阪神・淡路大震災で、まず、地震発生後当院ではセンター内に異常がないことが確認されたため、救命救急センターでは被災者の来院に備えて入院患者の日常処置伝を早急に済ませるとともに、一般病棟では在棟患者の転院転棟など空床確保につとめ、また一般病棟の一室を重症病棟とすることとした。このように、緊急体制の第１歩は空床の確保であった。

　この後、負傷者の到着を待ったが、着実に時間は経過していくものの午前10時40分に脳挫傷の患者が１名、その他近隣の軽症者が数名来院したのみであった。その後も大きな動きはみられなかったが、午後５時40分、芦屋から３人の負傷者と負傷した医師が同乗した救急車が来院した。同医より現地で不足している診療材料を聞き、取りあえず救命救急センターにあるものを救急車に積み込み、同医は搬送してきた救急車で芦屋へ帰院した。そこで、今後は当院の医師が救急車に同乗し、現地に乗り込み患者を選別搬送するほうがより効率的と考え、院内に救出医師団を結成し現地からのピストン搬送を行った。

　このようにして、ＩＣＵ、一般病棟も満杯になってきた。この時、大阪市立大に連絡を取ると、同救急部は「まだ負傷者の搬入なく相当数の受け入れ可能」ということだったので、市大に当院で行っている方法（被災地病院へ行き、トリアージの後、要転送者として帰院する）を紹介し、以後しばらく市大で負傷者搬入を担当してもらうこととした。また当院では再び救急センターに空床を確保し、次の搬入に備えた。その後も各機関や病院に連絡を取り、ヘリコプタ−等による搬入も行われた。

　このようにして１月24日24時現在で、当院は兵庫県下の被災者120人を診療し、うち93人が入院加療を必要とした。その内の34人を他の医療施設へ転送した。この ように当院は大阪においていわゆるハブ病院の役目を果たす結果となった。

　これらのことより大規模災害が発生した場合、被災地の病院も当然被害を受けており、たとえ損傷がなくしかも通常通りスタッフが登院可能で、資材が豊富にあったとしても、負傷者の数は許容範囲を超えるため、病院は必ず機能不全に陥る。この場合、トリアージの後、負傷者を被災地外の病院へ搬出する必要がある。また被災地内の病院外と被災地近隣の病院について言えば、

＜被災地内の病院のＩＣＵ＞

　集中治療室の医療レベルを下げることにより、少しでも人的、物的資源を創出し、生存可能な負傷者をより多く救出するため、それらの資源を活用するべきである。

　１人を救出するためにより多数を犠牲にしてはならないという、通常個々の患者に対して行っている集中治療とは全く逆の概念で対処しなくてはならない。

＜被災地近隣の病院＞

　一般病棟を可能な限り重症病棟化して、被災地病院からの重傷者搬入に備えなくてはならない。

　このように限定された大規模災害時には、被災地内と被災地外近隣病院とでは、その対処を根本的に変えて対処する必要がある。

　災害には地震やハリケーンなどの天災と民族間紛争やテロのような人災とがある。災害は、単に生命を奪い、身体的な後遺症を残すだけでなく、心理的な影響を及ぼし、それは心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）と呼ばれる。身体的な被害の度合いと、このＰＴＳＤとは基本的に無関係である。ＰＴＳＤは、精神的に受けたダメージの問題であり、たとえば軽症者でも目の前で圧倒的な恐怖を体験した場合などに起こる。身体的な障害や、家屋の崩壊などと違い顕著ではないが、心理的、情緒的影響から立ち直ることは、物質的な障害から立ち直ることよりもさらに複雑で、長い時間を要する。

　洪水災害は、通常、安全な地域で生活することも、自らを有効に守ることもできない、災害にもっとも弱い人々を繰り返し襲う。たとえば、東南アジアや中南米、カリブ海沿岸の国々で繰り返し起こる洪水は、脆弱性の要因をさらに増加させ、場合によってはあきらめや致命的行動を引き起こすこともある。人災の場合には、暴力の勃発と社会の混乱により発生した社会生活の不安によって、このような地域で生活する人々の肉体的、心理的な苦しみはさらに増強することもある。これらの地域の若い人々が自らの環境を破壊するケースさえある。

　以下は報告者（学生　加嶋）の私見であるが、中国では、民主化を求める天安門広場の学生たちを、政府が武力で弾圧した日から十年が過ぎた。ＮＡＴＯ軍による誤爆をきっかけに人々は｢自由の国｣アメリカに対する幻想を捨て、刹那的な若者が増え、街は麻薬やパンクロックが大流行していると聞く。イデオロギーの空白で求心力を失った社会では、若者たちが新しいアイデンティティーを求めても方向が定まらないのだ。この無力感は、避難生活を強いられている難民が抱える心理的な問題と、ネガティブな体験の後に彼らを支える共同体を失ったという点で酷似している。

　ＰＴＳＤは、認識レベルでの反応、情動的なもの、行動に関するもの、肉体的なものの４つに分類される。認識レベルでの反応では、その災害に関する夢や悪夢を繰り返し見る、物事に集中したり思い出したりするのが困難になる、精神的信条や宗教信仰への疑問が生じる、災害や、災害で失った家族などへの記憶が繰り返しよみがえることなどが抑えられなくなる。情動反応は、民族や分化体系などにより様々だが、感情鈍磨になる、孤独感や分離感を感じる、日常生活にやり甲斐や楽しみを失う、意気消沈している時間が長い、爆発的な怒りや強度の興奮を感じる、将来に対して空しさを感じたり、希望を失ったりするなどの傾向が見られる。行動反応では、自分自身や家族の安全性に対して過剰防衛になる、他から自分を孤立させる、寝つきが悪い、安眠できない、家族との衝突が増える、起こったことを考えたくないがために過度に忙しくする、明らかな理由も無く涙もろくなったり、声をあげてなくといたことが起きる。肉体的な反応には、不眠症、頭痛、胃痛、筋肉の緊張、心拍数の増加などがあり、これらはストレスの累積により悪化し、急性疾患に発展する恐れもある。

　危機直後の心理的サポートは、避難所や食料配布事業とともに、次第に援助活動に組み込まれるようになってきた。ＷＨＯ、国連難民高等弁務官事務所、ＵＮＩＳＥＦ、国境無き医師団など、様々な団体が災害後の精神的な問題に取り組んでいる。具体的には、洪水などの破壊的な自然災害をこうむった地域社会に対する援助から、紛争中に暴行された女性への支援、チェルノブイリの放射能災害の波及地域において将来の不安を抱える家族の特殊なニーズにこたえるなど多岐にわたっている。

　それらの活動は心理的サポートプログラム（ＰＳＰ）と呼ばれ、苦痛の直接的軽減にとどまらず、心理的苦痛が適切な被災状況の調査と意思決定を阻害することに理論的根拠を置いている。優れた災害対応を行えば、苦痛を軽減し、援助活動の期間を短縮し、リハビリテーションを加速する。ＰＳＰではボランティアを教育し、ボランティア自身が仲間を訓練し、その仲間たちが被災者をサポートすることに重点をおいている。犠牲者と共通の文化体系、宗教の中でこそその効果が十分に発揮されるためである。ＰＳＰによって、ある程度の即時の救済、ストレスから生じる長期的な心理的問題の危険性の緩和、肉体的、物質的必要性に対するより有効な対処が可能となる。ＰＳＰに最も必要なツールは共感である。心理的サポートの提供者は、自らの能力と災害の情動的側面に対処する方法を検討した上で、被災者が災害直後の時期にうまく対処できるように彼らを援助する方法を実践したり、災害の衝撃から回復しようとしている人々を支援する。

　｢いかに存在するか｣が重要で｢何をなすか｣は必ずしも重要な問題ではない。災害の緊急段階においては、一般のボランティアによって提供された心理的サポートは専門的治療を必要とするような重大なトラウマになるのを防いでくれる。心理的救急法の分野でなすべき仕事は、災害の危険にさらされている共同体が自ら団結し、その構成員を救済することである。さらに、スタッフの共感をスツールとしている以上、現場に派遣された要員の肉体的、精神的健康を支える為にも、スタッフが自らのストレスを認め、それに対するケアを求める責任も強調されるべきである。