• 災害の定義(Gunn)：「人と環境との生態学的な関係における広範な破壊の結果、被災社会 がそれに対応するのに非常な努力を要し、被災地域からの援助を必要とするほどの規模で生じた深 刻かつ急激な出来事」

• 集団災害：多数の人たちが同時に負傷もしくは死亡するような大事故や災害を指す。その 規模や傷病者数から通常、地域内の救急医療体制の能力を超え、対処できない場合を指す。

• 災害医療の基本的な考え方として、予想性、準備性、即応性の3要素が挙げられる。
  1. 予想性：過去の災害事例を十分に調査・検討し、災害の特徴を理解し教訓を生かすことが 大切である。
  2. 準備性：医療活動に必要なソフト面を指す。マンパワー・備蓄・機動性などの具体的な準 備体性が含まれる。
  3. 即応性：迅速な立ち上がりの重要性を指す。その障害となることをいかに克服して乗り越 えるかが大切である。

2)災害医療サイクル

• 災害医療のニーズは災害医療サイクルに応じて周期的に繰り返していく。
  • 発災
  • 救出救助期(捜査救助期)：発災後最初の2〜3日
  • 救急医療期(急性期) ：〜1週
  • 亜急性期：発生後2~3週間。持病の悪化、感染症の発生、急性後遺症。1ヵ月後になると、PTSD (心的外傷後ストレス障害)の発生。
  • 慢性期：発生後1〜2ヶ月。慢性後遺症。
  • リハビリテーション期：発生後2〜3年以上。
  • 復旧復興期
  • 静穏期(silent phase)：災害準備、計画、訓練・備蓄(prevention and preparedness)
  • 前兆期

• 災害サイクルでは重症者のことだけを考えやすいが、同時に被災者の集まる避難所の医療にも 注意を払う必要がある。

3)災害の種類と集団災害

• 災害は大きく自然災害、人為災害、特殊災害に分類される。
  • 自然災害：短期災害…初期には外科的が多い。傷病者は発災後1週間程度でめどがつく。

  • 長期災害…内科的疾患が多い。

  • 人為災害：戦争・紛争型…基本的ニーズ(衣、食、住、医療、公衆衛生)が急速に失われる状況であ るため、迅速な救援を必要とする。また、救援活動も妨害されることが少なくなく、人道的救援活 動が容易ではない。

    工場・産業型…交通事故、工場の爆発事故、航空機事故など
    特殊災害：本来局所的である人為災害が広域化したもの。

4)捜索と救助

• 目指すものは72時間以内の捜索と救援医療。

　現在では、限られた人的・物的資源の状況下で、最大多数の傷病者に最善の医療を施すために傷病 者の緊急度と重症度により治療優先度を決めることである。

　災害現場でトリアージの際に使うタグを"トリアージタグ"と呼ぶ。治療優先度の順に赤、黄、 緑、黒を用いる。赤は緊急を要し、黒は死亡を表す。

1) 現場

• 発災直後の混乱した被災地では、トリアージは原則トリアージオフィサーが1人で行うべきであ る。
• 救命の可能性の高い者から順に救護・搬送にあたるべきである。
• 災害弱者(CWAP)を意識した救出・救助。CWAP:Children, Women, Aged people, Patient, Poor people

2)院内

• 災害現場周辺の医療機関には、一度に多数の傷病者が殺到するため、本来の機能がマヒしてしま う。
• 経験豊富な救急医や外科医がコーディネイターとなり、重症者をどこに収容するか、どの順番で 治療するのか、またどの時点で治療を止めるかという流れを作ることが重要である。

• 災害時の医療に関わる搬送：1.傷病者の搬送、2.医療救護スタッフの搬送、3.医療用物資 輸送

• 被災地内の医療機関の機能が低下するため、長距離輸送が余儀なくされる。

• 被災地の患者を迅速に搬送する目的で、消防機関、自衛隊などがヘリコプターによる輸送 支援を行う。

• 1995年に発生した阪神・淡路大震災が日本におけるドクターヘリ事業構築のきっかけと なった。

• ヘリコプターの特性：1.比較的狭い場所から離着陸が可能、2.空中停止が可能、3.低速飛 行と小さい半径の旋回が可能、4.機外吊り下げが可能、5.降着場所の多様性など。

• ヘリコプター輸送に関しては、消防・防災ヘリコプター、自衛隊、警察、ドクターヘリの 連携、また民間所有のヘリコプターの活用なども検討すべきである。

• 特に広域災害においては、ヘリコプターは被災地外の災害拠点病院などへの搬送が期待さ れている。

• 自衛隊はヘリコプター、固定翼機、飛行艇による救急派遣が可能であり、今後大災害で役 割が大きくなると考えられる。

• ヘリコプターの運用にあたって、緊急輸送関係省庁(国土交通省、消防庁、防衛庁、警察 庁、海上保安庁)における体制作り求められている。

　瓦礫災害における救助は、災害時の救護所での活動とは異質のものであり、一般の医療者が応急的 に現場に加わると、かえって救助隊の活動の妨害となり、医療者自身の二次災害からチーム全体に 危険をさらすことにもある。よって、参加者には十分な教育と訓練が不可欠であり、その上で訓練 から実際のミッションまでをカバーする補償制度が必要である。活動の大原則は、「安全第一」で あり、瓦礫の下での安全確保及び確実な感染防御策を必要とする。

　わが国では防災基本計画に基づき、都道府県や市町村レベルで、「地域防災計画」を策定してい る。災害医療体制については、「災害業務計画」が作成されている。これには、地方防災会議への 医療関係者の参加、災害時における応援協定締結、広域災害・救急医療情報システム整備、研修・ 訓練の実施、災害医療支援拠点病院の整備、平時の体制整備、医療施設の災害に対する安全性確 保、災害時における救急患者などの搬送体制確保、医薬品の安定供給などが盛り込まれている。

　また、大規模災害の発生に備えて、消防機関による救急ヘリコプターや厚生労働省主導のドク ターヘリの運用による広域患者搬送体制も整備されてきた。さらに消防機関として国内の大規模災 害対応策として緊急消防救助隊が組織され、2000年には「緊急消防援助隊要項」の改正により、航 空部隊、水上部隊、特殊部隊が新設されている。

　そして、災害拠点病院を中核として、「広域災害・緊急医療情報システム」が導入された。この システムは、平時には通常の救急医療情報システムとして運用されるが、災害発生時に災害運用に 切り替え、入力情報に基づき、災害発生直後の医療需給のバランスをはかるものである。入力情報 としては、被災情報、傷病者数、医師・看護師不足情報、医薬品備蓄状況などがある。

　災害医療計画は、災害発生時の事前準備、被害軽減策、災害発生時の対応と復旧策を十分に協議 検討することが望まれる。

　災害医療訓練は、災害を想定することから始める。実際に行われている訓練としては、机上訓練 （関連機関の総括指揮担当レベルによる情報伝達と対応の検討）、演習訓練（模擬傷病者によるト リアージ）、消防や医療機関内で実施される防災訓練、地域住民も含めて災害に関連する全ての機 関が参加して行う総合防災訓練などがある。災害訓練の反省から、災害医療対応の運用面に対する 不備・問題点を明らかにし、実際の災害が発生した場合にスムーズな関係機関の連携と協力体制が 構築されることが望まれる。訓練により、意思疎通がはかられ、その結果として互いの対応能力に ついての相互認識が高まり、より密接な関係となることが期待される。

　災害医療活動に対する事後検証は、災害医療の専門医師による医学的観点から実施されることが 必要である。そしてその検証結果を地域機関病院における医療従事者の再教育などに活用されなけ ればならない。個々の活動が適切に行われたかどうかを、医学的に検証し、その結果をフィード バックすることによって、レベル向上につながっていくからである。そのためには共通のトリアー ジツールが必要である。呼吸・循環・意識状態を簡便な評価法で区分する、START式トリアージなど が用いられることがある。

　事後検証は、災害医療対応をスムーズに行い、現場活動に関わる問題点を抽出し、対応策を練り上 げることためのものである。指導・助言を行う医師は、災害の事情に合致した訓練を実施し、検証 対象症例、検証症例選別、トリアージタグの取り扱いなどを、メディカルコントロール協議会にお いて協議することが重要である。