救急医療とは、発生した傷病者に対して十分な医薬品、医療資器材などの医療供給ができる環境下で、医療スタッフによって必要とされるすべての医療を施すことである（図1）。

　無論予想外のことも起こり得るが、救急患者の発生は疾患、数ともに予測できるものであり、その対応環境は準備されている。つまり救急医療は救急といえども日常の医療の範囲内にあるものである。

　災害医療は急激に増大した医療需要（傷病者）と医療供給の低下という環境の中で、限られた医療資源を有効に使い一人でも多くの命を救うための医療である。決して単に救急医療の規模が大きくなったものが災害医療ではなく、救急医療と災害医療の質は全く異なるものなのである。

　災害対応の基本原則は、英国のMIMMSコース、米国のBDLS/ADLSに定められている（表2）。

　この救助活動で特記すべきことは救急ヘリが医療チームとともに飛来し、生存者の半数強（59例）をヘリコプターで搬送し、傷病者を広い範囲に分散収容させ、傷病者集中による病院の診療能力低下を招くことがなかった点である。搬送能力が高ければ被災地内の災害現場から傷病者を被災地外の病院へ分散搬送し、災害医療から救急医療へ移行させることが可能となる（図2）。

（１）病院内での火災発生の危険性

　病院内で火災を起こしやすい場所は調理場、機械室、電気室などである。その他には病室の電機器類、老朽化した配線、病院内改修工事に伴う火の使用などが原因となる。

（２）火災を知る方法

　火災の発生は、人が直接発見する方法（臭い、煙、炎など）と自動火災報知設備（煙や熱を機械が感知してベルが鳴る）による方法とがある。前者は火災に至る前段階での発見が可能だが、後者は感知器が設置された部屋に煙や熱が充満してからでないと機能しないために発見が遅れる。

（３）火災発生時の行動

1. 情報収集

   　火災発生場所と規模について情報を収集する。収集した情報は病院内職員全員に知らせる。火災の場所や規模は刻々と変化するので継続して情報収集が必要である。

2. 通報

   　通報の遅れは大惨事を招くので、火災発生時はすぐに通報する。自動火災報知設備が作動した時点で消防機関へ連絡されるシステムをもつ施設もある。そして院内放送で収集した情報を院内に知らせる。一般に、目前に差し迫った危機がない場合、誤報と思い適切に行動しないものである。院内放送では、火災報知設備の作動場所だけでなく、作動の理由と病院の対応状況、取るべき行動についても説明する必要がある。

3. 消火活動

   　初期消火も重要である。スプリンクラーが作動し消火されている場合もあるが、基本的には火災現場に到着すると消火器や屋内消火栓を用いて消火活動を行う。特に、屋内消火栓は種類が様々で使用法がやや煩雑である。日頃から防災訓練に参加してその使用法を熟知しておく必要がある。

   　また、病院内での火災発生に対応するには、最前線で指揮を取る人材を育成することも重要である。現場の指揮者が連絡、初期消火、避難誘導などを的確に行える体制が整うことで被害を最小限に食い止めることができる。

（１）地震発生時の被害

　一時的な被害として、建物の倒壊、危機の損傷、電力・ガス・水供給の停止、通信回線の遮断などがある。また、地震に伴う被害として、火災の発生、ガス漏れの発生、室内空調の停止、エレベーターの使用不能などがある。

（２）地震発生時の行動

　地震発生直後は自分自身の安全確保が第一であり、揺れが収まってから院内の被害状況確認のための行動を取る。

（３）地震後取るべき行動

　職員、避難経路、入院患者・来院者、ライフライン、院内設備、医療機器の被害状況や火災発生の有無を確認する。火気使用の厳禁は二次災害を防止するために重要である。また、火災の場合と同様に情報収集、通報、火災発生時には消火活動が重要になる。

（４）閉鎖空間での被災

　エレベーターは地震を感知して緊急停止する。エレベーター内で揺れを感じたら全ての階のボタンを押し、最初に止まった階で降りる。脱出できない場合は外部に状況を知らせる必要があるが、その際には長期戦を覚悟する。

• 空港には空港長の判断で医師・看護師などは進入可能であることがわかった。

• 警察は大事故の場合は道路封鎖を行い、救急車両に乗っていない限り、医師・看護師でも封鎖を突破できない。（H19年12月に高松空港長より県内の関連機関に緊急時通行証を発行された）

• 空港には多量の医療・消防資機材が準備されていることがわかった。

• 空港内の非舗装地帯を重量のある車両が進入すると、はまってしまう恐れがある。

• 超急性期に空港に到着できる医療従事者はごく少数であり、効率よく配置を行う必要がある。

• 高松空港は高松市内から約30分という立地条件のため、患者搬送手段の確保が最優先課題となる。

• 大規模な訓練であり、災害医療活動をアピールするには良い機会だが、医療のことばかりに時間や手間を割くことは困難で、他の機関との調整が難しかった。

• 平成18年より19年のほうが、より実践的な想定のある訓練となった。

• トリアージ中心の訓練ではなく、模擬患者の治療を行うような訓練に若干の抵抗があった。

• 訓練開始前に十分なブリーフィング、チームビルディングを行ったが、訓練が開始されるとリーダー役の医師まで治療に参加してしまい、救護所内の統率がとれなくなってしまった。

• 資機材に関する具体的な改善案が出された。トランシーバーの扱いに不慣れであった。

• 警察、消防も含め、人員不足に対する応援要請など、臨機応変な対応は達成されなかった。

• 搬出トリアージも混乱し、本部の指示で搬出先を決定でせず、現場だけの判断で決定されていた。

• トリアージタッグ集計結果では住所、電話番号の記載率が極端に低かった。

• 日付やトリアージ実施場所、実施機関など前もって記入すること可能な項目でも記載率が低かった。

• 意識レベルの悪い患者では名前の記載が全くないものが多かったが、「黒ブチメガネ」「40歳代、オレンジのジャンバー」などの見た目の特徴だけでも記載されているものも認められた。

• 屋外にテントを設置して救護所としたため、模擬患者が炎天下に長時間さらされてしまった。

• 参集訓練ではすべての資機材を運んだのは初めてというチームもあり、実際に資機材を展開するのも有意義であった。通信訓練のトランシーバー使用も有意義であった。

• 図上訓練では、県内が大きく被災している場合にはDMATも院外での活動よりも各々の院内の活動が中心になるという意見が多かった。

• トリアージタッグは指導してから未記入項目は減ったが、カテゴリーの記載もれや間違いがあった。

• 実際に自チームの資機材を用いての訓練は、内容や配置を確認する点において有意義であった。

• DMATの存在が小さな島にも認知されており、限られた資機材での実践的な訓練は有意義であった。

• 多数の参加者が図上訓練に参加できない場合に、プロジェクターを利用するという手法を経験できた。

• ステージ上での図上訓練は発言が慎重な内容となり、活発な議論に進展しにくかった。

• 座学によりDMATの活動内容に理解は得られたが、どのような場面でDMATを依頼するのかわからないという意見が繰り返し出された。

• DMATと高度救助隊の活動内容に関して相互理解を得ることができ、今後の活動、訓練につながった。