トピックス

IVRに伴う放射線皮膚障害の防止に関するガイドライン（案）が公表される

医療機関における手指衛生のためのガイドラインが公表される

看護師らによる静脈注射が認められる

AAPM　Intravascular Brachytherapy / Fluoroscopically Guided Interventions

診療報酬改定に伴うシネフィルムの取扱いについて
　　（要望書を提出しました）

ICRP　PUBLICATION 87

ICRP　PUBLICATION 85

AAPM　REPORT NO.70

医療機関における手指衛生のためのガイドラインが公表される

　CDCの医療感染管理実務諮問委員会（HICAC)と関連学会から“医療機関における手指衛生のためのガイドライン”が2002/10/25に公表されました。NTT東日本関東病院の塚本篤子氏よりこれを紹介していただきました。要約を以下に記しました。詳しくはPDFファイルのこちらを御覧下さい。
要約
　医療施設における手洗いに関するデータの調査に基づき、「医療施設における手指衛生のガイドライン」が医療従事者(HCWs:health-care workers)に提供されます。さらに、手指衛生実施の改善を進展させ、医療における患者や職員への病原微生物の伝播を減少させる特別の勧告が提供されます。
　このガイドラインは1985年のアメリカ疾病予防センター(CDC)ガイドライン(Garner JS, Favero MS. CDC guideline for handwashing and hospital environmental control, 1985. Infect Control 1986;7:231-43)と1995年のAPIC発行のガイドライン(Larson EL, APIC Guidelines Committee. APIC guideline for handwashing and hand antisepsis in health care settings. Am J Infect Control 1995;23:251-69)以降に出された研究を調査し、職員の手洗い実施の詳細な調査、推薦された手洗い実施への職員順守レベル、そして順守に不利に影響している因子を検討します。
　アルコール・ベースの速乾性擦り込み式手指消毒剤のin vivoの効能と、それらの使用と関係している皮膚炎発生率が低いことについての新しい研究が検討されます。
　多くの専門分野にわたる手指衛生実施促進プログラムの価値と手指衛生を改善するアルコール・ベースの速乾性擦り込み式手指消毒剤の潜在的な役割を述べている最近の研究を要約します。
　関連する問題（例えば手術用消毒剤、ハンドローション、あるいはクリームの使用と、人工爪着用など）に関係する推薦も含まれます。

看護師らによる静脈注射が認められる

厚生労働省は9月30日付けで、「医師または歯科医師の指示の下に、保健師、助産師、看護師、准看護師が行う静脈注射は、保健師助産師看護師法第5条に規定する診療の補助行為の範疇として取り扱う」との旨を都道府県に通知した。つまり、今後は、看護師らが静脈注射を行うことを認めるというもの。これは、同省の新たな看護のあり方に関する検討会による中間まとめの内容を踏まえたものだ。
　これまでは、1951年に示された行政解釈（通知）により、看護師らは静脈注射を実施することができないとされてきた。その理由としては、薬剤の血管注入により身体に及ぼす影響が大きいことと、技術的に困難であることを挙げていた。
　しかし、同検討会は中間まとめで、医療現場において実際には既に広く行われている状況や、看護教育水準の向上や医療用器材の進歩などを踏まえ、看護師らによる静脈注射の実施は、診療の補助行為の範囲内として扱われるべきとの考えを明らかにしていた。
　また、看護師らによる静脈注射の実態について調べた、2001年度の厚生労働科学研究の結果によると、1.94％の病院の医師が看護師らに静脈注射を指示している、2.90％の病院の看護師らが日常業務として静脈注射を実施している、3.60％の訪問看護ステーションで静脈注射を行っている－－ということが明らかになっていた。
　ただし、厚生労働省は、薬剤の血管注入による身体への影響が大きいことには変わりはないため、医療機関に対し、看護師らを対象にした研修を実施することや、静脈注射に関する施設内基準や看護手順の作成・見直しを行うことを求めている。さらに、看護師らの各人の能力を踏まえた適切な業務分担をすることも要求している。
　なお、新たな看護のあり方に関する検討会の中間まとめ（全文）については、厚生労働省のホームページまで。

情報提供は横浜市立大学医学部附属市民総合医療センター菊地達也氏

AAPMより｢Intravascular Brachytherapy / Fluoroscopically Guided
　 Interventions｣が発刊されました

題名　　：　Intravascular Brachytherapy / Fluoroscopically Guided Interventions
著者　　：　Stephen Balter, Rosanna C.Chan, Thomas B. Shope, Jr., eds.
ISBN　：　1-930524-10-2
出版元：　American Association of Physicists in Medicine
価格　　：　US 120ドル
Web　　：　www.medicalphysics.org
e-mail　：　mpp@medicalphysics.org

　この本は血管内の照射療法と透視を用いて行うインターベンションについて書かれた参考書です。930ページのうち約1/3（約300ページ）が血管内の照射療法について解説されており、残りの600ページ余りが放射線の生物学的影響、QCA、IVUS、IVRの歴史、循環器装置、QC・QA、画像評価、DICOM、画像処理、被曝低減、被曝線量測定など循環器撮影とIVRに関連することが非常に広範囲に書かれています。内容的には広く浅くといった観もありますが、この一冊でIVR関連と血管内照射について一通りことが解説されています。英語力とお金のある方は購入してみてはいかがでしょうか。

診療報酬改定に伴うシネフィルムの取扱いについて

　　　山形大学医学部附属病院放射線部　江口陽一

　多くの方々から次のような質問をいただきました。
｢4月の診療報酬改定に伴い、心カテで使用したシネフィルムが請求できなくなったのでしようか。｣
　この質問をいただき、診療報酬改定に伴うシネフィルムの取扱いについて調べてみました。下記に、従来の平成12年度診療報酬点数表と今回の平成14年度診療報酬点数表でシネフィルムに関する記述を抜粋しました。

平成12年度診療報酬点数表
●保険発第37号（平12.3.21）
　－シネフィルムの取扱いはロールフィルムに準ずる。
　－ロールフィルムの材料価格は、都道府県における材料価格によることとされているが、
　　　この算定に当たっては、実際に要した長さ(カットのためロスのある場合はそれに含め
　　　る。）を比例計算した価格とする。
　－ロールフィルム（長尺フィルムを含む。）の算定は、心臓又は血管の動態を把握する場
　　　合に限って算定する。
●診療報酬　検査D206　心臓カテーテル法による諸検査
　　　エックス線撮影に用いられたフィルムの費用は、区分番号E400に揚げるフィルムの所
　　　定点数により算定する。
●診療報酬画像診断特定保険医療材料料　区分E400
　　　ロールフィルム　都道府県における購入価格による。

平成14年度診療報酬点数表
●特定保険医療材料価格基準告示第98号（平14.3.18）
　　　ロールフィルム　1m当たり210円
●保険発第0318003号（平14.3.18）
　　　心臓又は血管の動態を把握するために使用したシネフィルムについては、所定点数に
　　　含まれ別に算定できない。
●診療報酬　検査D206　心臓カテーテル法による諸検査
　　　エックス線撮影に用いられたフィルムの費用は、区分番号E400に揚げるフィルムの所
　　　定点数により算定する。
●診療報酬画像診断特定保険医療材料料　区分E400　
　　　ロールフィルム　1m当たり210円
●診療報酬画像診断領域造影剤使用撮影
　　　高速心大血管連続撮影装置による撮影は、本区分「3」により算定する。なお、フィル
　　　ム代は使用したフィルムの材料価格を10円で除して得た点数とする。

　問題となっている平成14年度の改定では、材料価格をロールフィルム1m当たり210円と新たに定めた一方で、保険発第0318003号では算定できないと解釈されます。さらに、診療報酬上（検査D206　心臓カテーテル法による諸検査）では、平成12年度診療報酬と同様に“区分番号E400に揚げるフィルムの所定点数により算定する”としていることからシネフィルムの費用を請求できるとも解釈できます。このようにシネフィルムの費用を算定できるとも算定できないとも取れるため、大きな戸惑いと混乱をきたしています。
　この件に関してはいろいろな方に伺いましたが、現時点ではシネフィルムを請求できるか否かはわからないと言うのが結論です。
　ある情報では、今回の診療報酬改定で、シネフィルムの取扱い関する記述で間違いがあったようです。しかし、この間違いを訂正していただけないために混乱を来たしており、シネフィルムの請求もできなくなってしまうかもしれないのです。お役所は診療機関の様子を窺っているようです。このままシネフィルムの請求をしないと、済し崩し的に請求ができなくなってしまうような気がします。　残念ながら、今のところお答えできるのはこの程度です。支払機関（社会保険庁）の動向を見る必要があるようです。4月請求分の審査結果がわかるのは5月下旬ごろになります。そのころになると良くも悪くもハッキリすると思われます。新しい情報を得ることができましたら皆様にご報告いたします。また、この件に関して情報をお持ちでしたらご連絡下さい。

　この情報を全循研メールマガジン”JSCT Topics of The Day　Vol.19”にて配信した直後、偶然にも江口陽一氏の下に下記の情報が入りました。

　ある筋から聞いた情報　
　何故この様な矛盾した通知が出たのかという点についてですが、厚生労働省内部では昨年来、シネフィルムの包括の話が出ていたとのことです。
これは従来の
●撮影料＋診断料＋フィルム代
から、フィルム代を撮影料に包括して診療報酬を設定し、
●包括撮影料＋診断料
に変更する検討が行われていたそうです。

　これは、電子保存（いわゆるCRT診断）でも、フィルム保存（いわゆるフィルム診断）でも、同じ診療報酬にすることによって、電子政府構想のグランドデザインに基いた電子カルテ等の推進を強力に行う必要がある為と、言われています。フィルムであろうが、CRTであろうが、同じ診療報酬であれば、フィルムレスへの移行がスムーズに行えるとの判断が働いた様です。しかし、実際には今回の改定ではこの包括制は見送られたそうです。
　そこで、今回の混乱の件ですが、一方で、包括制への移行を行うことを前提として、「保険発第0318003号（平14.3.18）」の表記には「シネフィルムを算定出来ない」とし、また、一方では包括制見送りに伴い「診療報酬　検査D206　心臓カテーテル法による諸検査」　の表記ではその表現が平成12年度のまま生きているという結果になったというのが、大方の見解の様です。
　この件は、画像医療システム工業会（JIRA）でも検討課題になった様です。そこで、JIRAでは、早速D206での表現を生かし、今回の保険発第0318003号（平14.3.18）の訂正の意見書を厚生労働省へ提出された様です。しかし、厚生労働省では実際の現場からの指摘が無い以上、変更は出来ないという考えを持っているとも言われております。いわゆる「なし崩し」的にシネフィルムの薬価を認めない方向も無視は出来ない状況の様です。また、各都道府県の窓口も見解がまちまちだそうですが、請求できない方向での見解が多い様です。
　請求できなければ、かなりの痛手となる施設も多いと思います。また、放置しておくと請求できないままになってしまうかもしれません。ここは、各施設の先生方が一緒になって、この問題を提議し、厚生労働省へ意見を提出される事も重要と思います。各施設から意見がどんどん出てくれば、厚生労働省も重い腰をあげる可能性は大いにあると言われています。訂正文が出れば、4月請求分は、さかのぼって請求できる様です。

　以上がある筋からの情報です。

　私（江口陽一）が個人的に厚生労働省に診療報酬改定に伴うシネフィルムの取扱いについてお尋ねしたところ、その件については、各県の社会保険庁に聞いてくれと言われました。そこで、社会保険庁に電話で聞いたところ、医療機関からの質問はファックスでお願いしたい、医療機関に通知済みとのことで、なかなか質問も難しいのが実情です。お役所への質問、意見書、要望は施設長名で文章にて提出する必要があるようです。
　この件に関しては、各施設の事務の担当者と相談して、可能ならば施設長名で意見書を提出することが望ましいと考えます。
（平成14年5月12日）

　　　　　　　　　　　　　　　　　厚生労働省に要望書を提出しました

　実際、5月下旬になり支払基金より、4月分のシネフィルムの費用については算定できないという報告がありました。そこで、全循研では平成14年6月10日付けで厚生労働省に要望書を提出しました。要望は以下の2点です。

　　　

　平成14年度の整合性のない告示と通知を、誰が読んでも理解できる
　　　　　ように訂正していただきたい。
　　　

　多くの施設でシネフィルムを使用して検査・治療を行っている現状から、
　　　　使用したシネフィルムは特定保険医療材料として請求できるようにして
　　　　　いただきたい。

　　　　　

　診療報酬改定に伴うシネフィルムの取扱いについて、全循研だよりNo.5で5月下旬までの経緯を報告いたしました。その後もいろいろな方から情報が寄せられました。まとめてご報告いたします。

小倉記念病院の川中秀文氏より

　ついに当院にも支払い基金より、シネフィルムの費用については算定できないという報告がありました。

平成12年度診療報酬点数表にある
保険発第37号（平12.3.21）
1. シネフィルムの取扱いはロールフィルムに準ずる。
　という条文が平成14年度診療報酬点数表では削除されております。これはシネフィルム
　とロールフィルムは異なるものであると解釈されることになります。
保険発第0318003号（平14.3.18）により、
2. 心臓又は血管の動態を把握するために使用したシネフィルムについては、所定点数に含
　まれ別に算定できない。

　この2つの項目によってシネフィルムは請求できないとのことです。
　当院には支払い基金担当医師がいますが、この件については残念ながら支払い基金より全国通達が下されたとのことです。
　延吉先生によると、今改定で突然、シネフィルムの請求が出来なくなったことについては、かなり不満をもっておられます。言い分としては、ディジタル化への環境設備が整っていない施設が半数以上あるにもかかわらず、現状を無視して一方的ともいえるこのような行為は許せないということです。医学会ではカテーテル治療学会、インターベンション学会、日本循環器学会など冠動脈インターベンションに関与する学会やシネフィルムの製造会社などの関係各所より厚生労働省へ意義申し立てを行いたいとのことです。我々、放射線技師にも働きかけをお願いしたいとのことでした。
　また、九州循環器撮影研究会の研究課題の調査では依然として約6割の施設でシネフィルムを使用しているとの報告があり、困っている施設がかなりあることが予想されます。
　当院の古田部長も社会保険病院の技師長会議出席の前に意見書を提出するそうです。
（平成14年6月7日）

東邦大学医学部附属大橋病院の宮﨑茂氏より

　シネフィルムは大きな問題です。フィルムレスはまだ極一部に過ぎず、多くの施設でシネフィルムを使用しています。循環器学会会長の山口先生からも問い合わせがあり、問題として取り上げてもらえることになりました。学会として、また、委員として厚生労働省に働きかけるといっておりました。
（平成14年6月19日）

岡山大学医学部附属病院の森岡泰樹氏より

　岡山県保険審査委員会の委員である当院循環器内科の先生が、この件で各方面に問い合わせ、検討した結果、6月分からは「算定しない」という結論に達したそうです。それを受け、当大学では6月分より請求しないでほしいと患者係に申し入れをしたところ、検討の結果6月分からシネフィルムは請求から外す事に決ったそうです。　4月分の査定は受けてないようです。（当院の先生の話では「たまたま審査した先生が見落としたのでしょう？との事です。」5月分は請求していますが、まだ審査が済んで無いため不明です。当院の審査担当の先生は5月分については査定になります、と言っておられます。
（平成14年6月24日）

富山医科薬科大学附属病院の熊谷道朝氏より

　富山県は請求できないことになりました。
　石川県も請求できません。
　福井県はわかりません。
　デジタルシネ装置を持たない施設は、これからIVRはやるなということかと半分以上諦めております。
（平成14年6月24日）

　ある筋から聞いた情報 　

　全循研が要望書を提出した厚生労働省の医政局経済課と保健局医療課の役割ですが、医政局経済課は薬価改訂に際し材料の薬価の算定を行っているのみで、その薬価をどのように運用・算定するかは保健局医療課の役割だそうです。
　医政局経済課は、今回の件で各医療機関が困惑し、問い合わせも多いことも、こうなった理由もわかっているようですが、制度の運用面となると権限が及ばないため医療課へいろいろ情報のインプット・助言などを行っているようです。
　保健局医療課はシネフィルムについて包括の方向で通知を出したようですが、多くの医療機関・学会・医師会・各地技師会などがシネフィルムの医療における重要性（診断能や使われ方など）とお困りの状況（多いところでは年間数千万円の持ち出しetc）とそれに対する要望を要望書と言う形で厚生労働省へ提出いただくことで、何らかの是正策を講じてくれる可能性もあるようです。
　全循研に寄せられた情報からもおわかりのように、循環器に関する各学会から要望書を提出する動きがあるようですが、厚生労働省にはまだほとんど要望書が届いていないのが現状のようです。要望書は数が多ければ多いほど効果があるとの情報も入っております。会員の皆様、医療機関・学会・医師会・技師会などから本件に関する要望書が提出されますように働きかけていただければ幸です。
　厚生労働省は文章で提出された要望書は保管しておく義務があるようです。厚生労働省へは、質問や意見書ではなく『要望書』（○○という理由から、使用したシネフィルムは特定医療材料として請求できるようにしていただきたいというもの）の形で、文章で提出してください。意見書やインターネットを通じての要望書はほとんど無視されるようです。

　ある筋から聞いた情報 　

　（平成14年12月21日）
　現在のところ、特に厚生労働省内では、この件で動きが無い様です。先日、とある厚生労働省の方にお会いした時、この件の経過をお聞きしようとしましたが、「その件は私にもよく分かりません。」との事でした。一応、認識はされている様でしたが、なんだか、この件は避けられているご様子で、それ以上のコメントはされませんでした。財務省から診療報酬を含む医療費抑制政策の一環として、厚生労働省が叩かれており、切出せないのではないか？という噂も聞いたことがあります。いろんな噂が飛び交っておりますが、現状では、残念ながら何ら進展していない様です。大きな政治力でも働かない限り、進展が無いかもしれません。一部の都道府県では、「シネフィルム」での申請では請求出来ないので、「ロールフィルム」「画像記録フィルム」で申請されている処もある様です。でも、あくまでも裏技に過ぎません。

ICRPより｢ ICRP PUBLICATION 87 ｣が発刊されました

　昨年のIVRに伴う放射線の障害を回避するための勧告｢ ICRP PUBLICATION 85 : Avoidance of Radiation Injuries from Medical Interventional Procedures ｣に引き続き、CTにおける患者線量の管理｢ ICRP PUBLICATION 87 : Managing Patient Dose in Computed Tomography ｣が発刊されました。最近、ICRPからは立て続きに医療被曝に関する勧告がだされております。医療被曝の増加に伴い患者の被曝管理の重要性が増しています。
　今回発刊されたのは英語版ですが、日本語版も近いうちに発刊されると思います。日本語版は通常英語版より安価なのでお勧めですが、いち早く内容を知りたい方は下記に問い合わせてご購入ください。

問い合わせ先：
　日本アイソトープ協会　http://www.jrias.or.jp/
　東京窓口　日本アイソトープ協会出版課図書係
　　　　　　Fax 03-5395-8053 Tel 03-5395-8082
　大阪窓口　日本アイソトープ協会大阪事務局
　　　　　　Fax 06-6268-1138 Tel 06-6268-1137
　ICRP 87（英語版）：定価9,530円

ICRPより｢ ICRP PUBLICATION 85 ｣が発刊されました

　循環器撮影において、患者および術者の被曝低減は現在非常に重要な課題となっております。IVRに伴う放射線による皮膚障害は、最近テレビでも報道され一般の人も知るところとなっています。また、AJRの7月号では73例の皮膚障害が報告され、日本においても皮膚科関係の雑誌等で23例の報告があります。しかし、これは氷山の一角とも言われております。このような背景からICRPでは最近「ICRP PUBLICATION 85 : Avoidance of Radiation Injuries from Medical Interventional Procedures」を発刊し注意を促しております。
　今回発刊されたのは英語版ですが、日本語版も近いうちに発刊されると思います。日本語版は通常英語版より安価なのでお勧めですが、いち早く内容を知りたい方は下記に問い合わせてご購入ください。
　以下に目次を掲載しました。ご参考ください。

日本アイソトープ協会　http://www.jrias.or.jp/
東京窓口　日本アイソトープ協会出版課図書係　Fax 03-5395-8053 Tel 03-5395-8082
大阪窓口　日本アイソトープ協会大阪事務局　　Fax 06-6268-1138 Tel 06-6268-1137
ICRP 85（英語版）：定価8,710円

Annals of the ICRP

ICRP PUBLICATION 85

Avoidance of Radiation Injuries from
Medical Interventional Procedures

PREFACE-----------------------------------------------------------------5

ABSTRACT---------------------------------------------------------------7

1. INTRODUCTION---------------------------------------------------------9
Main points
1.1. History
1.2. Safety and interventional techniques
1.3. Purpose of this document
1.4. References for Introduction

2. CASE REPORTS--------------------------------------------------------15
Main point
2.1. Background
2.2. Injuries
2.3. References for Case reports

3. RADIOPATHOLOGY OF SKIN AND EYE AND RADIATION RISK------------------25
Main points
3.1. Introduction
3.2. Radiopathology-skin
3.3. Radiopathology-eye
3.4. References for Radiopathology and radiation risk

4.CONTROLLING　DOSE--------------------------------------------------33
Main points
4.1. Factors that affect dose to patients
4.2. Factors that affect staff doses
4.3. Procurement
4.4. References for Controlling dose

5.PATIENT'SNEEDS------------------------------------------------------45
Main points
5.1. Counselling on radiation risks
5.2. Records of exposure
5.3. Follow-up
5.4. Information to personal physician
5.5. Advice to patient
5.6. System to identify repeated procedures

6. INTERVENTIONIST'S　NEEDS-------------------------------------------49
Main points
6.1. Knowledge
6.2. Training
6.3. Continuing professional developmen
6.4. Audits
6.5. Development of new procedures

7. RECOMMENDATIONS-------------------------------------------------51

ANNEX A： PROCEDURESLIST--------------------------------------------53

ANNEX B： PATIENT AND STAFF DOSES
Annex Bl： Patient doses in interventional procedure
Annex B2： Staff doses in interventional radiology

ANNEX C： EXAMPLEOFCLINICALPROTOCOL

ANNEX D： DOSE QUANTITIES
D.1. Absorbed dose
D.2. Patient dosimetry for skin injuries
D.3. Other dosimetry
D.4. Staff dosimetry for occupational dose
D.5. References for Annex D

ANNEX E： PROCUREMENT CHECKLIST

AAPM (American Association of Physicists in Medicine) より REPORT NO.70
発刊されました（2001.2 ）

Cardiac Catherization Equipment Performance

Report of Task Group #70
Diagnostic X-ray Imaging Committee

TABLE OF CONTENTS

PREFACE ------------------------------------------------------------ v

I. DISCUSSION OF CARDIAC CATH LAB EQUIPMENT ------------------------ 1
1. X-ray Generators
2. X-ray Tube Assembly
3. Tube Stand
4. Patient Table
5. Control Console
6. Image Intensifier
7. Grids
8. Television System
9. Cine Lenses and Apertures
10A. Cine Fluoroscopic Cameras
10B. Image Framing
11. Digital Imaging Systems
12. Digital Image Storage, Retrieval, and Display
13. Cine Film Imaging

II. PHYSICS TEST PROCEDURES FOR CARDIAC CATH LABS ------------------ 18
1. Beam Quality
2. Fluoroscopic X-ray Radiation Output
3. Typical Patient Entrance Skin Exposure Rates (ESER)
4. Maximum Fluoroscopic Entrance Skin Exposure Rate (MFESER)
5. Input Radiation into the Image Intensifier (IIIER)
6. kVp Calibration Accuracy
7. High Contrast Spatial Resolution
8. Low Contrast Discrimination
9. Cine Film Sensitometry
10. Image Intensifier Contrast Ratio (Rc)
11. Veiling Glare (VG)
12. X-ray Tube Focal Spot Size
13. Distortion
14. Typical Cine Film Density
15. Cine Frame Rate and Pulse Width Accuracy : Cine and Pulsed Fluoroscopy
16. Automatic Brightness Control (ABC) Operation
17. Field-of-View (FoV) Accuracy and Cine Framing
18. X-ray Beam Collimation
19. Collimator Tracking Test
20. Minimum Source-to-Skin Distance (SSD)
21. Safety Interlock Tests
22. Temporal Spatial Resolution
23. Scattered Radiation Levels and Radiation Protection
24. Clinical Radiation Exposure Monitors
25. Electrical and Mechanical Safety
26. Other Checklist Items

III. RADIATION MEASUREMENTS ----------------------------------------- 41
　　1. Overview of Clinical Cardiac Procedures
　　2. Published Radiation Doses from Fluoroscopy and Cine Imaging
　　3. Phantom Radiation Dose Survey
　　4. Scattered Radiation Levels
　　5. Radiation Safety Procedures
　　6. Biological Risks Associated with Radiation Exposure
　　　A. Cancer Risks
　　　B. Skin and Mucosa
　　　C. Heart and Lungs
　　　D. Breasts
　　　E. Thyroid
　　　F. Eyes
　　　G. Hematopoietics and Gonads
　　　H. Summary

CARDIAC CATHETERIZATION REFERENCES ------------------------------- 56

OTHER USEFUL REFERENCE MATERIAL ---------------------------------- 66

購入先　　： www.medicalphysics.org