災害初動時の基本的な流れの中で特にキーワードとなるのはTriage，Treatment，Transportationで、災害医療活動の3Tといわれる。

トリアージタッグのカラーコード

• （赤）：緊急治療群。すぐに治療を行わないと生命の危険が迫っている重症者で、かつ処置によって回復が見込める者

• （黄）：準緊急群。少し時間の余裕があると思われる傷病者

• （緑）：治療保留群。自分で歩ける軽度の傷病者

• （黒）：死亡群。現在すでに死亡しているもの、あるいは平時でも生存の可能性がほとんどない重症者

　受診患者において頻度の多かった症状には頭痛68％、呼吸困難63％、嘔気51％、咳嗽33％、不安・興奮など精神症状30％であった。軽症例が多かったためか、消防や警察車輌よりも、徒歩やタクシーなど自力で来院したものが多かった。検査所見で特徴的なのは血清コリンエステラーゼ値の低下で、入院患者の約76％が受診時に正常範囲(100〜250 IU/l)以下であった。

　治療として症状の強い例には酸素投与や輸液を開始した。流涎や徐脈を認めるものには適宜硫酸アトロピンを静注し、縮瞳があって眼痛を訴えるものには散瞳薬を点眼した。血清コリンエステラーゼ値が低く、入院を必要としたものにはPAM(プラリドキシムヨウ化メチル)を持続静注した。

B）二次被害
　当時化学兵器に関する知識や、除染・防護に関する設備もまったくなかったため、現場で救出活動や捜査に従事した消防・警察職員や、病院で治療に従事した病院職員にも多数の二次被害が生じた。

C）追跡調査の必要性
　事件1ヵ月後、1年後の追跡調査では身体的不調に加え精神的症状も持続していた。症状や合併症に関する正しい情報を把握し被害者に伝えるためにも、地域や国レベルでの被害者の追跡調査が必要と考えられた。

A）災害発生の認識と院内への通知
　もし同症状の多数傷病者同時発生であれば、まず化学物質を想定し、受け入れ準備(場所の確保や除染、二次被害の防止対策)を行い、院内にも災害時対応(全病院)をとりうることを通知する。

B）情報の収集と提供
　消防・警察や自治体と密に連絡をとりつつ来院患者の症状や現場の状況、発災現場の毒劇物分析結果などから原因物質の判断を行う。治療法・予後などの情報を収集し、院内での治療方針を決定して医療担当者や被害者にも周知させる。治療効果や経過をみて方針の変更や追加の決定を行う。

C）災害収束の宣言
　被害者数や重傷度、院内の状態、安全性を検討したうえで災害収束の宣言を行い、日常の救急医療提供を再開する。

　災害医療活動において、被災疾病者数の推定は出発点となる要素である。推定するにあたり災害の規模と状況にかかわる情報をできるだけ具体的に収集することが必要である。特に、災害現場の画像情報は有用である。

（２）　疾病の種類と重症度

　被災疾病者の受け入れ準備を具体的に整える際には、疾病の種類と重症度の推定が重要である。よって災害の規模と種類、そこに巻き込まれた被災者に加わったエネルギーの大きさと種類から、過去の大規模災害を参考にして、疾病の種類と重症度を推定する。

（３）　被災疾病者の来院数の推定

　上記を経ても、自分の病院へ来院する被災疾病者数を正確に推定するにはさらに不確定要素を考慮しなければならず、現実には不可能に近い。しかし疾病者数、重症度を大まかにでも推定しなければ緊急診療体制の全体像を決定できない。ここで考慮すべき要素は被災疾病者の全体数、発災現場から同心円内に存在する医療機関の数と対応能力及びその道路事情、被災疾病者との信頼の程度、消防機関との親密さの程度、地域救急連携の充実度、自病院の平時の役割などである。

　また被災疾病者の来院数の推定に重要な来院の形態を示す。

1. 歩行による来院：歩行可能な被災疾病者の歩行限界は200m〜300mである。
2. 消防救急車による搬送：被災疾病者を医療機関へ迅速に搬送する最も効率的な方法は、平時の救急搬送で慣れた搬送ルートを選択することである。全速でピストン搬送ができる範囲は半径5kmである。
3. 市民による搬送：市民による被災疾病者の搬送先は平時に親しんでいる病院、信頼している大病院である。

（４）　重症度別の来院者数の推定

　消防救急車の搬送件数を推定することは、中等・重症疾病者の来院数を推定することでもある。これらは搬送してきた消防救急車に収容可能状況について、逐次情報を提供することで特に中等症の搬送疾病者数はコントロールできることが推定できるため、医療スタッフには負担を与えることになるが、悩むべき事態にはならない。

　被災疾病者を受け入れることが決定されれば、まず空きベッドを重症、中等症、軽症ベッドに分類する。外傷が多発する大事故災害の場合次のように収容を行う。

• 重症患者：救急病棟、集中治療室、外科系病棟
• 中等症または軽症患者：整形外科、泌尿器、耳鼻科、眼科病棟
• 内科系のベッドは軽症患者用として確保しておく。
• 重症ベッドが少なければ管理できる病棟の入院患者をほかの病棟に移して、重症用の空きベッドを増やす必要がある。重症患者を管理したことのない病棟に患者を収容してはならない。術後重症患者用に中央集中治療室や人工透析室は空けておくべきである。

２．診察能力

　軽症患者には必要な医療器具が揃っているとして最低限医師1人、看護師1人が必要である。中等症・重症患者に対してはトリアージポストの指揮官の指示によって微調整する。中等症・重症患者に対する初期診療ポストの診療能力は、使用可能な治療ベッド数、単純X線写真撮影の能力、緊急血液生化学検査の処理能力、CT撮影能力に左右される。

３．　診療体制

　被災疾病者に対する診察能力を増強するために、通常診療を継続するか否かの判断は重要な分岐点であり、選択肢として待ち時間を延長し継続、数時間の中断、終日停止、がある。これらに対する判断基準はない。

　行政機関から一般市民への、避難情報の直接的な伝達手段の多くは、市町村防災行政無線システムの同報無線を用いている。市町村の庁舎内の放送台から、放送が無線で地域中に設置されたスピーカーから流れるようなシステムである。災害時の情報伝達手段として有用と言えるが、このシステムの普及率は約70％であり、設備の進んでいない地域があるのが問題である。

　自分で住宅を確保できない人には災害救助法に基づいて、応急仮設住宅が提供される。供与期間は最高で2年とされているが、災害の状況によっては延長されるケースも少なくない。また、高齢者などの要援護者のために「福祉仮設住宅」が設置できることになっている。阪神淡路大震災では抽選によって応急仮設住宅を決めたため、災害前のコミュニティーが崩壊するという問題が起きた。仮設住宅で近隣の人との付き合いをためらい、一人で自宅に引きこもり、その結果、生きがいを失ったり生活再建に悩んだ末に自殺や病死する人が現れ、孤独死することもあった。このことから応急仮設住宅への入居を決める際の、災害前のコミュニティーがいかに重要かが分かった。

　一方、新潟中越地震では「エコノミークラス症候群」が問題となった。避難生活中に車中泊をした人が多かったためである。これは水分の摂取や体操で予防することができるため、災害発生時には早めに周知することが大切である。