表１．

性別・年齢分布	男性６名、女性２名 19～74歳（平均41.5歳）
受診の動機	全例外傷 頭部あるいは顔面外傷３例（症例 2, 4, 7） 腹部打撲２例（症例 1, 3） 腹部刺創１例（症例 5） 大腿打撲１例（症例 6） 下腿刺創１例（症例 8）
原因	家屋の下敷きによる打撲７例（症例 1～4, 6～8） 自殺による刺創
その他	術前のショック（最高血圧 90 mmHg以下）８例中３例 術前の確定診断　８例中７例（症例 1, 2, 4～8） 確定診断の得られた７例は24時間以内に手術を受けた 症例３は腹部打撲の診断のもとに保存的治療がなされていたが、 増悪する腹膜刺激症状に対して、受傷２日目に緊急開腹術を施行

　術者および手術介助の消毒は、石鹸を用いて給水車からの汲み水で手を洗い、速乾式擦式手指消毒剤（WELPAS）の擦り込みを行った。その後術衣を着て、手袋を２重に着用することを義務づけた。手術器材の滅菌は、都市ガスの供給停止によりオートクレーブの使用ができないために、エチレンオキサイド（EOG）滅菌が施行された。８症例における術後の経過は良好で、術後の感染やその他の合併症は見られなかった。

　震災を通じて今後備えるものとして、1)中央酸素配管の損壊が見られたため、酸素ボンベの備蓄を増やす。2)WELPASの擦り込みによる手洗いで十分な結果が得られたが、超音波手洗い器などの設置も考慮する。3)EOGは滅菌に日数を要することより、過酸化水素を用いた低温プラズマ滅菌システム（sterad100: Johnson and Johnson社製）などの設置も考慮する必要があると思われた。

a）救助期（発災～48時間）

　救出中の生体維持と救出直後の救命医療体制が含まれる（Search,Rescue and Medical Support）。今回の災害では、この概念はきわめて乏しく、結果的に再環流症候群などの心停止による死亡を多数みた。その要因として、救助チームの絶対的不足とその立ち上がりの遅れが指摘された。

b）救急医療期（発災～72時間）

　振り分け(Triage)、救命治療(Treatment)、搬送(Transportation)の3要素からなる。

1. Triage

   災害時のトリアージには死亡判定と蘇生対象からの除外の即断、という通常時救急医療とは異なる点がある。現場では予想以上に受け入れられたが、医療者側の不慣れが著しかった。

2. Treatment

   現地の医療機能ダウンならびにマンパワーの絶対的な不足があるため、重症者は非被災地へ速やかに搬出しなければならない。しかし実際は、被災地内消化を軸にした地域あるいは医療機関があったといわれる。

3. Transportation

   非被災地への搬出能力は全面的に救援搬送機能（救急車、ヘリコプターなど）に依存したが、本格的な搬出は翌日に持ち越された地域がほとんどであった。

c）感染症期（3日～2週）、PHC(Primary Health Care)期（1週～1月）

　一部の呼吸器感染症にとどまった。その要因は、指導・医薬品の供給・環境管理などの他動的な効果もあったが、衛生感覚で代表される、自主的な側面が大きいと判断した。

d）精神的援助期（1月～1年）

　被災者には例外なく恐怖感、不安感などの反応が見られ、これが精神面の障害となるのが心的外傷後ストレス症候群である。今回も精神科医・カウンセラーらが援助を続けている。

1. 負傷者の受け入れ：受け入れ拠点となった施設では第二のトリアージを行い、非被災地域内に負傷者を分散収容する。

2. 医療資機材の供給：各医療期に相応する資器材を供給する。

3. 医療情報の提供

   後方支援の姿勢としては、広域巨大災害は、個人や組織ではなく、府県を単位とする規模の支援が必要である。

b）困難性

1. 支援指揮：組織的・統括的な支援が寛容で、支援指揮系統を設定する。

2. 状況の把握：災害種と規模ならびに被災の重心が把握できれば、計画が策定できる。

3. 打診と要請

　最も医療エネルギーを投入しなければならない時期は発災72時間以内で、しかもそれを供給できるのは近接地域内の医療組織である。従って、被災地に近接する非被災地が救援するという構図が基本になり、これを最初から厳格に守ることが大切である。

b）急性期以降の構図

　急性期以降になると、内外からの医療救援が十分期待できるので、被災地と非被災地以外の医療組織という構図に移行し、それを動かすのは両者の指揮機能である。今回も指揮機能の発動が後れた地域では、翌日の展開が用意できず混乱を招いた。

　近代災害プランは医療人だけで構築できるものではなく、地震学などの自然科学から、経済学などの人文科学までを含めた学際的な研究スタイルが必要である。その中で、医学、特に災害医学は医療面を保証するもので、今回市民の間にも浸透した生命価値を基盤としている。このような学際的な視点から新しい災害プランが構築されることが望まれる。

1. 機器自体が破損、あるいは機能不全　４９％

2. ライフラインの供給ストップ　１７％

   　ほぼ半数は、機器自体が破損、あるいは機能不全であり、さらにこの原因を探ってみると機器の転倒、落下事故によるものである。

２　使用可能とするために実施した処置

1. 部品交換による修理

2. 営業員が出向いての点検、調節

3. 貸し出し用機器の貸与

4. ライフラインの復旧待ち

   　以上４項目で全処置の８０％を占めている。また、日常処置である上位２項目で５０％を占めており、営業員が適切な部品を持って現場に行く事が出来れば５０％は処置できるようになる。

３　阪神・淡路大震災により、取り扱い機器で支障を来さなかったのはどのような理由ですか。

1. 被害が小さかったり、元々地震の影響を受けないような機器　３５％

2. 機器自体が丈夫、あるいは据えつけがよかった。３５％

４　大震災に備えて、今後どのような対策を講じる必要がありますか

i. 主に開発・設計・生産のサイドから

1. 災害発生後の事後点検や緊急修理体制の整備　６３％
2. ライフライン不要あるいは他エネルギー駆動の機器開発　４４％

   以上より半数弱の企業が技術開発の立場から意気込みを示している

ii. 主に管理機構・営業のサイドから

危機管理体制の構築およびマニュアル作り
肝心なことは日頃からの教育訓練や可能な限りの状況を想定したシミレーションを実施しておくことである。

５　大災害を想定してどのような対策を実施していますか。

i. どの災害を想定して対策を実施していますか

地震　　４２％
火災　　４２％
風水害　１３％

ii. 実施している対策（自社に被害が生じた場合）

対策が規定・マニュアル化されている　４４％
防災訓練を実施している　　　　　　　３９％

iii. 実施している対策（ユーザーに被害が生じた場合）

本社内に対策本部を設置する
現地への人の派遣体制が出来ている
現地へ機器・消耗品の供給体制ができているなど

iv. ユーザーに被害が生じた場合を想定して被害対策に必要なユーザーへの依頼事項

連絡がとれるように、担当窓口、責任者の明確化
その地区の自治体や医師会を中心に情報の集中化
ライフラインの確保
機器の固定化

６　その他の大災害に対して企業として検討すべき事項

i. 緊急災害システムの構築

ii. 交通手段の確保

iii. ライフラインの確保

　災害時における医療機器メーカーの危機管理を円滑に行なうためには、平時に、特別対策組織やその運用マニュアルなど災害時の緊急対応体制の整備、機器・システムの保管や管理方法等についてメーカーとユーザー間での充分な意思疎通、有事を想定した情報窓口の設置や特別ネットワークラインの確保など情報ネットワーク作りを行ない、有事には、企業内における情報の一元化とトップマネージメントへの迅速な伝達、必要な機器・システムの確保と搬送など組織的、体系的に行ないうる緊急供給体制の整備、機器・システムの事後点検及び修理マニュアルの提供など、必要に応じた点検・修理に必要な人及び物の供給体制の整備などが考えられる。