近時、世界各地で自然災害が相次いで起こり、また、各腫の紛争が繰り返されて、苦しむ人々が増え、広く世界に支援を求めている。

　2004年の史上最大規模となったスマトラ島沖地震・津波災害をはじめ、戦争災害、人為災害では部族間の武力紛争やテロ、またHIV/エイズの蔓延などの危機が発生している。これら災害は、貧困が人的・物的被害を拡大させ、災禍の復興を遅らせている。

　国レベル、地域レベルでの対策には限界で、人道の見地から世界中がボランティア支援を行う義務があるといっても過言ではない。

　人道的支援を行う国際機関として赤十字があり、その中にICRC(国際赤十字委員会)と国際赤十字・赤新月社連盟(IFRC)がある。災害看護の発展を考える時に、その国際機関の発症と活動を概観しないで今後を展望することは、思想的・哲学的基盤が弱くなり、視野が狭くなる恐れがある。

　スイス人であるアンリー・デュナンは、イタリア統一戦争の悲惨な有様を経験し、負傷者の敵味方の差別なく、「トゥッティ・フラテルリ(みんな兄弟)」を合言葉に、救護活動を行った。

　ジュネーブに戻ったデュナンは、戦争犠牲者の悲惨な状況を伝える本を出版した。この中で、1)戦場の負傷者と病人は敵味方の差別することなく救護すること、2)そのための救護団体を平時から各国に組織すること、3)この目的のために国際的な条約を締結しておくこと、と述べている。この構想をジュネーブ公益協会が取り上げ、「赤十字規約」を採択し、ICRCを活動させ、人道法が守られるようになった。

b. ジュネーブ条約(1949年)

　1) 陸の条約、2)海の条約、3)捕虜の条約、4)文民の条約
が調印され、これがさらにジュネーブ条約追加議定書に発展した。

c. 国際赤十字・赤新月社連盟

1. 各国赤十字社・赤新月社

   　1863年に赤十字規約が成立すると、各国は戦時救護団体を組織し、赤十字社という名称を用いた。そして、日本赤十字社は1886年にジュネーブ条約に加入した。

   　【赤十字マーク】
   　赤十字マークはアンリー・デュナンの祖国スイスに敬意を表して、のスイスの国旗の配色を逆にして作られ、「保護の標章」として、定められている。

   　各国赤十字・赤新月社は、1)紛争や災害時に、傷病者の救護活動、2)赤十字の基本原則や国際人道法の普及・促進、3)平時における災害対策、医療・保健、社会福祉、青少年育成などの業務を行っている。

2. 国際赤十字・赤新月社連盟

   　2006年10月には186ヶ国が加入している。

d. 日本赤十字社の活動

　(1) 国際活動：1)国際救援、2)開発協力、などを行っている。

　(2) 救護活動：救護活動は赤十字の中核的な活動であり、地震、火災、風水害などの様々な災害救護はもちろん、伝染病流行時の患者救護、船舶の遭難、交通災害など、多種多様な救護活動を行っている。

　災害時には、どの段階においても看護の役割として、様々なニーズが発生する。看護師は、災害時の健康障害に対応する基本的専門能力の上に、災害の特徴と固有な技術を身につける必要がある。そのレベルは、救急救命においてリーダーシップをとれる能力が望まれるので、そのためには日頃からの研鑽が必要である。

　しかし、災害看護教育を展開する前提条件として、疾患の重症度が判断できるほどの判断能力を育てる必要があり、また救急看護の技術も災害看護額とタイアップして、確実に身につける教育を行わねばならない。

　そして、看護の心を育むことが必要不可欠である。災害ボランティアや防災訓練への参加などボランティア精神をはぐくむことが肝要であり、課題でもある。

　災害救護の発展は、まさにアンリー・デュナンの｢トゥッティ・フラテルリ(みんな兄弟)｣の思想を哲学的基盤に据え人道を発展させ、災害と救護の対策を可能な限り推し進めることに他ならない。看護専門職は、災害看護額を確立し、組織だった教育を構築し展開する必要がある。また、各保健医療機関の看護職は他機関と共同し、責任を持てる能力維持と研究開発を行い、社会に貢献することが重要であると考える。

1. 医療指揮官と指揮系統の明確化

   　災害現場では複数の公的機関(消防、警察、行政など)や施設(医療、発災元企業など)が業務を分担して実行しているため、指揮系統を明確にしておかないと現場トリアージ活動の不手際・遅れにつながる。医療指揮官は災害状況や搬送先医療施設への交通状況などの評価に基づいて各機関・施設との調整を行い、トリアージ実施者に指示を出す、といったように現場トリアージ活動の全体を管理・監督する役割がある。

2. 災害状況の評価と基幹病院への伝達

   　災害状況(災害の種類、負傷者の人数・緊急度・重症度、搬送先医療施設への交通状況など)を迅速に、繰り返し評価し、基幹病院へ発信していくためには、1つの基幹病院に災害状況を連絡し、そこがハブとなって他の病院へ発信していく方法が良い。

3. 負傷者救護所の設置

   　負傷者を災害現場から退避させるため、二次災害を受けにくく、平坦な屋外に救護所(二次トリアージ、応急処置を行うところ)と待機所(歩行可能な負傷者、軽症・無傷の負傷者を集めるところ)を設置する。

4. 搬出路・搬送路の確保

   　負傷者の動線を一方向となるように整備する。

5. 災害現場救助従事者の安全確保

   　装備が不十分な救助従事者は災害現場の危険区域内で活動させるべきではない。

　災害現場のトリアージポストや救護所などで行われる。傷病者を大きく継承とそれ以外に分ける方法（図１）。

２）並び替え（SORT）

　治療や搬送の優先順位を決めることが目的。緊急度・重症度によって並び替える（図2）。

　病院の構造に合わせて傷病者の入り口、トリアージポスト、赤のゾーン、黄のゾーンを決定する。

　要緊急治療群である赤のゾーンに最大限の人員を配置する必要がある（人数のみならず外傷患者の初期診療や看護の実戦能力も加味）。人員、医薬品、資器材、治療環境を分析し、受け入れ可能な患者数を判断する。

　一次トリアージがなされた傷病者を病院に受け入れる場合には、受信という手続きを踏むことになるが、傷病者数があまりにも多い場合には、初期の段階ではトリアージバッグをカルテの代用とする場合もある。

　災害時の病院機能の維持には堅固な建物、設備が必要であるが病院でのライフライン（電力・ガ ス・水・食料・薬剤および診療材料）の確保は病院機能の維持には必要不可欠である。そこで長岡 赤十字病院の対策について紹介する。

　電力供給は平時の70%はガス自家発電設備より設けていて、残りは商用電力（２回線で供給）でカ バーしている。災害発生時に商用電力が供給不能になった場合にはA重油を燃料とする非常用発電機 が瞬時に発動して院内の医療用及び保安用電力としてバックアップ供給されることとなっている。

　また瞬間停電に関しては無停電電源設備によって手術室、ICU、NICU、PICUには途切れることなく電力を供給できる仕組みになっている。

【ガス供給】

　医療用ガスとして液体酸素タンク、液体窒素タンクを屋外に設置し酸素および人工空気を製造して 各部門に供給している。

【水の供給】

　市の水道管より貯水槽に貯水しているが、病院の必要量の1.5日分までしか貯留できないため市の給水車より最優先に給水を行ってもらった。給水用のペットボトルは別途備蓄している。

【食料の備蓄】

　入院患者に対する食料は726床のすべての患者の1日分の備蓄がある。調理場は地下につくってある ので地震の影響はあまり見られない。エレベーターの使用が不可になると食料を運べなくなるので 備蓄食料に頼らないといけないのが難点である。

【薬剤および診療材料】

　通常の在庫により1週間は対応できる見込みである。また薬事協会、医理科機器同業組合との協定により支援要請に対応できる形となっている。

　この問題は新潟県のみでなく全国どの地域にも大規模地震が発生する可能性があるので各病院で体 制作りが重要である。愛媛大学医学部付属病院の災害時の備蓄やライフラインの確保について見学 したときに、この長岡赤十字病院と同じくらいの体制ができていると感じた。愛媛県では南海地震 が発生する可能が高く、県内各病院の災害対策を万全にするのは急務であろう。