１９９５年３月２０日に発生した東京地下鉄サリン事件に関して稀な化学物質による急性集団中毒と、都市部での災害医療との２つの側面から事件発生後の比較的早期に、サリン中毒患者についてのcomprehensiveな急性期医療情報を収集し、記録することを目的として以下の調査を行なった。
調査対象は東京都内の医療機関に入院した患者に限定した。
東京消防庁が事件直後の平成７年３月２１日に作成した医療機関リストを参考に、患者が入院したと考えられる都内９４の医療機関に調査票を発送した。
調査の内容は、患者属性、被災の状況、搬入手段、主な検査所見、治療内容、治療薬の効果、入院期間、転帰、その他である。
（性別） 男性：４６２例（62.3%）、女性：２４６例（33.2%）
（入院患者の性別、年齢層構成）
男性：20〜40歳代が平均して多い 女性：20歳代が最も多い(58.2%)
（被災地の状況）
地下鉄乗車中に被災したもの：89.7%
救助にあたった救助隊員：5.1%
地下鉄職員：4.5%
警察官:0.3%
（搬送手段）
救急車により搬送：43.4%
徒歩で受診：36.1%
タクシーで来院：12.2%
入院患者の９７．３％が事件当日に受診し、２．８％は翌日以降に医療機関を受診して入院している。事件当日をみると、事件発生後２時間半から３時間が経過したと思われる午前１１時までに入院患者の約半数が医療機関を受診していた。
（初診時のバイタルサイン）
血圧
脈拍数
（初診時の症候学）縮瞳：90.2% 頭痛：52% 嘔気：35% 呼吸困難：30%
（初診時検査）
EEG(382例中)
血中ChE(715例中)
その医療機関の測定系の基準下限値を100%として低下の程度を表現
（治療）
アトロピン投与：564例（81.6%）
PAM投与：253例（36.6%）
両薬剤使用：231例（33.4%）
（入院期間）
３日以内：５０６例（76%）
７日以上：５７例（8.56%）
（転帰）死亡：１例 生存：７１１例
二次被災者について；入院患者の１割は二次被災者である。災害状況から適切な判断がされ、医療コントロールが十分に発揮されていれば二次被災は確実に防げた。日本の医師は核兵器、核物質、化学兵器、生物兵器などによる事故、災害対応に関しての無知を反省すべきである。
症状について；ムスカリン作用である縮瞳、頭痛、目の暗さが多く出現。同じムスカリン作用でも流涙、発汗、気道分泌亢進、徐脈などはあまり出現しなかった。集中治療を要する程の重症例では頻脈、高血圧が出現しやすい。
血清ChEは症状がある患者群のほうが、無症状の患者群よりも有意に低い。
治療について；神経ガス中毒の治療法は、ピロスチグミンの予防的投与に加えて、アトロピン＋オキシム＋ジアゼパムを用いる。もっと多くの症例でPAMが投与されるべきであった。
今回、病名を一切隠し、診断、適切な治療の選択に至るために必要な情報のみを提供し、参加した８の医療チームが、独自の判断で検査及び緊急処置を選択しつつ、最終診断、治療に至るという災害訓練を実施した。
重症から中等症の３１名の模擬患者が、受傷機転、症状及びその変化の情報を訓練参加医療チームに与える。これらの情報は模擬患者が持参した封筒内に記載されている。封筒は現場救護所のトリアージ用と病院収容後の診療用の２段階に分かれており、それぞれの場面で医療チームに提出される。
ひとつの医療チームは、医師１から２名、看護婦２名、事務官１名からなり、院内トリアージから、各種検査、緊急処置、投薬を施行し、最終診断をつけ、治療方針を決定し、最終収容先（手術室、集中治療室、臨時病棟、臨時血液透析室、後方病院搬出のいずれか）に移送するまでを担当した。
午前１０時２０分に救急車１台、バス２台で計３１名の模擬患者（重症から中等症）がほぼ同時に来院。病院前駐車場でトリアージを施行し、重症と中等症に分け、院内医療チームに引き継ぐ。トリアージチーム（２チーム）もトリアージ終了次第、院内対応にあたる。患者数と医療チームの人数からして、各チーム平均して４から５名の患者を扱う必要がある。トリアージが終了した患者は、医療チームの手が空くまで診療開始を待つこととなる。
前述のごとく、医療チームに与えられた情報をもとに必要最小限の検査、画像診断を選択し、必要に応じた緊急処置、輸液、投薬を施行しつつ、治療方針を決定し、最終収容先に移送する。訓練終了は午前１１時３０分（訓練時間１時間１０分）。
封筒にいれた患者情報以外に、外表から観察される所見の写真も医療チームに提供される。また、災害時に施行可能な緊急検査のデータや画像診断は予め用意されており、依頼するとその結果またはフイルムが渡される。行った処置や検査及び施行した時間を必ずカルテに記載し、その結果や所見も記載する。それぞれの検査に要する時間を予め設定し、診療に要した正味の時間に加算することにした。また診断ミス、必要な検査の脱落、処置のミス、薬剤投与ミスなどはその程度に応じてペナルティーとして診療時間に加算した。
最終的な治療方針の決定（正味時間、検査所要時間、ペナルティー時間合計）までに、１２０分以内を救命のための条件とした。
診療時間については、トリアージが終了してから医療チームによる診療開始までの時間；7.1±5.5（0〜21）分、正味の診療時間（トリアージ後、診療開始から最終収容先まで移送するまで）；19.6±11.1（5〜46）分、総診療時間（正味の診療時間に各種検査時間の総和を加えたもの）67.2±26.4（25〜136）分であった。
診療内容については、不要と考えられる検査が２７件施行されており、時間に換算すると３時間４５分となった。また診断、検査、処置、薬剤では、診断ミス；重大３、中等７、軽度１、検査脱落；不可欠２、必要１５、処置ミス；重要欠落３、軽度欠落９、不必要４、薬剤ミス；重要欠落１、軽度欠落４、不必要０であった。これらのミスにペナルティー時間を加算すると、計算上の診療時間は105.1±40.1（35〜206）分となり、３１例中７例（22.6％）で救命の条件とした１２０分を超える結果となった。
今回の訓練の模擬患者のアンケートより、トリアージ後より診療開始までの患者引き渡し所での時間が長かったとの指摘が多数あった。その対策として医療担当者を患者引き渡し所に置き、待っている患者に不安を与えないように現状を説明するなどの対策が必要である。
また、自院だけでこなそうとせず、予め病院の診療能力を把握しておき、これをオーバーする際には積極的に後方施設へ搬送することが重要である。近隣医療圏間での応援態勢の確立が必要である。
1996年､５月13日、バングラデシュ人民共和国に竜巻が発生した。同国は平均５回竜巻が上陸し激しい爆風と高波によって多くの犠牲者が生じているが、今回はタンガイル県、ジャマプール県を中心に発生し、35000人以上の負傷者と525人の死亡者という大きな被害をもたらした｡
この災害に対して日本政府は５日後の５月17日から30日まで14日間、国際緊急援助隊医療チーム（以下JMTDRとする）を派遣し医療活動を行なった｡ その後、災害とJMTDRの医療活動を評価するために、１年５カ月経過した1997年10月11日から15日の５日間､ 調査を行った｡
調査は 病院に搬入後に死亡した症例、 JMTDRの医療内容について行い、さらに聞き取り調査では関係省庁、バングラデシュJICA事務所の担当者､ タンガイル総合病院の医師､ 被災者を対象に JMTDRの派遣の時期、 JMTDRの派遣の期間、
二次隊の必要性、 JMTDRの派遣の場所、 医療の質、 JMTDRの派遣後の問題点について調査した。
（１）病院搬入後に死亡した症例の検討
災害発生後３日間に死亡したのは、病院搬入後死亡した全57例中41例の71.9％で、その死亡原因は29例が頭部外傷、５例が多発外傷であった。さらにJMTDRが活動を開始する前に46例80.7％が死亡していた。病院搬入後の57例の死亡原因は頭部外傷39例、多発外傷７例、骨盤四肢の外傷が５例であった。また、来院時ショ
ック状態であったのが８例、感染により敗血症となり死亡したのが４例であった。
（２）JMTDRの医療内容について
今回の竜巻災害ではトタン板による外傷が多く、JMTDRの医療は創感染のコントロールが主となった。JMTDRが診療したタンガイル総合病院と他の病院とで病院内死亡例を検討すると、JMTDR診療前の死亡者は､ タンガイル総合病院が10例、
他の病院が39例であった。診療期間中では、タンガイル総合病院が２例、他の病院が９例であり、その２例は頭部外傷によるものであった。またJMTDR撤退後に、
タンガイル総合病院では死亡者はみられなかった。
（３）聞き取り調査
１．JMTDRの派遣時期について
２．JMTDRの派遣期間、二次隊の必要性
３．派遣場所の選択について
４．JMTDRの医療の質について
５．JMTDR撤収後の問題点について
阪神淡路大震災から１年、兵庫県立厚生専門学校における震災直後、復旧途上の教育を振り返った。
授業再開に向けては備品の点検，整理を行い、３月までの授業に支障のないように必要な物品の確認を行い、発注、購入し１週間の休校の後、授業を継続した。寮生の生活の場としては実習室を利用し、３月までの授業を終了することができた。
次に入学試験の実施に向けては、受験生の現住所を調査した結果、交通が途絶している地区からの応募者は１割弱であったため、予定どうり行えると判断した。筆記試験については校舎では実施できないと判断し、２課程ともに会場を借り、面接試験については面接方法を変えて実施することとした。教育関係機関の協力を得てファックスを流がし、県の広報としてテレビも活用して試験情報を受験生の学校（准看護婦養成所，高校）に流すことができた。その結果、当日の欠席者も例年と同じ程度で無事試験を行い、合格発表も予定どうり行うことができた。
学院は教育機関としてでなく、県の行政職としての機能、役割も果たさなければならなかったため、職員の当直を実施した。しかし、避難所緊急パトロールの開始や、入学試験、病院実習の実施のため２月２２日からは学院長を含む監督職以上で当直，日直を行った。
カリュキュラム運営については１週間の休校の後、入学試験と卒業式は予定どうりの日程で行うこととなったが、その他は各課程とも大幅に延期したり、方法を変更しながらも震災の状況を受け止めた学生、教員、院外の講師の協力のもとに無事実施することができた。
学生の危機管理体制については、1.住所、連絡先の確認と連絡網の徹底，2.災害時の避難場所の提示と現地の確認，3.避難時の対応として学生への通報、誘導、安全な避難のための組織づくりを急いでいる。さらに、災害時に看護学生の能力を活かすため今まで以上にボランティア支援体制を組むとともに、自治体，看護協会，近隣施設などとの連携によるネットワーク作りを進めている。
大震災を通じ看護基礎カリキュラムについて、看護職としての学生の体験からの希望も参考に救急蘇生法の講義，実技の強化、心のケアやカウンセリング能力の強化、防災訓練の実施の３点について検討をして行く事を考えている。
新しい病院災害訓練の試み―同時多数外傷患者に対する院内対応―
大友康裕ほか、日本集団災害医療研究会誌 3: 58-67, 1998【はじめに】
【方法】
【結果】
【考察】
国際緊急援助隊医療チームのバングラデシュ人民共和国竜巻災害医療援助の評価
浅利 靖ほか、日本集団災害医療研究会誌 3: 47-52, 1998学生とともに震災を乗りこえて
財津秀子ほか、看護管理 6: 158-65, 1996１）震災直後の臨機の対応
２）学生の安全と教育のために
３）教訓と今後の課題
４）おわりに