1995年1月17日震度7の直下型地震が阪神・淡路地方を襲った。約5500人が犠牲となり多数の負傷者がでた。被災地の真ん中に位置する唯一の国立大学病院がこの大災害でどのような被害をうけたかまたどのように病院が対処したかの記録である。地震発生当日の受診者は約480名であった。喉頭鏡・挿管チューブ等の不足、縫合糸・消毒薬の不足、中央配管の吸引が使用不能になる等、地震当日は混乱を極めたがひとまず救急部が一括して応急処置および患者のトリアージを行い、骨折等で整形外科的処置を必要とするものは整形外来へ、入院を要する者のうち最重症患者を集中治療部へそれ以外の患者を病棟へ振り分けた。地震後空床はすべて救急部の管理下に入った。しかし空床は充分でなく、比較的軽傷と判断された患者は１階や２階の外来診療部の廊下で待合用椅子等に寝かされた。このうち10名がすぐ入院を要すると判断された。この外来廊下簡易ベットは最大３日間利用された。

　地震当時の集中治療室の状況は次のようであった。電気はしばらくして停電になり、幸いにも自家発電装置は破壊されず、非常電源に切り替わった。水は貯水槽の水を数時間利用できたが以後断水となった。当日夜には医療用の水を給水車で得る事ができたが量的には不充分であった。ガスも停止し、器具類を洗浄滅菌するのが不能となった。中央配管において集中治療室内の配管には損傷はなく、人工呼吸器も作動しつづけた。しかし配管の上流の病棟では配管の屈曲破損があり人工呼吸器が停止し、用手換気しつつ患者を他病棟に緊急移送する騒ぎとなった。モニター類は落下を免れた。呼吸器などの医療機器については呼吸器と挿管チューブの接続がはずれたものはあったが呼吸器は作動しつづけた。震度４の余震時、持続血液濾過（CVVH）装置もキャスターで移動はするものの倒れず患者との接続のはずれもなかった。物品類については薬品棚は向かい合わせに倒れ、薬品が飛び出した。病院全体の薬品も不足し、大阪などから緊急に輸送された。滅菌済みの摂子、鉗子類はすぐ底をついた。検査では検査用の試薬が不足し緊急でない検査は自粛するように求められた。中央放射線部は一般撮影と断層のみ可能であった。血管造影装置が倒れており使用はできなかった。また断水により自動現像機が使用できなくなった。中央コンピューターは被害をうけず、データの消滅等はなかった。

　緊急手術の状況としては断水のため手洗いができず、手袋を２重にはき手術した。空調も一時停止した。器具の滅菌は不可能になった。酸素配管圧、酸素流量、吸気酸素濃度計に注意しつつ麻酔を行った。しかし断水による消毒不充分のため緊急手術は少なかった。ライフラインのそろっている市北部の病院に転送されたようである。定期手術はすべて中止となった。

　地震翌々日よりcrush　syndromeの患者の治療が問題となった。挫滅した筋肉組織に大量の細胞外液が失われ、循環不全に陥るものでミオグロビン尿から急性腎不全に陥る。早期からの大量輸液、強制アルカリ利尿が治療のポイントとなる。腎不全に陥った場合には人工透析が必要になる。しかし透析は断水のため不可能でありCVVHで治療しようとしたが、CVVHの機械は院内に４台しかなく、すでに稼動中であったのでCAVHでの治療を行うこととした。この時点では他の病院への転送に関しては情報がなく、まず１月20日に第1例目が転送され、crush　syndromeの治療のため当院から転送された患者は最終的には15名であった。

　阪神・淡路大震災と同じような大地震がいつ日本中どこでおこっても不思議ではない。約5500名の死者の霊を弔うためにもわれわれの今回の体験を無駄にしてはならない。

　我々の扱う器械の多くは、駆動源が電気である。停電については常にどの病院施設 も対策について考慮しているとは思うが、今回の地震では自家発電のある所とない所での差は大きかったようである。自家発電機には、水冷タイプと空冷タイプの二種類があるが、今回の地震では停電と同時に断水になったので水冷タイプよりも空冷タイプの方が有効性が高かった。また、今回思いも寄らず役に立ったのが、持ち運び可能な発電機であり、人々の誘導に役立った。

2）圧縮空気・酸素の配管（パイプ）の亀裂

　今回の地震で、圧縮空気・酸素の配管に亀裂が生じ、1.酸素の漏れがどこで起こっているか判らない、2.患者の吸入する酸素がなくなってしまっている、3.人工呼吸器が作動しなくなった、など数々の問題が起こっていたようである。このような問題の発生に備えて、各フロアーの何処に遮断弁（シャットオフバルブ）があるのか、どのような経路で圧縮空気・酸素が配管配管されているのかを図面上で確認しておく事が必要と考えられる。

　水処理関連装置・多人数用供給装置は器械が非常に重く、床に簡単な固定されて いるだけで、壁又は床に固定されている配管と連結されており、揺れまたは振動に非常に弱いとされている。特に配管との連結部分の破損が最も多く、この部分をフレキシブル管に変更することで損傷は少なくなると考えられ、仮に損傷したとしても修復しやすい、との結果が得られた。

2） 人工呼吸器

　人工呼吸器は転倒したものと、転倒を免れたものとがあった。この経験から転倒 に対して次の事をしておく必要があると考えられる。

1. 出来るだけ使用する器械は安定性に優れたもの、上部に重心を架けるものではなく足元を大きくする。
2. キャスターは大きめのものにする。
3. 圧縮空気・酸素の耐圧管は必要以上に長くせず丸めて置き、地震の揺れにも無駄な動きのないようにする

3） 輸液ポンプ

　日頃より輸液ポンプは、出来るだけ専用台に取り付けるか、ベッドに固定するのが 一番良いように思われる。

4） バッテリーについて

　内蔵バッテリーが登載されている器械は非常に有用であった。そこで、これからの 医療機器は、今回の地震の経験から、是非ともバッテリーの内蔵について検討して頂きたい。1.バッテリーの標準装備、2.身近にある乾電池を利用できるキットやその方法、3.あらゆる装置器械にもコンバート出来る共通性のある内蔵バッテリーの規格統一

1. 自家発電機のタイプによりメリットとデメリットがある。
2. 病院施設の配管経路を日頃から把握しておく。
3. ある程度の関連部品の在庫を確保する。
4. 医療ガスでも特に酸素の使用量が通常の使用量をはるかに超えるようなことが起こりうる。
5. 転倒防止の器械の固定は、床、天井、壁との間で行う。
6. 配管と器械の連結部の損傷が多く、配管をフレキシブル管に変更し余裕を持たせる事で損傷を減少させられる事。
7. 転倒防止の器械類の形状は、重量があり背の低い安定型が良い。
8. キャスターは、大きなものが良いがロックの有無による差はなかった。
9. バッテリーは、緊急時に充電が出来ている事・誰もが簡単に速やかにすぐ代用できるキットがある事が望ましい。
10. 転倒防止の器械の可動域は狭いほうがよい。

　いつ起こるか判らない災害に対する予防的な様々な準備が、一見無駄のようであっても本来最も重要なことの一つと感じる。

• 駅周辺に住み着いて入る人々が約30,000人(税関の建物､テント､駅舎)
• シェルターにいる人々が5,469人(学校､工場､貨車)
• 町中に身を寄せられる親類のある人々が23,299人､職場に避難している人が2,877人｡この中には武力衝突で家を失ったタカンガ人約3,000人が含まれている｡

　死亡率は10月12日から12月27日までの間で1日人口10,000人当たりの粗死亡率が､4週目で1.4人､6週目で1.1人､8週目で0.5人､11週目で0.9人であった｡死者の大部分は10月〜12月に流行した麻疹と下痢性疾患によるものである｡栄養状態は､5歳以下の小児の14.6%が栄養状態不良で､そのうち4.2%は高度の栄養失調である｡駅舎周辺の5歳以下の小児の栄養失調は23%に達する｡駅周辺のグループは収入源が限られており､食料源も限られている｡他のグループはより衛生的な状態で生活し､会社から食料と給料を得ている｡医療活動はMSFによっておこなわれており､麻疹流行の初期に､キャンプと都市からの子供2,100人に麻疹ワクチンが投与された｡赤十字によって訪問プログラムが始まり､治療が必要な患者は診療所に紹介される｡診療所は9月に開所し､4カ所の小クリニックからなる｡またMSFはCodo病院の2つの病棟を使って入院を要する患者の治療の指導に当たっている｡疾病構造は､下痢が30%､マラリアが20%､急性呼吸器感染が12%である｡

　サイカへの出発を支持することは問題の解決に寄与する可能性があるが、再定住、食糧不安などから部族根絶の危険性もある。一方、政治的解決を待ちながらアブシャで食糧援助を行うことは、被災民達をそこに住まわせ続けてしまうリスクを負うことになる。これを解決するためには、人道援助組織の役割は被災民に将来の解決法を自分たちで自由に選べる方法を提供することだと考えて、いくつかの解決方法を併せて行う必要がある。介入によって生じる望ましくない影響をできるだけ減らし、被災民の保護に役立つと考えられる方法を追加されるべきであり、前述の目標に ・食糧供給によって引き起こされるリスクを最小限とする・サイカとアブシャの双方のコミュニティの被災者のニーズを考慮し、公平な分配を行う・被災民の数や移動の状況を知るために援助対象者を定期的に登録しなおす・市場での食糧価格の趨勢を監視する・食糧援助が２部族間の新たな紛争の口実を与えないよう十分留意する・犠牲者の保護を保証する、ことを目標に加えるべきである。

　重傷者の受け入れ能力は、施設数、実際に受け入れ可能な病床数、専門的な能力の提供可能数に限界があり、病態（処置）別の対応可能数を、全国の主要な医療施設が標準化された方法で算定することは、集団災害医療の枢要な課題である。また、施設の分布や受け入れ能力から見て、災害時の患者搬送においては、遠隔地の大都市圏の医療施設の利用（全国ネット広域搬送）が必要となる。重傷患者の搬送には迅速さが求められるため、大都市間の遠距離搬送手段としては、固定翼航空機や高速鉄道等の利用が必要になる。

　全国ネット広域搬送は多数の機関の協力とする典型的な多機関共同システムであり複雑な情報管理が必要になり、これは自治体レベルと国レベルでその求められるレベルが異なる。被災地ではニーズの発信、対象者の選別を、国や受け入れ自治体は対応手段の選定、搬送ツールの選択を行わなければならず、そのための適切な判断、実施能力を持つ必要がある。また、中継地点及びStagingに関しては、防災計画において中継地点を具体的に指定し、適切なStagingを実施できる体制を整備し、被災地外の受け入れ態勢においては非常災害対策本部等と自治体レベルとの連携のあり方まで含めて、防災計画を見直す必要がある。これによって情報に基づいた臨機応変な災害支援体制が整い、適切に全国ネット広域搬送を実施する事ができる。