震災後15日間に被災地内病院48施設、後方病院47施設で、入院治療を受けた傷病者は6107例であった。6107例のうち外因例（外傷）は2718例であった。受傷機転は屋内における倒壊した家屋や家具の下敷き・打撲によるものが大半であった。外傷の受傷部位では、四肢外傷、軟部組織損傷、脊柱外傷の順で多いが、これらの致命率は低く、むしろクラッシュ症候群や頭部・胸部・腹部外傷で臓器損傷を伴った者の致命率が高かった。疾病例の入院患者は残りの3389例であった。疾病による入院患者数は、震災後1週間は同程度で推移し、その後徐々に減少した。避難所生活の高齢者で、脱水に陥った症例や脱水を契機に脳梗塞を発症した症例の入院も震災直後から1週間は継続し、その後減少した。肺炎などの呼吸器感染症による入院は震災直後徐々に増加し１週間後が最も多く、消化管潰瘍による入院は、震災後徐々に増加して1週目よりも2週目のほうが多かった。急性疾患の発症率と家屋の被害状況との間には有意な相関を認めた。

b.死亡例

　震災後早期（1月25日まで）に死体検案が行われた3651例については、ほとんどが瞬間死 であった。死亡推定時刻から瞬間死を免れたのは135例（3.7％）であった。

　入院加療された全6107症例中、2209例（38％）が震災後15日間に被災地外の後方病院に 転送された。震災直後、被災地内の大規模病院は、クラッシュ症候群や臓器損傷などの致死 的外傷を含む大量の外傷患者とともに、心筋梗塞などの重篤な急性疾患患者の入院を受け入 れた。震災後数日から被災地内病院の多くは機能を回復し、また、救急搬送システムの回復 と相まってこの時期に至ってようやくクラッシュ症候群や臓器損傷、あるいは虚血性疾患や脳出血といった重症患者の後方病院への転送が徐々におこなわれはじめた。クラッシュ症候群の患者総数372人のうち187人（50％）、他の外因疾患患者総数2436人のうち702人（26％）、疾病患者総数3389人のうち1401人（41％）が後方病院へ搬送され、総合すると6107人の患者のうち2290人（38％）が後方病院へ搬送された。

b.転送手段の実態

　後方病院への搬送手段は救急車による搬送が計596例で全体の26％、病院車による搬送は70例と全体の3％であった。一方、自家用車などを用いた私的な搬送手段により645例で全体の29％が搬送されている。ヘリコプター搬送は、震災後の15日間で計73例と全体の3％に過ぎなかった。

a.現場での観察のポイントと行動について

1. Load and Goの概念

   現場では、迅速で適切な観察により患者の状態を把握し、適切な医療機関を選定して、現場で行うべき必要不可欠の処置を施し、生命予後に関係のない観察処置をすべて省略して搬送を開始することが重要である。

2. 現場安全確保、感染防御の重要性

   救急事故現場の安全を確保し救急隊員自身の二次災害を最大限に予防する。

3. 頚椎保護（全脊柱固定）の重要性

   脊髄損傷によって引き起こされる四肢麻痺などの恒久的障害は、現場活動中、搬送途中、病院初療中に発生する比率が予想以上に高いことを認識する必要がある。ロングバックボードへの全脊柱固定を推奨しており、重篤な臓器損傷が潜在している場合に、搬送時の不用意な患者移動による衝撃を回避する。

4. オーバートリアージを容認する概念

   病院前外傷救護標準化プログラムでは、この概念に則った高次救急医療施設への搬送基準が定められている。

5. 特に注意を要する病態（クラッシュ症候群）

   長時間重量物の下敷きになったという受傷機転が明らかな場合には、本症候群の可能性を念頭におき医療施設を選定する。クラッシュ症候群の場合、救出後も一般に意識は清明で血圧も保たれており重篤感が乏しいので注意を要する。運動・知覚麻痺はほぼ全例に認められ、脊髄損傷と間違えられる場合もあるので注意する。

b.直接来院する患者への対応

　直接来院する患者に対しては、まず一次トリアージを行い、心・呼吸停止例には蘇生術を実施せず、あらかじめ定めた遺体安置所に収容する。非緊急治療郡には施設内に収容せずに、自身による被災地外医療機関の受診もしくは帰宅を指示する。

c.情報伝達と転送手段

被災地内災害拠点病院から被災地外の災害拠点病院に緊急治療群を転送するとき、収容の可否を確認する最小限の情報交換が必要である。搬送手段は原則として、管外から応援に入った救急車やドクターカー、もしくはヘリコプターとする。このとき、被災地内災害拠点病院の負担を軽減するため、各災害拠点病院の患者収容状況やさらなる患者収容の可否の確認、搬送手段の要請・確保などの連絡・調整は、基幹災害医療センターが行うのが望ましい。

• 自然災害(サイクロン、洪水、津波、旱魃、地震など)
• 人為災害（列車・飛行機・自動車事故、産業事故、化学物質漏洩、紛争など）
• 特殊災害(Complex emergency、Mass Gathering、難民、病院火災など)→NBC災害含まれる。

1. 大量被災者の想定　
2. Mass Gatheringによる脅威
3. 稀少災害による対応困難　
4. 対応に専門的な知識・技術が必要
5. 通常集団災害＋αで防護、除染、検知が必要という特徴がある。

1. 集団災害対応: トリアージ、救急救命処置、群集管理
2. Zoning: 危険区域(Hot Zone)、準危険区域(Warm Zone)、警戒区域(Cold Zone)の3区域に分ける。(図1)　
3. 防護: ClassA・ClassB・ClassC・ClassDのリスクの順に高性能の呼吸、皮膚を守るための装備を身につけ救助活動を行う。(図2)
4. 検知: 除染の前後で原因物質の検知を行うことが望ましい。

1. 炭疽症: 通常90%以上は皮膚炭疽であるが、兵器として散布された場合には肺炭疽の可能性が高い。1~7日の潜伏期間の後、感冒様症状で発症し数日後に突然悪化、呼吸困難、チアノーゼ、痙攣が起こり死に至る。ペニシリンＧ・シプロフロキサシン・ドキシサイクリン・アモキシシリンなどが治療に有効であるが、無治療では90%の致死率である。

2. 天然痘: 1・2週間の潜伏期を経て感冒様症状を発症し、その2・3日後に特徴的な発疹が主に顔、腕、脚に出現する。飛沫感染し発症後1週間以内の感染力が最も大きい。無治療では30%が死に至る。特異的治療は無いが、ワクチンが極めて有効。

3. 　ペスト: 通常80~90%は腺ペストであるが、兵器として散布された場合には肺ペストの可能性が高い。1~6日の潜伏期間を経た後、高熱・頭痛・咳・血痰などの症状が急激に発症する。肺炎は急速に進行し、呼吸不全に陥る。敗血症に至ることもあり無治療ではほぼ100%が死亡する。ストレプトマイシン・ゲンタマイシン・ドキシサイクリン・シプロフロキサシン投与が有効であり、また、ペスト菌は熱に弱い(55度15分の暴露で死滅、日光下で数時間以内に死滅)。

4. 　ボツリヌス症: ボツリヌス毒素は神経筋接合部におけるアセチルコリン放出を抑制する。作用は呼吸筋に及びその結果呼吸困難に陥り死に至る。ボツリヌス毒素に対する抗血清の早期投与が第一選択。現在は死亡率5%ほどに抑えられるようになった。

Ｂ）化学剤

1. 神経剤: サリン・ソマン・タブンなどアセチルコリンエステラーゼ阻害薬(V剤は揮発性高く気体で用いる。G剤は液体のまま用いる)。いずれも無色無臭で脂溶性が高く、皮膚からも吸収される。空気よりも重く床を這うようにして広がる。

2. びらん剤: マスタード(体の湿った部位に強く作用。暴露後数時間で肺水腫・気道粘膜の壊死・二次性細菌性肺炎・死亡の経過をたどる)・ルイサイト(暴露後直ちに目、および皮膚の痛み。1分以内に大量の水で洗い流さなければ失明の恐れあり。0.5ml皮膚に付着でショック、2ml付着で致死量)など。

3. 窒息剤: ホスゲン(肺胞で水と反応して塩酸を生成し肺水腫起こす。空気より重く無色・干草、青トウモロコシの臭い)・塩素(水と反応して塩酸を生成、粘膜と皮膚を強く刺激)など。

4. シアン化剤: シアン化水素(青酸、苦いアーモンドの臭い)・塩化シアンなど。血液によって細胞に運ばれ、細胞中でチトクロムオキシダーゼと結合し酸素利用を阻害する。皮膚からも吸収される。

5. 無力化剤: 人間を長時間動けなくする。3ｰキヌクリジニルベンジラート(中枢神経系抑制薬、抗コリン作動性物質、瞳孔散大・幻覚)・リゼルグ酸ジエチルアミド(LSD; 中枢神経系覚醒剤。幻覚出現)

6. 暴動鎮圧剤: 短時間人間を動けなくする。嘔吐剤・アダムサイト(曝露すると眼と粘膜に強い刺激がありくしゃみと咳、鼻汁、激しい頭痛、胸部の急性の痛みと圧迫感、吐き気、嘔吐などを生じる)など。

指揮命令系統　→　組織図、指揮命令の一本化
連絡体制　　　→　連絡網、電話、トランシーバ、FAX
部門　　　　　→　役割、構成人員、役割
物品　　　　　→　保管場所、使用先の明記、運搬、補充、トリアージタッグや災害用カルテなどの帳票類
患者　　　　　→　入院、外来患者への対応、緊急度・重症度別の患者の流れ、搬送、対応方法
その他　　　　→　増床体制、遺体安置

　災害対策本部 → 情報管理・安全管理を主とし、関連機関との連絡、傷病者、入院 患者情報、各部門の状況、職員、物品理を管理する。

　情報部門 → 被災情報、安全情報、患者、職員、物品などの情報を収集し、対外的な情報、要請を行う。

　トリアージ部門 → トリアージポストの設置、トリアージタッグの運用、方法を司る。

　重症、中等症、軽症患者対応部門 → 重症は初療室、緊急治療室へ、中等症は処置待 機ゾーンで対応、軽症は院内外にすかを決定する。

患者搬送部門 → 「赤」の患者を優先し、重症度、マンパワー確保のより搬送者の人を決定する。

誘導・案内部門 → 救急搬送路の確保、院内外の誘導を行う。

物品搬送部門 → 物品の保管・備蓄状況、搬送先を把握する。

家族・マスコミ対応部門 → 家族、マスコミへの対応を行う。

物品 → 搬送用ストレッチャー、毛布、布団、酸素ボンベ、レスピレーター、モニター、血圧計など。

1. 新人研修(対象:1年目)

   講義形式で、災害発生時災害対応マニュアルに沿って初期行動がとれる、消火設備や非難ルートを説明でき、応急処置ができるようになることを目的とする。

2. 実務研修�T(対象:2〜3年目)

   机上シミュレーション、ワークショップ形式で、災害時被災患者の受け入れ、各部署での対応がわかり、病棟の非難行動ができ、災害医療活動ができることを目標とし、トリアージ、搬送、処置のシミュレーションを行う。

3. 実務研修�U(対象:3〜5年目)

   消防との合同訓練で、災害時担当新設部署を立ち上げ、被災患者の受け入れ、災害発生時の医療活動ができることを目的とし、実際にトリアージを行う。

4. 専門レベル研修(対象:5年目以上)

   より実践的な消防との合同訓練でのシミュレーションで、被災患者受入れ時病棟のリーダーとして行動でき、災害医療活動ができることを目標に救護所内の活動、他職種との連携、危機管理、患者、家族対応を行う。