海溝で地球内部に沈み込んでいくプレートは陸のプレートの端を引きずり込んでいるが、陸のプレートの戻ろうとする力がプレート同士の摩擦力を上回った時、陸のプレートがはねあがって戻り発生する。非常に規模が大きく、ゆれは広範囲に及ぶ。（例）関東大震災（1923）

　直下型地震：

1)活断層によって起きるもの、2)重なり合った2枚のプレートの境界で起きるもの、3)プレートの内部が壊れて起こるものがある。海溝型と比べると地震の規模そのものは小さくなるが、震源が浅い場合には大きな被害を及ぼす恐れがある。（例）阪神大震災（1995）

• 地震計に記録された地震波の振れ幅をもとに、常用対数で表したもの
  （振れ幅が10倍になるとMは1大きくなる）
• 地震のエネルギーはMが1大きくなると約32倍、Mが2大きくなると約1000倍大きくなる

　震度：地表でどのくらいゆれたかを示すもの

• かつては専門家が体感で決めていたが、1996年10月からは震度計により測定
• 震度5以上では「5弱」、「5強」、「6弱」、「6強」、「7」と区分

　火災が同時発生して大規模な火災に発展してしまうと、小規模火災の時とは異なる現象がみられる。火災が起きた場所では上昇気流が発生しているが、大規模火災では上昇気流によりすすの粉が高く巻き上げられ、それに水蒸気が凝結して雨が降ることがある。また、大規模火災では炎上している建物の炎同士が集まって合流し巨大な炎になることがある。火災の時には可燃性ガスと酸素との反応により炎が作られるが、巨大な炎の中央付近の酸素と反応できない可燃性ガスは酸素のある場所まで上昇して燃焼するため、非常に炎が高くなることがある。火災が合流して大きくなると周囲への輻射熱が増加し可燃性ガスの産生を促進し、炎が大きくなりさらに可燃性ガスの産生を促進するという悪循環を繰り返すことになるため、火災は大きくなるほど制御困難で暴走しやすい性質を持っているといえる。

　さらに大規模火災では火災旋風が発生することがある。これは炎や火の粉、煙、有毒ガスなどを巻き込んだ竜巻のようなもので非常に危険である。関東大震災の時に避難場所であった被服廠跡では多数の死者（約3万8000人）が出たが、この要因の一つとして火災旋風の発生が考えられている。この火災旋風についてはまだはっきりとしたことは分かっていないが、一つの可能性として次のようなメカニズムが考えられている。『火災で発生した上昇気流に横風が衝突すると、上昇気流は横風により傾くと同時に断面はコの字形（U字形）になり、そのくぼみの所に横風がまわり込む。まわり込む風は常に一定なわけではなく強弱があり、横風は上昇気流よりも温度が低いため上昇気流の一部を切断する役目を持つ。切断された部分が渦をまき、炎を巻き込みながら移動し火災旋風となる。』移動先に燃えやすいものがあると旋風の移動に伴って火災は拡大していく。そのため、避難場所に可燃物が持ち込まれると被害を増大させる可能性がある。

　また地震における建物以外での火災の原因として、ガスタンクや石油タンク、化学工場や石油・石炭製品の製造工場等が挙げられる。これらの場所では地震対策をとることは大事だが、特に埋立地や地盤の弱い場所では火災発生の可能性は否定できない。さらにトンネル内事故による火災なども考えられる。

　また、すばやく被災状況を把握することで、被害を最小限に食い止めることができる。阪神淡路大震災では首相官邸に震災の情報が届くのに数時間を要していた。今後は早期もしくはリアルタイムで災害の情報が政府機関などに伝えられ、有効な災害対策をただちにスタートできるような体制を整えていくことが望まれる。

　消防活動は、傷病者を迅速に救命するため救出・救護活動を最優先として消防部隊が相互に連携し効率的な組織活動を行う。実施体性は以下のようにまとめられる。

　医療救護対策実施体制

1)実施本部の設置、2)現地連絡所の設置、3)緊急幹部会議、4)現地救護所の設置、5)医療救護班の編成と派遣、6)後送医療機関、7)医薬品などの確保

２．救急活動

　救急活動は、傷病者が短時間に集中して発生するので救命活動を最優先とし、必要最小限の救命処置と傷病者の迅速、安全な搬送を優先した活動を行う。

３．関係機関との連携

　災害現場の都道府県、区市町村、医療機関、警察、その他関係者と連絡を密にし、傷病者の効率的な救護などに当たる。

　消防本部は、事故の通報または現場報告などによって、多数傷病者事故と判断される場合は、必要とされる救急隊の増強を早期に指令する。

　最先到着救急隊長は、指揮本部長が到着するまで次の任務を行う。

1)災害現場の把握、2)現場報告および応援要請、3)現場救護所の設置準備

２．現場報告および応援要請

(1)現場報告は、災害現場の把握事項を速やかに警防本部に報告する。
(2)災害の規模などから判断して救急隊、救助隊等の数および必要器材について要請する。

３．救命処置の実施

　応援要請実施後、必要に応じて傷病者の救命処置を実施する。

　現場救護所は、原則として現場指揮本部に扶持し、二次的災害の危険がなく、救急隊の進入および搬送路が確保でき、地形が平坦で容易に救護活動ができる場所とする。

２．現場救護所における傷病者取り扱いの手順

1)医師到着前

1. 災害現場より救助・誘導、現場救護所への移動
2. トリアージ担当による緊急度区分
3. 現場処置担当による救急処置
4. 搬送指示担当による搬送順位の指定
5. 救急車またはヘリコプター(緊急度第1および2順位の傷病者)、人員輸送車等(緊急度第3順位の傷病者)による医療機関への搬送

2)医師到着後

トリアージ担当による緊急度区分後、医師による再ドリアージおよび処置を行う。なお再トリアージは医師が必要と判断した場合にのみ行う。また医師は死亡診断を行い、遺体は死体安置場所へと移動する。その他の手順は医師到着前と同様に行う。

３．現場救護所の任務

　現場救護所では、トリアージ担当、現場処置担当、搬送指示担当、おのおの担当者を定めることが望ましい。なお、トリアージ担当は医師不在の場合は救急隊長が当たること。

１）トリアージ担当：傷病者の受付と観察に基づく分類、選別・表示など

1. 傷病者の緊急度区分に応じたトリアージ
2. トリアージタッグへの傷病者番号の記載
3. トリアージタッグの表示
4. 収容場所の指示

２）現場処置担当

1. 救急処置
2. 傷病者管理
3. トリアージタッグへの傷病者氏名等の記載

３）搬送指示担当

1. 緊急度区分に基づく搬送順位の決定
2. 救急車の収容人数の調整

４）トリアージタッグの処理の流れ
　以下の表（省略）に示す。

　唯一の例外が分析で、警察機関は両事件の間に分析技術を進歩させていた（各研究所間の連携が東京地下鉄サリン事件での事件後2時間以内のサリン同定に至るスピード分析につながった）。

被害者の生命予後においては、発災後2時間〜12時間が重要で、災害，事件対応の第一義的な単位は現場のコミュニティであることを再認識し、また地方自治体における防災意識を向上させることが求められる。

　〇中央政府：

現場の責任者が如何に危機に対応しやすい状況を作れるかに集約され、地方自治体の危機管理要員に共通の基本概念を確立し、教育，訓練し災害コーディネーター等を育てていくことが求められる。
（米国の基本概念は、初動対応，復興，災害の軽減化，準備の4つで地方レベル，州レベル，国レベルの各組織毎に徹底している。）

〇 Thermal effectによる障害

　被曝直後の放射熱により発生する体表部分の紅斑または 衣服の燃焼によって起こる損傷を意味する。よって直後の 病態は通常の温熱熱傷と同じである。

〇 Radiation effectによる障害

　放射線エネルギ−によるDNA損傷が中心で、組織のターンオーバー に位置して細胞や組織死が徐々に進行していく状態のことを 意味する。被曝直後に皮膚症状を呈するものは少ないが、 一定の潜伏期間を置いて症状が悪化することが特徴である。

　具体的に Thermal effectとの違いを列挙していくと、以下の ようなものが挙げられる。

1. 初期の皮膚症状の無自覚

   病初期の痛みがなく、被曝した部分やその被曝線量を可及的早期に 把握することが極めて困難であり、治療上その重症度を即時に 判断することは難しい。

2. 症状の遅発性

   通常14日以上の潜伏期を経てから症状が出現する。また潜伏期の 間隔に関しては被曝線量との関係が深い。

3. 難治性

   Thermal effectの場合、通常表層の障害が最も強く深部ほど その障害は軽い。感染を伴わない限り受傷後に深部が拡大する ことはないが、Thermal effectではしばしば深達性であり、 大量被曝の場合骨や深部組織にまで障害が及ぶ可能性が高く、 難治性となる。

4. 反復性

   Thermal effectと違い、障害が反復したり６カ月以上の経過後 でも数年単位で血管に対する障害と局所の血流障害のため壊死 が深部に進行することがある。

• 核種

  放射線種によって組織への透過性が異なる。α線では穿通性 が低く、角質層によって基底層が保護されるため深層まで 被曝の影響が及ばない。しかし、α放射体による汚染が経皮的に 吸収される可能性・娘核種によるβγ放射体による被曝の可能性 もあるため、無視はできない。β線では 1 mm程度の組織にて減衰 し、表面での汚染から皮下組織へ到達する線量は少ない。γ 線・中性子線・Ｘ線の障害は皮膚、皮下組織、筋肉、時に骨 にも達する。

• 感受性

  皮膚の湿潤した部分、そけい部、皮膚が摩擦を受ける部分、 具体的には頸部、肘部、膝部では放射線感受性が高い。 また、四肢末端の屈曲部、胸部、腹部、顔面、背中、特に 頭皮、手掌および足底部は感受性が低い。恐らくこれらの感受性 の差異はその部位の表皮、真皮の厚さによるところが大きいと 考えられる。

• 超急性期（７日未満）

  皮膚が被曝することで酸素ラジカルなどが発生、細胞膜の 脂質酸化を引き起こし、血管透過性を亢進させると同時に、 全身にケミカルメディエーターの放出が惹起され、発赤・ 浮腫などの症状が発生する。この時期では酸素ラジカル 反応を防ぐ抗酸化剤の投与が有効。

• 急性期（７日〜６カ月）

  潜伏期からの顕性期を含む期間であり、皮膚障害が明か になってくる時期。つまり放射線によるDNA損傷がもたらす 障害が顕性化してくる時期である。皮膚の cell cycleは ２〜３週間であり、それにほぼ一致して細胞障害、組織死 が明かとなる。先に述べた発赤・浮腫などの超急性期の 症状は３〜４日で消失し、その後２〜３週間の潜伏期を 経て、掻痒感、硬直、針で刺したような痛みを生じる ようになる。被曝線量によっては皮膚の潰瘍、壊死等を 引き起こし、また、皮脂腺や汗腺の破壊による皮膚感染も 起こりうる。

• 慢性期（６カ月〜）

  この時期の症状は、急性期の症状の遷延したものと、血行障害 によって発症する慢性期の 症状がある。後者の症状は、被曝によって血管内皮細胞が 障害を受け、血栓形成、最終的には小動脈、毛細血管の内皮 細胞が増殖し循環不全による組織の萎縮、治癒不全、組織欠損 が生じ切断を余儀なくされる。この症状は発赤、浮腫を除いて 皮膚移植が出現するまで出てこない。