。

結論：これらの知見から、パンデミック時の重度の心理的苦痛や新たに発症した自殺念慮と関連するのは、居住地域別のCOVID-19患者数ではなく、都市化度が高いことと近隣の窮乏度が高いこと（近隣レベルの社会経済的地位が低いこと）であることが示唆された。これらの知見は、パンデミック以前に得られた証拠とは一部異なるものである。

Limitation

本研究の強みは、様々な個人レベルの要因や生活環境を評価していることと、日本の全都道府県をカバーする大規模なサンプル（N = 28,000）であることですが、いくつかの限界があることも認識しています。まず、本データはインターネット調査で得られたものであり、回答率は比較的低かった（12.5％）。そこで，外部の全国代表的なサンプルを用いて，収集したサンプルに起こりうるバイアスを可能な限り調整しました（補足方法参照）。第二に，横断的なデザインでは，因果関係の方向性を明らかにすることはできません。しかし、本研究の目的は、方向性を明らかにすることではなく、COVID-19パンデミック時の生活環境とメンタルヘルスの関連性を調べ、このような状況下で脆弱な集団を特定することです。したがって、本研究のクロスセクションデザインが結果の妥当性に悪影響を与えるとは考えていません。第三に，生活環境変数のタイムスパンが不一致であった。COVID-19の数は調査時点のものであり，人口集中地区 DIDは2015年の国勢調査，地理的剥奪指標 ADIは2010年の国勢調査と個別調査に基づいている（Nakaya et al.2014）。ただし、これらのデータは調査時点での最新のものである。国勢調査は5年ごと、直近では2020年に実施されていますが、データが入手できるのは2022年からなので、入手可能な最新の国勢調査は2015年の国勢調査でした。ADIの場合、その算出には、係数を推定するために複数の地域にわたる詳細な国勢調査の回答が必要となります。2015年の国勢調査では欠損値が増加したため、2010年の国勢調査で算出したADIが最新のものとなりました。今回の結果は、これらの生活環境変数のタイムスパンの不整合によって損なわれる可能性があり、より最近のデータで検証する必要があります。

プレスリリース

新型コロナウイルス感染症流行下で居住地域がメンタルヘルスに与える影響を明らかに：日本全国大規模インターネット調査より. 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター National Center of Neurology and Psychiatry. Accessed April 6, 2021. https://www.ncnp.go.jp/topics/2021/post_4.html

"人口密度が高い地域（都市部）、貧困の度合いが高い地域に住んでいる程メンタルヘルスが悪化している割合が高かった。新型コロナウイルス感染症流行後に出現した自殺念慮に関しては、最も人口密度が高い地域で1.83倍、貧困の度合いが最も高い地域で1.35倍割合が高かった。" https://t.co/7RP8ZCcSpY

— Shoei (@shoei05) April 7, 2021

掲載ジャーナル(Journal of Affective Disorders)について

Journal of Affective Disordersは、うつ病、躁病、ムードスペクトラム、感情やパーソナリティ、不安やストレスなど、広い意味での感情障害に関する論文を掲載しています。Journal of Affective Disordersは学際的で、多様な読者のために異なるアプローチをまとめることを目的としています。神経イメージング、認知神経科学、遺伝学、分子生物学、実験的および臨床的神経科学、薬理学、神経免疫内分泌学、介入および治療試験を含む、感情障害のあらゆる側面を扱う質の高い論文が採択されます。

日本におけるCOVID-19パンデミック時の深刻な心理的苦痛の関連要因

Yoshioka T, Okubo R, Tabuchi T, Odani S, Shinozaki T, Tsugawa Y. Factors Associated with Serious Psychological Distress during the COVID-19 Pandemic in Japan. medRxiv. Published online March 1, 2021. doi:10.1101/2021.02.27.21252458

コロナウイルス感染症2019（COVID-19）のパンデミックは、多くの国で、国民のメンタルヘルスに悪影響を及ぼし、自殺率の上昇につながる可能性があると言われています。しかし、COVID-19パンデミック時のメンタルヘルスの悪化に関連するリスク因子についてはほとんど知られていない。

目的 日本におけるCOVID-19パンデミック時の深刻な心理的苦痛（SPD）に関連する要因を調査する。
デザイン設定と参加者 2020年8月25日～9月30日に日本国内で実施した大規模インターネット調査を用いた横断研究。

エクスポージャー 人口統計（年齢、性別、配偶者の有無、家族構成、介護負担）、社会経済的地位（所得水準、雇用形態、教育達成度）、ドメスティックバイオレンス（DV）の経験、緊急事態、COVID-19に対する恐怖、COVID-19に関連するスティグマ。

主なアウトカムと測定法 SPDの有病率（Kessler 6スケールスコア≧13と定義）。

結果 本研究に参加した25,482人のうち、2,556人（10％）がSPDの基準を満たしていた。全体として、女性（調整オッズ比（aOR）1.59；95％CI、1.17-2.16；P＝0.003）、15-29歳（45-59歳と比較したaOR、2.35；95％CI、1.64-3.38；P＜0.001）、低所得（中間所得と比較したaOR、1.70；95％CI、1.16-2.49；P＝0.007）、家族の介護をしている人が多かった。 007）、家族の介護をしている（aOR, 5.48; 95%CI, 3.51-8.56; P<0.001）、DVを経験している（aOR, 5.72; 95%CI, 3.81-8.59; P<0.001）、COVID-19に対する恐怖心（aOR, 1.96; 95%CI, 1.55-2.48; P<0.001）は、SPDの発症率が高いことと関連していた。SPDの経験率が最も高い15～29歳の女性では、介護、DV、COVID-19への恐怖、COVID-19関連のスティグマがSPDの高率化と関連していたが、経済状況（収入レベルと雇用形態）と社会的孤立（婚姻状況）はSPDの有病率とは関連していなかった。

結論と関連性 COVID-19のパンデミック時には、経済状況、介護負担、DV、COVID-19への不安がSPDと独立して関連していた。日本でCOVID-19パンデミック時に自殺のリスクが高い若年女性では、経済的状況を除く同様の要因がSPDの高い割合と関連していた。COVID-19パンデミックが国民のメンタルヘルスに及ぼす悪影響を軽減するためには、年齢や性別に応じたターゲットを絞った介入がより効果的であると考えられる。

Limitation

我々の研究には限界がある。まず，本調査は2020年8月から9月にかけて実施されたため，より最近のデータを使用していれば，我々の調査結果が異なっていた可能性がある。しかし，今回のデータは，日本で若い女性の自殺が実際に増加した2020年10月の直前に収集されたものであり，したがって，今回の調査結果は，日本における自殺率増加の根本的な理由に関して最も重要な時期を反映している可能性がある。第二に，本研究では自己申告制を採用しているため，すべての変数が有効な質問票に基づいているわけではない。例えば、若い女性のSPDの重要な危険因子であるCOVID-19関連のスティグマは、我々が開発した1項目の質問票で収集されたため、詳細なスティグマのプロファイルが得られなかった。しかし、今回の調査では、先行研究で信頼性と妥当性が検証されている項目（K-6スケール）を使用しました。第三に、今回のデータはインターネットを利用した調査であるため、回答者はリクルートされなかった回答者とは意味合いが異なる可能性があります。最後に，今回の結果は，他の国の人々には一般化できないかもしれません。

日本の国立大学におけるCOVID-19自宅待機期間の抑うつ症状および自殺関連念慮に関する横断的調査

Nomura K, Minamizono S, Maeda E, et al. Cross-sectional survey of depressive symptoms and suicide-related ideation at a Japanese national university during the COVID-19 stay-home order. Environ Health Prev Med. 2021;26(1):30. doi:10.1186/s12199-021-00953-1

背景：私たちは、日本におけるコロナウイルス感染症2019年のパンデミックによって必要とされた自宅待機命令中の日本の大学生における抑うつ症状の有病率だけでなく、自殺関連のイデアを推定し、今後の大学生の抑うつおよび自殺予防戦略への介入を支持するエビデンスを提供することを目的とした。

方法：本横断研究のデータは、2020年5月20日から6月16日にかけて秋田県の国立大学で実施された「学生の心の健康調査」から得られたものである。募集した5111名の学生のうち、2712名が本研究に参加した（回答率、53％、平均年齢±標準偏差、20.5±3.5歳、男性、53.8％）。抑うつ症状は、Patient Health Questionnaire-9 (PHQ-9)を用いて確認した。

結果：PHQ-9のスコアが10以上の中等度の抑うつ症状の有病率は11.7％、PHQ-9の質問9が1以上の自殺関連念慮（自殺と自傷行為の両方の念慮を含む）の有病率は6.7％であった。多変量ロジスティック回帰分析では、うつ病のリスク要因として、女性であること、喫煙、飲酒、ビデオまたは音声によるソーシャルネットワークコミュニケーションが挙げられた。自殺願望については、飲酒が唯一の危険因子であった。また、運動をすることと、悩みを相談できる人がいることは、鬱症状と自殺関連念慮の両方のリスクを減少させることに関連していた。

結論。喫煙や飲酒などのネガティブな生活習慣や女性であることは、抑うつ症状の重要なリスク要因であると考えられるが、運動や悩み相談相手を持つことは保護要因であると考えられる。

Limitation

この研究の長所にもかかわらず、この研究にはいくつかの限界があり、解決しなければなりません。第一に、本研究の舞台が日本の一大学であったため、本研究結果の一般化には限界があります。しかし、この限界は、回答率が50％を超え、サンプルサイズが大きかったことで相殺されるかもしれません。第二に、参加が任意であったため、抑うつ症状の有病率が過小評価されている可能性がある。例えば、抑うつ症状のある学生は、51項目のアンケートに答えるのが難しいと感じたかもしれない。また、本研究の目的が高リスク者をスクリーニングして迅速な介入を行うことであることを何度も説明したにもかかわらず、自分の健康情報を大学に伝えることをためらう学生もいたかもしれません。第三に、日本は比較的致死率が低いため、圧迫症状がそれほど重くなかった可能性があります。また、都道府県知事が屋内待機を呼びかけても、医療機関への受診、必要な物資の購入、必要な仕事への通勤など、必要な目的のための外出は認められていました。COVID-19の状況が悪化すれば、鬱症状の重さや頻度がより明らかになるかもしれません。第4に、秋田県以外の県出身者の85％が一人暮らしであることから、この2つの変数には高い相関性が見られました。多変量解析における共線性の問題を確認するために、一人暮らしの人や秋田県以外の出身地の人を除外しましたが、結果は変わりませんでした。最後に、クロスセクションデータのため、変数間の関係について因果関係を推測することはできませんでした。

掲載ジャーナル(Environmental Health and Preventive Medicine)について

日本衛生学会の機関誌であるEnvironmental Health and Preventive Medicine（EHPM）は、医学的、生物学的、分子生物学的、遺伝的、物理的、心理社会的、化学的、その他の環境要因に関連した予防と環境衛生に関する包括的なアプローチを提供しています。

Environmental Health and Preventive Medicineは、人間の健康科学に関する決定的な研究を特集し、包括的でユニークな情報を世界中の読者に提供しています。

Environmental Health and Preventive Medicineに掲載された海外の著者は，論文が受理された場合，日本衛生学会による本誌の論文処理料（APC）の割引を申請することができます。この割引は、論文投稿の際に、学会事務局（jsh@nacos.com）で入手できるコードを入力して申し込む必要があります。

COVID-19パンデミック時の日本における自殺の評価とそれ以前との比較

Sakamoto H, Ishikane M, Ghaznavi C, Ueda P. Assessment of Suicide in Japan During the COVID-19 Pandemic vs Previous Years. JAMA Netw Open. 2021;4(2):e2037378. doi:10.1001/jamanetworkopen.2020.37378

コロナウイルス感染症2019（COVID-19）のパンデミックの際に、自殺率が増加したのではないかと懸念されている。

目的：2020年4月～11月に日本で自殺率が例年に比べて増加したかどうかを評価する。

デザイン，設定，および参加者。本横断研究では，2016年から2020年の1月から11月に日本で自殺により死亡した人の月別人数について，厚生労働省から入手した全国データを用いた。

露出：2020年とそれ以前の比較。

主なアウトカムと測定法 主なアウトカムは、自殺で死亡した個人の数を総人口で割って算出した月別自殺率であった。差分回帰モデルを用いて、2020年4月から11月の月次自殺率対2016年から2019年のこれらの月の変化を推定した。

結果は以下の通り。解析の対象は，2016年から2020年に自殺で死亡した90 048人（61 366［68.1％］男性）。男性の差引分析では，2020年4月から9月までの自殺率は，2016年から2019年のこれらの月と比較して増加しなかったが，10月（差引，人口10万人当たりの自殺死亡者数0.40[95%CI，0.14～0.67]）と11月（差引，人口10万人当たりの自殺死亡者数0.34[95%CI，0.07～0.60]）に自殺率が増加した。女性では、2016年から2019年と比較した2020年の自殺率は、7月（差引、人口10万人当たりの自殺死亡者数0.24[95％CI、0.09～0.38]）、8月（差引、人口10万人当たりの自殺死亡者数0.30[95％CI、0.16～0.45]）、9月（差引、人口10万人当たりの自殺死亡者数0. 29 [95% CI, 0.15 to 0.44] 人口10万人当たりの自殺死亡者数）、10月（差引 0.62 [95% CI, 0.48 to 0.77] 人口10万人当たりの自殺死亡者数）、11月（差引 0.29 [95% CI, 0.15 to 0.44] 人口10万人当たりの自殺死亡者数）であった。2020年の自殺率を、2011年から2019年までの傾向に基づく期待値と比較した二次解析では、自殺率の増加は30歳未満の男性で最も顕著であった（例：11月：観察対期待率比[RR]、1. 48 [95% CI, 1.26-1.71]）、30歳未満（例：10月：観察対予想RR, 2.14 [95% CI, 1.76～2.52]）および30～49歳（例：10月：観察対予想RR, 2.30 [95% CI, 2.01～2.58]）の女性で最も顕著であった。
結論と関連性 これらの結果は，例年と比較して，2020年の日本の自殺率は，男性では10月と11月，女性では7月から11月に増加したことを示唆している。

Limitation

今回の研究には限界がある。自殺率は，パンデミックとは無関係の要因に影響されている可能性があり，観察された月別自殺率の変化は，ランダムな変動を一部反映している可能性がある。重要なのは，2020年4月から自殺率が上昇したかどうかを評価したが，自殺率の上昇は男女ともに年の後半に発生したことである。これらの知見は事前に規定した仮説に含まれておらず，慎重に解釈すべきである。さらに，各月の自殺率を個別に評価し，パンデミック中に自殺で死亡した人の総数が増加したかどうかは検討しなかった。過去のパンデミックでは，自殺率の短期的な低下が最初に起こりうることを示す証拠があるが，4月には30歳未満の女性と30～49歳の男性で，5月には50～69歳の男性で自殺率が低下していた．パンデミックと自殺率の関連性については、今後の研究が必要である。また，個人レベルでの縦断的なデータがないため，パンデミックに伴う職業の変化と自殺のリスクとの関連を検討することはできなかった。

プレスリリース

東京大学. 新型コロナウイルス感染症流行下における日本での自殺者数の変化について. Accessed April 6, 2021. http://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/admin/release_20210208.pdf

掲載ジャーナル(JAMA Network Open)について

JAMA Network Openは、国際的な査読付きオープンアクセス総合医学誌で、臨床家、研究者、政策立案者を対象に、あらゆる医療分野、あらゆる国の臨床ケア、医療の革新、医療政策、グローバルヘルスに関する研究を掲載しています。JAMA Network Openは、査読付きの一般医学および専門出版物のコンソーシアムであるJAMA Networkのメンバーです。

日本におけるCOVID-19パンデミック時に減少した自殺者数の増加

Tanaka T, Okamoto S. Increase in suicide following an initial decline during the COVID-19 pandemic in Japan. Nat Hum Behav. 2021;5(2):229-238. doi:10.1038/s41562-020-01042-z

コロナウイルス感染症2019（COVID-19）のパンデミックは，心理的な健康を害し，自殺リスクを悪化させる可能性があるという懸念が高まっている。本研究では，1,848行政単位の日本の全人口を対象とした月レベルの自殺記録に基づき，パンデミック中に自殺死亡率が変化したかどうかを評価した。差分推定法を用いて、パンデミックの最初の5カ月間（2020年2月～6月）に、月ごとの自殺率が14％減少したことを明らかにした。これは、政府による手厚い補助金、労働時間の短縮、学校の閉鎖など、さまざまな複合的な理由によるものと考えられます。一方、第2波（2020年7月～10月）では、月ごとの自殺率が16％増加し、女性（37％）と児童・青少年（49％）の増加率が大きくなっています。COVID-19パンデミックの悪影響は長期的には残るかもしれないが、その修飾因子（政府の補助金など）は持続しないかもしれない。したがって、特に社会的弱者の自殺を効果的に防止することは、公衆衛生上の重要な課題である。

Limitation

最後に、本研究の限界を認めたい。まず，本研究では，パンデミックと自殺との関連性を示す潜在的なメカニズムを提案したが，各要因の寄与を分離することは困難である．そのためには，各寄与のタイミングと強度（例えば，病気の流行，政府の介入，経済的ショック，経済的支援，労働条件など）にばらつきが必要となる．しかし、COVID-19のパンデミックは、ほとんどすべてのコミュニティや市民に同時に影響を与えており、我々の分析ではそのような変動を十分に活用することができなかった。
さらに、特定のサブグループにおける影響を調査することもできませんでした。例えば、医療従事者がパンデミックの間、並外れた負担を強いられていることから、医療従事者のメンタルヘルスへの影響が非常に懸念されています。同様に、COVID-19に関連して致死リスクが高い人（同胞がいる人）、経済的負担が大きい人（低技能者や低所得者）、社会的に孤立している人（精神的なケアを必要とする人や認知障害のある人を含む）の自殺の影響を注意深く監視する必要があります。
さらに、自殺のデータは、発見されなかったり、報告が遅れたりした自殺者がいる可能性があるため、正確ではないかもしれない。さらに、パンデミックにより報告プロセスが混乱したために、自殺が別の死因として誤って分類された可能性もある。
最後に、本研究は日本特有の公衆衛生、経済、文化、社会的背景に基づいているため、本研究の結果が他の地域や国に当てはまらない可能性があることを強調しておきたい。特に、今回の研究期間中、日本の人口当たりのCOVID-19確定症例数は、米国の2.9％、ドイツの12.7％に過ぎませんでした（補足図3a）。また、日本政府の医療介入は、「強制」ではなく「要請」に基づく最も寛大なものであり、個人の自由度が高かった（補足図3b）。その一方で、国は家計や企業に対して、年間GDPの10％に相当する手厚い財政支援を行っている（補足図3c）。これらの施策の組み合わせによって、流行が精神的な健康に及ぼす影響の度合いに違いが生じる可能性がある。したがって，世界の心の健康を守り，自殺率の増加を防ぐためには，各社会におけるパンデミックの影響を継続的に評価することが重要である。

プレスリリース

＜プレスリリース＞「コロナ禍における自殺率は、感染拡大第1波で下落した後に、第2波では、女性、子どもや青年を中心に上昇」｜地方独立行政法人　東京都健康長寿医療センター研究所. Accessed April 6, 2021. https://www.tmghig.jp/research/release/2021/0118.html

掲載ジャーナル(Nature Human Behaviour)について

『Nature Human Behaviour』は、オンライン出版後6ヶ月間のセルフアーカイビングポリシーを採用した、購読ベースのジャーナルです。Nature Human Behaviourは、論文のオープンアクセスライセンスオプションを提供していませんが、特定の種類の論文は、コミュニティにとって非常に価値があるために、無料でオープンアクセスにすることがあります。オープンアクセスライセンスの適用は編集者の判断に委ねられており，方針の詳細はセルフアーカイビングと出版ライセンスのページに記載されている。

コロナ禍における年齢・性別と自殺の関連については、こちらの論文が網羅的です。Nature Human Behaviour (IF: 12)に掲載。プレス発表(https://t.co/DABRefl6Wk )と日本語サマリ(https://t.co/Dc9hAFWhWJ )がよくまとまっているので、まずはこちらを見ることをお勧めします。 https://t.co/DFalKf6lD0

— Shoei (@shoei05) April 6, 2021

COVID-19パンデミック初期の日本における自殺による過剰死亡率。パンデミック前の時系列モデリング

Anzai T, Fukui K, Ito T, Ito Y, Takahashi K. Excess Mortality From Suicide During the Early COVID-19 Pandemic Period in Japan: A Time-Series Modeling Before the Pandemic. J Epidemiol. 2021;31(2):152-156. doi:10.2188/jea.JE20200443

背景：コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックの中での自殺は重要な問題である。日本では、2020年4月の自殺者数は、2019年に比べて20％近く減少した。感染症のパンデミックの影響を評価するために、過剰死亡率が議論されることが多い。我々の主な目的は、パンデミック初期の日本における自殺による過剰死亡率の評価である。

方法：2020年6月までに警察庁が収集した自殺者のデータを用いた。パンデミック前の自殺者数の時系列モデルを用いて，パンデミック初期（2020年3月～6月）の過剰死亡率を推定した。推定には，準ポアソンモデルを採用した。過剰死亡率は，年齢と性別，および都道府県別に評価した．

結果：パンデミック初期には有意な超過死亡率は観察されず，代わりに男女ともに自殺者数の減少傾向が認められた．男性では，4月と5月に95％予測区間の下限を下回る負の過剰死亡率が観察された．女性については、4月と5月に95％予測区間の下限を下回る負の値が観測されたが、6月の過剰死亡率は4月と5月よりも高い正の値となった。東京では、自殺者数は期間中ずっと下限値を下回っていた。

結論：今回の結果は、COVID-19パンデミックの初期におけるコミュニケーションなどの様々な変化や社会状況が、日本における自殺者の減少を誘発したことを示唆している。しかし，パンデミックが自殺に与えた長期的な影響を評価するためには，継続的なモニタリングが必要である．

Limitation

この研究にはいくつかの限界があります。パンデミック期間中の自殺者数を減少させた要因を特定できなかった。今後の研究では，自殺を予防する要因を調査することが重要である．本研究では，過剰死亡率をパンデミック初期のみで評価したが，COVID-19パンデミックは長期間にわたって自殺に影響を与える可能性がある．そのため，継続的なモニタリングと評価が必要である。

掲載ジャーナル(The Journal of Epidemiology)について

The Journal of Epidemiologyは，日本疫学会の公式オープンアクセス学術誌です。疫学研究に携わる人々や、疫学的知見を利用する人々のコミュニケーションを促進することを目的としています。

2020年9月までのCOVID-19パンデミック時の日本における男女別自殺者数の推移

Nomura S, Kawashima T, Yoneoka D, et al. Trends in suicide in Japan by gender during the COVID-19 pandemic, up to September 2020. Psychiatry Res. 2021;295:113622. doi:10.1016/j.psychres.2020.113622

自殺は、コロナウイルス病2019（COVID-19）対策に伴う心理的負担の極端な結果である。警察庁から入手した自殺死亡率の月次データに準ポアソン回帰を適用し、2020年9月までの日本におけるCOVID-19パンデミック時の男女別の自殺死亡数の超過/非超過を推定した。その結果，女性では7月，8月，9月に自殺死亡数の超過が見られたが，男性では見られなかった。この結果は、COVID-19に関連した自殺予防の重要性を示しており、特に女性にとって重要である。精神疾患の最適な治療と同様に，精神医療へのタイムリーなアクセスと経済的・社会的支援が早急に必要である。

Limitation

今回の分析の限界の一つは，推定モデルに含めることのできる年齢や職業レベルのデータがなかったため，それらを個別に分析することができなかったことである．COVID-19パンデミックのもとで、どの年齢層や職業が自殺のリスクが高いかを特定することで、より重要な政策的教訓を得ることができます。また，厚生労働省の人口動態統計のマイクロデータを用いて，週単位あるいは日単位の自殺超過・超過死亡率を年齢・性別に推定することは可能であるが，このような統計は公表までに数か月を要するため，タイムリーな分析は困難である（Leon, 2020）。本研究で使用した警察庁の月次自殺データは，公表までのタイムラグが数週間程度であり，最もタイムリーな分析が可能である。

掲載ジャーナル(Psychiatry Research)について

Psychiatry Researchは、精神医学の分野における完全な研究報告とレビューを迅速に掲載しています。

このジャーナルの範囲は以下を含みます。

1. 精神疾患の生化学的、生理学的、神経解剖学的、遺伝的、神経認知的、および心理社会的な決定要因。
2. 精神疾患の診断評価。
3. 精神疾患の原因についての仮説を追求した評価。
4. 薬理学的および非薬理学的な精神医学的治療法の評価
5. 精神疾患の動物モデルや神経化学モデルに関連する基礎神経科学研究
6. 精神医学研究に直接適用できる機器、臨床尺度、測定法などの方法論的進歩。
7. 精神医学研究におけるタイムリーなトピックのレビュー

Letter to the editorは、症例報告、既発表論文に対するコメント、二次データの分析などが対象となります。

日本におけるCOVID-19ウイルス感染の拡大とそれに伴う活動制限が心身の健康、心理的苦痛、自殺念慮に及ぼす影響に関する基礎的評価

Kiuchi K, Kishi K, Araki K. A Foundational Assessment of the Effects of the Spread of COVID-19 Virus Infection and Related Activity Restrictions on Mental and Physical Health, Psychological Distress, and Suicidal Ideation in Japan. Asia Pac J Public Health. 2020;32(8):463-466. doi:10.1177/1010539520965449

抄録なし

掲載ジャーナル(Asia Pacific Journal of Public Health)について

Asia Pacific Journal of Public Health (APJPH)は、アジア太平洋地域の健康問題に焦点を当てた査読付きジャーナルで、年間8号を発行しています。APJPHは、アジア太平洋地域に関心と関連性のある公衆衛生とプライマリーヘルスケアのための専門的な教育とサービスへの実用化への影響を含む、公衆衛生関連の問題に関する原著論文を掲載しています。本誌はCommittee on Publication Ethics (COPE)のメンバーです。

日本では学校閉鎖中に児童・青少年の自殺率は変化するのか？COVID-19パンデミックの第一波が児童・思春期のメンタルヘルスに及ぼす急性の影響について

Isumi A, Doi S, Yamaoka Y, Takahashi K, Fujiwara T. Do suicide rates in children and adolescents change during school closure in Japan? The acute effect of the first wave of COVID-19 pandemic on child and adolescent mental health. Child Abuse Negl. 2020;110(Pt 2):104680. doi:10.1016/j.chiabu.2020.104680

背景：コロナウイルス感染症2019（COVID-19）は、子どもや青年の生活に深刻な影響を与えた。第1次COVID-19流行時の重大な変化の1つである学校閉鎖により、児童・青少年の社会的接触が減少し、家族との時間が増加しました。このことは、メンタルヘルスの重要なアウトカムの一つである自殺に、プラスとマイナスの両方の影響を与えます。しかし，COVID-19危機が自殺という観点から子どもや青年に与える影響は不明である。

目的：本研究では，COVID-19パンデミックの第一波が，日本の学校閉鎖期間中の子どもと青年の自殺に及ぼす急性の影響を調査する．

DATA：2018年1月から2020年5月までの間に，20歳未満の子どもと青年の1か月あたりの自殺者数の合計。

方法：ポアソン回帰を用いて、2020年3月から5月までの学校閉鎖中に、2018年と2019年の同時期と比較して、自殺が増加したか減少したかを検討した。2018年1月から2020年5月までの全データを用いて、ロバストネスチェックを行った。また、過分散を考慮したモデルである負の二項回帰を行った。

結果：学校閉鎖期間中の自殺率に有意な変化はないことがわかった（発生率比（IRR）＝1.15，95％信頼区間（CI）：0.81～1.64）。月の主効果、すなわち5月には3月に比べて有意に自殺者が増加した（IRR：1.34、95％信頼区間：1.01～1.78）が、月と学校閉鎖の交互作用項は有意ではなかった（p＞0.1）。

結論 予備的知見として、本研究は、COVID-19パンデミックの第一波が、日本の学校閉鎖期間中の児童・青少年の自殺率に有意な影響を与えていないことを示唆している。

Limitation

この研究にはいくつかの限界があります。まず、本研究はCOVID-19パンデミックの第一波が学校閉鎖中の児童・青少年の自殺に及ぼす急性期の影響についての予備的な知見であることを指摘しておく。今後の研究では、より長いタイムスパンでの子どもの自殺に関するデータを収集し、入手可能な場合は検討する必要がある。日本では子どもや青年の自殺が学期初めにピークを迎えると報告されていることから、2020年6月に学校が再開されたときに自殺率が上昇した可能性がある。また、今後の研究では、COVID-19パンデミックが子どものメンタルヘルスに与える長期的な影響を考慮する必要があります。次に，自殺未遂による入院率など，子どもや青年の自殺傾向を定期的にモニタリングするデータがないため，子どもや青年の自殺未遂や自殺念慮などの自殺性については調査しなかった。最後に、自殺の動機については、この公開されている集計データではわからない。そのため、学校閉鎖中に発生した自殺は、過去のトラウマ、性格や気質、過去の自殺未遂など、COVID-19の危機とは直接関係のない別の要因に影響されている可能性がある(Carballo et al., 2020; Hoekstra, 2020).

掲載ジャーナル(Child Abuse & Neglect)について

Child Abuse & Neglectは、児童福祉、健康、人道支援、司法、精神衛生、公衆衛生、社会サービスシステムに関する記事を掲載する国際的かつ学際的なジャーナルです。本誌は、子どもの保護が世界的な関心事であり、進化し続けていることを認識しています。したがって、本誌は、豊かさや文化、正式な児童保護制度の性質が多様な国々の学者、政策立案者、関心のある市民、擁護者、専門家の実務家に役立つことを目的としています。Child Abuse & Neglect」は、特定の文化や環境の伝統に根ざしたものだけでなく、グローバルな視点からの投稿も歓迎します。記事の形式としては、経験的な報告、理論的・方法論的な報告、招待されたレビューなどがあります。