災害は、その種類によって特徴的な健康問題があり、また、どの災害にも共通の健康問題もあります。そのため、災害を分類することで、影響の推測や適切な対応ができます。災害の種類、時期、避難生活場所、被災者別、日常生活別で分類し、災害が人々の健康や生活に与える影響をまとめました。

　地震：死傷者の多くは挫滅創、裂傷、骨折、切創、脊椎損傷、頭部外傷、腹部外傷、熱傷などの物理的外傷による。クラッシュシンドローム（挫滅症候群）による急性腎不全では透析が必要になる場合もある。

　水害：切創、擦過傷、打撲などの物理損傷が多く、創部からの感染が問題。破壊力がある土石流では負傷者が重症化しやすい。土砂崩れ、避難時の転倒、転落による死傷者も多い。

　火山噴火：広範囲熱傷、気道熱傷が起こる。火山灰吸入による呼吸障害も起こる。噴石の命中による死傷者もみられる。

　雪害：屋根からの転落事故が大半を占める。その他、急性心筋梗塞、脳出血、転倒による骨折、閉じこもりやうつ状態も出現する。

　落雷：火災に巻き込まれたり、人間に当たると死亡原因になる。

B)人為災害の健康問題

　列車事故：骨折、肺挫傷、胸部損傷、腹部損傷が多く、圧迫死もみられる。

　化学物質：火災時の有毒ガス吸入による中毒が起こる。工場爆発により、一酸化炭素、天然ガス、プロパンガス、サリンなど有害物質流出による傷病者が発生する。

　圧迫、内臓破裂、気胸、血胸、打撲、骨折、切創などの外傷が多い。特に緊急度の高い熱傷、気道熱傷などには早期治療を開始する。クラッシュシンドロームは四肢の広範な挫滅や阻血により起こり、ミオグロビン尿が認められる急性腎不全となり、透析を要する。季節によっては熱中症、脱水を引き起こすため、水分・塩分摂取が必要である。身体症状とともに精神症状も注意する。

B)災害中期から長期

　慢性疾患の管理不十分による症状悪化が起こる。例えば在宅酸素、CAPD、透析などへの対応困難であり、さらにストレスによって疾患が増加することもある。免疫力低下による感染症にも注意が必要である。汚染水による細菌性腸炎や、食中毒がおこり、冬季には呼吸器障害、インフルエンザの蔓延も起こる。水分摂取量が減ったり、高温下での片付けなどによる脱水症状も多い。

　長期化によるストレスから精神症状が悪化し、アルコール依存、精神障害、PTSD、PTSRが起こる。孤独死が増え、高齢者では環境変化による認知症の進行もみられる。

　初期には外傷、骨折、打撲、切創などへの対応が必要である。被災者は家屋の片付けを行うため、切創、擦過傷も増える。集団生活による不眠症、便秘、下痢、食欲不振、感染症なども生じる。長期化すると睡眠障害、アルコール依存も増える。冬季には感冒が増え、高齢者などでは食料を保管している場合もあり食中毒にも注意が必要である。避難所内が狭かったりして転倒骨折したり、プライバシー欠如やストレスによる精神的問題も増える。

B)仮設住宅

　生活環境の大きな変化に伴うストレス、今後への不安が生じ、市街地を離れた仮設住宅への移行した場合には情報の遅れや不便さから身体症状やストレスが生じる。

　災害への対処、経験の未熟さによりその後の経過が予測しにくい。大人に影響され精神的不安定になりやすい。生活変化に影響され、同時に自己が対処できないことによる不安も多い。思春期のこどもの抱く災害の影響が将来にも影響する可能性がある。

B)成人期

　家屋の片付け、地域への協力、家族の世話などに追われ、職業を欠勤する不安も増す。子育てをする母親は周囲への配慮からストレスを感じる。

C)高齢者

　慢性疾患があったり、体力的側面から周囲に気兼ねしたり、不安や恐怖心が強くなる。環境変化にも適応しにくく、不安が増す。

　食糧不足や配給の不均等による食事量制限が生じる。また、片付けや復旧などに追われ、摂取できなかったりする。高齢者では乾パンが固くて食べにくかったり、食生活の偏り、食欲不振も生じる。

B)排泄

　トイレなどが使用できなかったり、数が不足する場合があり、我慢するために便秘・膀胱炎が増える。食事内容や行動制限による便秘症状も出現する。救護所のトイレは和式が多く、足腰の弱い老人ではポーダブルトイレが必要になる。

C)清潔

　入浴機会の制限による皮膚疾患、不快感による精神的不安定、不衛生による感染症の増加が起こる。壊れた家財やごみが集積し、悪臭を生じる。砂塵も増えるためマスク着用やうがい、目の洗浄が必要。

D)活動

　停電、電話不通などにより一時的に停滞する。その後は片付けや復旧活動が増え、転落、負傷、骨折が多くなる。高齢者では無理な活動は呼吸・循環系に影響を与えることもある。

E)睡眠

　夜間不眠は増加する。余震に怯えたり悪夢を見たりと睡眠は傷害される。夜間も復旧活動するために睡眠時間が不足する。

F)仕事

　地域の活動に縛られ、休職を余儀されなくなることも多い。物品の購入費が増えたり、農作物被害が生じたりするなど経済的負担も増える。

G)学習

　学校が避難所になったり、閉鎖される。また、受験に影響する。

　多数傷病者発生時においてわが国の医療情報の流れは、まず119番通報あるいは110番通報により消防機関か警察機関に情報が入る。消防機関と警察機関は活動を開始しつつ、お互いに連絡を取り合うが、医療機関への情報提供においてしばしばタイムラグを生じているのが現状である。その事実を示す事例として事例２、３を振り返り比較として事例４を取り上げる。

　事故発生7分後北海道警察覚知。19分後消防署覚知。71分後医療機関に連絡入る。

　3つの医療機関が医療班を現場派遣した。その時間は発災から95分後病院出発、106分後現場到着、127分後現場到着と事件発生からかなり時間が経過していた。

　事故発生1分後淡路広域消防覚知。2分後A病院、B病院に受け入れ要請。4分後神戸消防覚知。29分後明石消防へ救助隊の出動要請。43分後D病院、F病院に受け入れ要請。49分後C病院に受け入れ要請。75分後D病院医師2名現場到着。165分後F病院医師1名現場到着。搬送者数は、現場に近い順に淡路島内のA病院8名、B病院5名(トリアージタッグ赤1名)、C病院10名、D病院(3次救急施設、災害拠点病院)7名、神戸市内のE病院1名、F病院(3次救急施設、災害拠点病院)1名(トリアージタッグ赤1名) であった。

　救急隊によりトリアージタッグを用いながら救出順にトリアージが実施され、重傷者はすぐに救急搬送、軽症者は現場派遣された医師も協力して再トリアージを行ってから医療機関に搬送した。

　この事故では、消防機関の事前取り決めにより、行政区域を越えた応援体制がすばやくとられたことが現場救急活動において功を奏した。しかし、医療機関への連絡は、消防から医療機関ごとに電話による収容依頼で行われ、医療体制の立ち上げ、現場への医療チームの派遣の遅延を生じる一因となった。また、本事例では淡路島に比べて医療機関の多い神戸市内や明石市内への搬送が、淡路島内の搬送に比べて少なかった。理由として、事故現場が淡路広域消防の管轄であったこと、淡路島方面への道路上で発生していたことも関係していると考えられ、高速道路での進入ならびに搬出路の導線確保に関して工夫の余地がある。なお、入院時死亡が一例(脳挫傷、腹腔内出血、現場トリアージ赤)あり現場の指示により淡路側の療養型病院に搬送された一人であった。現場のみならず搬送中の再トリアージを反復して、適切な搬送先の選定および二次転送が行われておれば救命できた可能性があった。

　航空機39機を動員しドイツ全土の22の医療機関に分散して航空搬送した。最初の医師現場到着は事故発生16分後、計83名の医師が現場で活動し、約2時間後に搬送終了した。preventable trauma death(PTD)はなかった。

　半径50〜70km、人口約50万人の地域を1つのドクターヘリ基地のサービスエリアとし、全土をほぼ完全にカバーする救急ヘリコプターシステムが効果を発揮してPTD発生を防止した。日頃行っていないことは難しく、プレホスピタルを含め日常の救急医療体制の強化が必要なことを、この事例は教えている。

　ドイツでの事故に比べ、上記の国内の2事例では、現場から三次救急医療施設や災害拠点病院への著しい通報の遅延がある。大型交通事故などで多数の傷病者が発生している可能性が高い場合、消防指令や先着救急隊は、多数の傷病者発生と重傷者の存在を予想、念頭に置き、近隣の医療施設だけでなく、距離だけにとらわれず複数の三次救急施設や災害拠点病院への連絡や情報提供をもっと積極的かつ迅速に行うべきである。かつ必要と判断すれば、躊躇することなく医療班の現場派遣要請を行うべきである。早い情報提供は各医療機関においての対応準備や医療チームの迅速な現場派遣を可能にするからである。