(大震災における救急災害医療、へるす出版、東京、1996年、p.42-53)
目 次
2)震災当日の医療
a)傷病者の疾病構造 b)被災程度の地域差
3)震災後2〜3日目の医療
a)転送 b)挫滅症候群患者の救出
c)死体検案
4)4日目から2週までの医療
a)医療チームの把握 b)避難所での医療
c)医療機関への患者の紹介 d)医療機関での患者受け入れ
これまでの地震の損傷形態をみるとそれぞれに異なっ
ている。1978年の宮城県沖地震ではガラス片による切創
が最も多く、落下物による負傷、転倒による負傷がこれ
に次いでいる。1983年の日本海中部地震では落下物や転
倒による負傷は少なく津波による被害が大きかったとさ
れている。1985年のメキシコ地震では打撲、切創、擦過
創、骨折が多かったが一方で建物から発生した粉塵によ
る呼吸障害が特徴的であったとされている。
今回の地震では震災の発生した時間帯にはほとんどの
人が屋内におり、家屋の倒壊により多くの人が受傷し
た。特に、四肢をはさまれた状態から救出された後に発
生する挫滅症候群(crush syndrome)が多発したことは今
回の特徴であろう。
兵庫医科大学では、初期2時間は全ての患者を救命セ
ンターで診療し、震災から2時間を経た頃より軽症患者
は整形外科外来で診療を行った。カルテが作成されず不
明な患者も多数あるが軽症患者では時間経過とともに特
徴が見られる。すなわち、早期には頭頚部の挫創で出血
を伴うものがまず来院し、鈍的外傷が遅れて来院したと
考えられる。
このような患者の集中がどの程度の続くのかも詳細な
報告はない。兵庫医科大学では当日の午前中に患者が集
中していた。県立淡路病院では午後2時過ぎまで約8時間
に負傷者が次から次へと運び込まれており、県立西宮病
院では夕方に多忙な救急業務もひと段落したとしてい
る。これらの記録から見ると初日の患者が来院して混乱
したのは半日程度と推定できる。
b)被災程度の地域差
震災当日には医療需要を把握する上でもう一つの問題
が残された。地域により、需要と供給の極端なアンバラ
ンスが生じていたことである。
兵庫医科大学救命救急センターと県立西宮病院救急医
療センターは西宮市に位置する三次救急医療機関として
日常より連携を保ちながら活動してきた。ところが、震
災当日の受け入れ患者数をみると大きな差が生じてい
た。このことが判明したのはお互いに連絡が取り合える
ようになった翌日(18日)以降である。兵庫医科大学は
震災直後よりスタッフの確保とともに受け入れの準備を
整えて待っていたにもかかわらず、それほど患者が来院
しなかった。一方、県立西宮病院は殺到した患者で混乱
を来すという対照的な状況であった。このよな極端な差
の生じた理由は西宮市における死亡者の分布から推定で
きる。(図1)西宮市の西部地区には死亡者が集中して
おり、県立西宮病院はその中心地に位置している。兵庫
医科大学と県立西宮病院は直線距離にして4kmである。
このように狭い地域の中で患者の受け入れ状況に大きな
差のあり、医療需要と供給の不均衡が発生していること
を把握できなかったことが問題として残された。その理
由として、当日はお互いに連絡がとれなかったことがあ
げられる。専用回線を通じて早期に事態を把握すること
が必要であり、適切な人的、物的配置を行うことが効率
的な災害医療につながると考えられる。
2日目以降も救急患者の受け入れは続くが、1日目に比
べて、激減している。県立西宮病院では2日目は1/4程度
になっており、神戸大学でも外傷患者は初日の253名に
対して、2日目は72名と1/3以下となっている。この時期
には機能の低下した医療機関での診療の継続が問題とな
ってくる。したがって転院のための搬送手段確保が重要
な需要となる。搬送の対象となるのは集中治療を必要と
する重症患者と慢性の疾患で継続医療を必要とする患者
に分けられる。後者の代表は血液透析を必要とする慢性
腎不全患者である。これらの患者は転送にはバスのよう
にまとめて同じ目的地に搬送の可能な手段が適してい
る。一方、重症患者の搬送には、短時間で目的地に到着
でき、搬送中も医療が継続できることが求められる。
この時期の搬送方法としてヘリコプターが有用なこと
はこれまでにも広く認識されていたが要請方法が分から
ない、着陸場所に制限がある、医師同乗が必要などの問
題が残されている。地上搬送では渋滞により搬送に長時
間を要し、重症患者の搬送では医師の同乗と十分なモニ
ターが必要となる。ところが被災地には医師、救急車に
余裕がない。受け入れ先の病院のドクターカーが迎えに
来て送り出し病院で十分な情報を得た上で搬送するのが
最も効率的である。
b)挫滅症候群患者の救出
今回の震災で最も注目された病態は挫滅症候群(crush
syndrome)である。これまでにあまり経験されることが
なかった病態のために救急現場での鑑別診断は容易では
なかった。crush syndromeは早く見つけだし、透析、外
科的処置などの適切な処置が行える施設へ早期に転送す
ることが救命につながる。いかに早くこれを認識できる
かにその予後はかかっている。このために必要なこと
は、この時期にこのよな病態を的確に鑑別のできる救急
専門医が現場に入り、スクリーニングを行えるようにす
ることである。
c)死体検案
震災当日も含めてこの時期に最も問題となる特殊な医
療需要は死体検案である。今回の被災地域である神戸市
と阪神地区では死体検案に関する取り扱いが異なった。
神戸市は監察医制度が施行されており異常死体の検案は
監察医によって行われる。震災で死亡した症例はすべて
監察医による検死の対象となるが、監察医の検案作業の
能力をはるかに越えていた。この状況の解決には一般臨
床医による検案が必要となる。当初は警察は監察医によ
る検死を原則としたが、2日目以降は特例として臨床医
による死体検案書の作成を認めた。その結果、神戸市で
は監察医や法医学会派遣医師による検案2416体、臨床医
による検案1235体で、約2/3が法医学の専門医により、
残り1/3が臨床医によってなされたことになる。この地
区の臨床医は通常は死体検案をすることはなく、慣れな
い作業のため検案書の複写が残っていない等の問題点を
残したことが指摘されている。
日常より死体検案が臨床医にまかされている阪神地区
では死体検案を行うことには抵抗はかったが、多数の臨
床医をさかねばならないことが問題であった。芦屋市で
は17日189名、18日135名、19日58名の死体検案に20数名
の医師が当たった。この時期の救急医療にとってはこれ
は大きな負担である。
監察医制度の有無に関係なく法医学の専門医が多数い
れば解決する問題である。死亡の状況を正確に知ること
は今後の対策を考える上でも重要である。正確な記録を
残すためにもこの時期に法医学の専門医を集中的に投入
する必要がある。
この時期には新たに救助される患者はほとんどなくな
り、重症患者は被災地周辺の病院へ転送されることで救
急医療の現場はひと段落する。この時期には多数の医療
チームが被災地へ入ってきており、診療活動を開始して
いる。ところが医療の全体像は全く把握されないままに
進んでいったのが実状である。
西宮市では、医療チーム間での個々の連絡はあった
が、兵庫医大の参入を契機に1月26日に初めて行政、医
師会、歯科医師会、薬剤師会、日赤、NGO医療チーム等
が一堂に会する連絡会が発足した。神戸市でも、当初は
NGO、日赤、医師会、各種病院、大学からのボランティ
ア医療スタッフによる巡回救護が行われていた。1月23
日、国立神戸病院に厚生省現地対策本部が設けられ、そ
の指示により自治体や国立病院から派遣された医師、看
護婦等が大挙して加わり、常設救護所125カ所、巡回班
27チームという救護体制が確立したのは1月26日であっ
た。
西宮市、神戸市いずれをとっても行政が避難所での救
護体制を確立するのに10日を要したことになる。災害時
医療を効率的に行うためには被災地へ続々と送り込まれ
る医療チームを早期に把握し、地域の中で連絡、調整を
行うことが必要である。今回の震災で全体をまとめるの
に10日を要したのは行政側に災害医療を統率できる経験
と人材がなかったことが一因である。この問題の解決に
は平素より地域の医療事情を熟知した災害医療コーディ
ネータを確保しておく必要がある。
b)避難所での医療
避難所での診療患者数は兵庫医大救護班の診療実績で
は1月24日が200名でその後増加し、1月28日の345名をピ
ークにその後は減少していった。神戸市での診療実績で
は一日当たりの診療患者数が最も多かったのは1月26日
で7000名に達している。その後は減少してゆき、2月下
旬では1日平均3509名、3月には1305名となっている。
これらの実績から避難所での医療は震災後2週目がピ
ークであり、その後は減少の一途をたどったことが分か
る。この時期には地域の医療機関も機能を取り戻してき
ている。長期の診療を必要とする慢性疾患の患者は避難
所から地域の診療所へと医療の場が移されていった。
避難所での医療内容を見ると、神戸市の2月19日まで
の診療実績では感冒等呼吸器疾患68%、熱傷・外傷15%、
胃腸疾患6%、高血圧・心疾患4%、その他8%であった。兵
庫医大救護班の実績では症候のみが記されたものでは発
熱(187)が最も多く腹痛(66)、下痢(46)がこれに次い
だ。疾病では上気道炎(280)がも多く高血圧(133)、感冒
(94)、胃腸炎(83)がこれに次いだ。上気道炎、感冒、気
管支炎等の呼吸器疾患は48.6%を占めた。呼吸器疾患の
患者に占める割合を震災直後から1週毎に見てゆくと第1
週は76.4%であるが、以後、漸減し、4週目には42.3%と
なっている。(表1) 感冒の流行時期と重なったこと
もあるが、多人数が共同生活を余儀なくされる環境では
早期の上気道感染対策が重要と考えられる。
c)医療機関への患者の紹介
避難所での医療チームがいかに早く地域医療機関へ患
者を誘導するかが地域医療の早期立ち直りにつながる。
避難所の医療チームは常に地域の医療機関の回復状況を
把握し、そこへ患者を誘導することを考えて活動せねば
ならない。
兵庫医大救護班は当初よりその活動目標を「回復しつ
つある地域医療機関への医療の順調な移行」にあると定
めて、避難所から医療機関への紹介を積極的に行った。
地域医療機関への紹介率を見ると第1週は0%であった
が、その後3.1%、4.8%、12.3%と増加している。(表
1) 継続医療が必要な患者を機能が回復してきた地域
医療機関に積極的に委ねる活動方針が実行され、紹介率
の上昇につながったと考えられる。
d)医療機関での患者受け入れ
この時期の医療機関における患者の受け入れ状況を見
ると、病院では初日が最も多く、その後漸減している。
一方診療所では日にちと共に漸増してゆく傾向が伺われ
る。(表2) 震災直後には病院に患者が集中し、その
後は近隣の診療所を訪れるようになったと思われる。こ
のデータの中で興味あることは日曜日である6日目の患
者数が病院、診療所共に減少しており、その翌日が著し
く増加していることである。震災後、一週間で被災者の
間に一週間の生活リズムが戻ってきていることが分か
る。受け入れ側の医療機関さえ整備されれば避難所から
本来の医療機関へ患者を誘導することは決して困難では
ないと考えられる。
地元医療機関に患者を誘導する上で最も重要なことは
地元医療機関の回復情報である。震災後3日間の診療応
需情報の開示方法を見ると病院と診療所ではその対応が
大きく異なっている。病院は入り口等の貼り紙(44.1%)
が最も多く、ついで消防本部(37.6%)、マスコミ(27.1%)
となっている。一方診療所では何もしなかった(48.6%)
が最も多く、ついで入り口等の貼り紙(41.9%)、患者、
家族(14.4%)となっている。病院と診療所では日常から
救急患者の受け入れ体制や受け入れ患者の居住地域の違
いがあり、震災後の診療応需情報の開示の方法に差があ
ったのやむを得ないと考えられるが、それにしてもその
方法は様々である。このような情報を早期に一元的に把
握し、提供することが地域医療の早期回復にも重要であ
ると考えられる。
避難所での医療は2週目をピークにその後は減少して
ゆく。この時期には医療機関も漸次その機能を回復して
くる。兵庫医大救護班は3月15日をもってその活動を終
了したし、神戸市でも4月末日をもって救護体制は終わ
りを告げた。従って、震災後3月までの期間は避難所の
医療を地元医療機関へ委ねることで、地域医療機関を完
全に立ちあげる時期といえる。
b)地域医療機関の復活
西宮市の診療所は1月25日には374機関中295カ所
(78.9%)、2月2日には328カ所(87.7%)が診療可能となっ
ている。神戸市では医療機関の復旧状況はこれよりも遅
れている。その回復過程は表3に見るとおりである。
(表3) 6カ月後の7月の調査では病院は全壊10(9.3%
)、半壊19(17.6%)であり、全半壊を合わせると26.9%と
となる。診療所は全壊279(21.3%)、半壊260(19.8%)、全
半壊合わせて41.1%となっている。診療可能な医療機関
は病院、診療所共に経時的に増加してゆくが、その回復
過程は大きく異なっている。
病院は全半壊が26.9%(内全壊9.3%)あるにもかかわ
らず1月26日の時点で93.6%の病院が診療可能となってい
る。病院群では早期より診療不能施設が少なくなってい
る。これ各病院が部分的にでも早期より診療開始を目指
していた結果と思われる。診療所は1月24日の時点では
36.6%しか診療可能となっていない。全半壊が41.1%(内
全壊21.3%)と病院に較べて被害の大きいことがその一
因と考えられるが、診療不能施設が全半壊の539を下回
るのは1月31日であり、全壊の279以下となるのは3月6日
以降である。病院と較べて回復が大きく遅れており、全
半壊以外の理由で診療不能の状態が長く続いている。そ
の理由が何かは不明であるが、ライフラインの途絶によ
る診療機能の停止、スタッフの不足、医療資材の不足、
人口の減少による患者数の変化等が考えられる。
診療所に関してはどのような支援が早期回復に有効で
あるかは、これらの資料からは不明であるが、避難所で
の診療を地域医療機関へ委ねる努力は忘れてはならな
い。救護所医療はすべて無料であるため医療機関の立ち
直りを阻害する面のあることも指摘されている。また十
分な検査設備や医薬品を備えていない救護所では慢性疾
患に十分な対応は不可能である。これらの点をふまえて
地域の医療機関へ早期に避難民を誘導することは地域医
療の回復に重要であると思われる。
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13)兵庫県阪神・淡路大震災復興本部、保健環境部医務
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14)神戸市医師会「震−−阪神・淡路大震災記録集−
−」1995年9月1日
15)医療法人社団 五仁会 住吉川病院「私たちの阪神大
震災」1995年10月17日
【要旨】
はじめに
1)災害後医療の経時的変化
2)震災当日の医療
3)震災後2〜3日目の医療
4)4日目から2週までの医療
5)2週から3月までの医療
6)3カ月以降の医療
まとめ
gochi@m.ehime-u.ac.jp
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