この論文は、阪神淡路大震災における神戸の病院の活動を記録したものである。

　神戸協同病院は被害の最も大きかった長田区南部にあった。建物の倒壊は免れたが、電気や水の供給が停止した。電気は非常電源により供給されたが、水はポリタンクでピストン輸送した。また、この病院は全日本民医連からの人的･物的支援が豊富であった。

【問題点】

• クラッシュシンドローム(挫滅症候群)に関して

  　疾患のことをよく知らなかった。／打撲＝軽症と判断された。／全身状態が良好なため、生化学検査データを見るまで重大さに気づかなかった。／血液透析が必要な場合、被災地での透析室の能力の限界を超えている。

• 透析医療に関して

  　透析室や器械のダメージ程度が分からないまま、ぶっつけで透析をした。／水がない。薬剤がない。器材がない。

【よかった点】

　縦の命令がなくても、職員各々が自発的に適切な行動をとれた。／震災直後、全国から協力な医療支援を受けることが出来た。／日頃から地域に密着した医療を心がけていたため、スムーズに動けた。

　社会保険神戸中央病院は被害が比較的軽かった北区にあるため、病院の物的･人的被害は軽微であり、診療に支障をきたすことはなかった。また、一時的に電気の供給がストップしたものの、基本的には電気･水道･ガスとも停止することはなかった。

【災害対策本部の設置・被災者の受け入れ】

　震災発生直後から人員と宿泊場所、食料、医薬品、診療材料を確保し、受け入れを開始した。初期は創傷、熱傷、打撲など軽症の患者が自力で来院することが多かった。しかし、被害の大きかった浜側からはほとんど緊急搬送などはなかった。来る患者は軽症や慢性期フォローが多かった。

【物資･人材の確保】

　食料や医薬品を全社連や近隣社会保険病院から送ってもらい、確保した。また、職員には一人の死傷者もおらず、また医師･看護師宿舎が院内にあることから人材の確保は容易であった。

【振り返って】

　病院機能がほぼ完全に保持されていたが、救急搬送や手術はほぼ皆無で、ほとんどが慢性疾患だった。行政の管理や交通網の改善があれば、より円滑に医療を施せたのではないかと思う。

　全ての訓練は人を対象に行われ、発災時における組織や職員の対応能力の向上を目指さなくてはいけない。形式ばった訓練よりは事の本質を正しく周知して組織や地域社会を啓発して行うことのほうが防災体制を強化する上ではるかに有益である。

(2)訓練の目的と目標の関係を理解すること

　訓練の目的を達成するには、達成すべき目標がある。そのため訓練を計画する場合訓練目的を明確にし、その目的を達成するためにはどのような項目を訓練すべきかを考えていかなくてはならない。

(3)訓練を体系的に管理する

　訓練効果を高めるには、個々の訓練のほかに年次の訓練を体系的に管理する必要がある。

• 個人対象の訓練⇒組織対象の訓練
• 一機関の訓練⇒複数機関のグループ訓練⇒グループ間の連携訓練
• 限定された訓練内容⇒総合的な訓練内容

のように訓練対象、訓練内容を段階的に拡充していく。また関連する訓練を時期的に順次実施していくことで同一の訓練を積み上げていき、かつ新たな訓練内容を取り込んでいく。

(4)その他の留意すること

• 訓練計画は人や組織をうごかす手段であることを理解する。
• マンネリ化せず訓練内容、実施方法を工夫する。
• 計画段階から参画をはかる。
• 訓練結果の評価、分析は抽象論でなく具体的に実施する。

　初期ステージは、状況把握が優先され、各々の環境と膨大な避難者の情報やニーズを把握せねばならなかった。また、独自で活動を展開している他の組織とも連携をとる手段・体制を模索する必要があった。中間ステージとしては、支援組織との協力体制を確立させながら、健康問題に対して具体的なアプローチを行う必要があった。最終ステージは活動内容の整理、体制の整備を行い、健康センターへの業務の引き継ぎなどを行った。

1. 初期ステージ

   　避難者や他の支援機関への自分たちの活動目的の告知や避難所全体の把握などにつとめた。具体的な保健活動として、乾燥した天気が続いた時期、避難者への1.うがい、2.マスクの着用、3.避難所内の換気を中心に行った。また、この時期、エコノミー症候群による肺塞栓症が危惧されるようになっていたため、予防策をはじめとした様々な健康情報を避難者に伝達・提供するための効果的な方法を模索した。

2. 中間ステージ

   　避難者自身が環境整備を自発的に行えるようになり、ライフラインも復旧し、保健活動の方法を変更する必要が生じた。避難者の減少により、要介護者など対象を絞った巡回・個別的な情報収集、問題整理ができるようになった。また、拠点テントに相談窓口を設け、医師の診察が必要な場合は日赤医療班など他の組織とも連携を取り合った。また、食生活の変化による下痢、精神的ストレスの増加、復旧作業中の怪我といった新たな問題が増加し、そういう傾向にも注意し対処していく必要が生じた。

3. 最終ステージ

   　全てのライフラインが復旧し、帰宅する避難者も増え、避難場所も縮小したので、これを機にチーム撤収に向け活動内容の整理を行い、保健センターへ引き継いだ。環境整備は避難者自身の手でできるよう調整した。また、１日１回の巡回診療で身体面でのフォローのみならず、体の不自由な高齢者においては生活面でのフォローも必要である旨を伝えた。

　また、当チームの相談窓口を訪れた避難者に対して他の医療機関とも連携できたが、全ての避難者に対して、専門チーム・医療機関間で、医療的問題を抱えた家族どこがどのようにフォローしているのかという情報を共有できなかった。医療組織間で情報共有の場を作ることは、互いの活動内容を理解し、役割分担をでき、避難者の健康問題・ニーズに早く対応でき、何より避難者の混乱をなくすことができると考える。この際、互いの役割分担を円滑にし、ニーズに対して誰が何をできるかなどの話し合いや調整する場を提供する医療コーディネーターの存在を必要と感じた。これらを統合し調整する役割を担うのは、やはりあらゆる医療サービスに精通した保健師が適任であると考えられる。