調査対象医療機関は計95施設であり、そのうち被災地内病院は54施設であった。
（被災地内病院は前述の10市10町にある病床数が100床以上で、その地域の中心的な病院であると判断した医療機関である。）

　調査対象患者は、前述の医療機関に発災後（１月17日）より１月31日までの15日間に入院加療を受けたものとした。

２）地域分布
　神戸市の東灘区、灘区、中央区、兵庫区、長田区、西宮市、芦屋市で患者数の対地域人口比が高かった。

３）経時的変化
　震災当日に約３割が入院している。
　また外因患者の75%が初期３日間に集中しており、疾病患者は15日間にほぼ均一に増加している。

４）患者の転帰
　全体で 6,107例の入院患者の内、外因が 2,718例（うち、クラッシュ症候群が 372例）、疾病は 3,389例であった。
　患者の転帰は、クラッシュ症候群では軽快退院 302例（81.2%）、死亡 50例（13.4%）、他の 外因では軽快退院 2,188例（93.3%）、死亡 128例（5.5%）であり、クラッシュ症候群の方が死亡率が高かった。疾病は軽快 2,716例（79.8%）、死亡 349例（10.3%）であった。
　全体で死亡総数は 527例（8.6%）、軽快 5,196例（85.1%）であった。

５）疾病構造別にみた被災地内外の死亡例

　死亡例の入院施設を疾病構造別に被災地内病院と後方病院に分け、死亡率を検討したクラッシュ症候群では被災地内病院が36例（死亡率18％）、後方病院では14例（8.0%）が死亡した。他の外因例では、被災地内病院で大半の115例（6.5%）、後方病院では13例（2.1%）が死亡した。一方、疾病例では被災地内病院での死亡数は241例（10.2%）、後方病院で108例（10.6%）と、死亡率に差は認められなかった。

６）外因例の内訳

　入院患者数では四肢外傷が最も多く、ついで脊柱外傷、クラッシュ症候群、骨盤・後腹膜、頭部、腹部体幹、腹部外傷の順であった。

　死亡率でみると、腹腔内臓器損傷を伴う腹部体幹外傷が極めて高率で、これに脳損傷を伴う頭部外傷、胸腔内損傷を伴う胸部外傷が続いた。

　過去の報告によれば、大震災時には火災による被害を除外すれば、基本的に地震そのものの強さと建造物の倒壊数、そして死傷者数にきれいな相関があることが示されている。阪神・淡路大震災では、 両者の間に有意な正の相関関係を認めている。

　このことから、阪神・淡路大震災はまさに大震災の古典的、典型的受傷機転を示しており、この 規模の地震の際には近代建築物であっても安全ではないことが明かとなった。

1. 負傷者が多いか、多いようにみえるとき。
2. 医療機関の機能低下、質的・物的資源の不足があるとき。
3. 地域社会（医療圏）の保健医療サービスが何らかの事態で深刻な脅威に陥ったとき。

＜トリアージを行うときの留意点＞

1. 対応できる医療資源を正しく評価する。
2. チームを組織化し、行動計画を練る。
3. 揺るぎないリーダーシップを発揮できる指揮官を選ぶ。
4. 一人の負傷者に多くの時間を費やさない。
5. 気道の開放、外出血の止血以外は治療しない（救護班ではない）。
6. 「最も近い」「最も騒がしい」負傷者から、トリアージを開始しない。
7. 他人のトリアージ結果を非難しない。

1. ステップ1（呼吸の評価）；気道開放の処置を２回繰り返し呼吸を認めなければ、死亡群とする。浅表性の呼吸で３０回／分以上ならば緊急治療群とする。３０回／分未満ならステップ２へ進む。

2. ステップ２（循環の評価）；blanch　testを用いる。爪床を５秒間圧迫し解除後の毛細血管再充血時間を観察する。２秒以上なら緊急治療群とする。２秒未満ならステップ３に進む。

3. ステップ３（意識レベルの評価）；「目を開けてごらん」などの簡単な命令に反応するかどうかをみる。正確に反応しなければ、緊急治療群とする。

4. 緊急治療群とならなかった、歩けない負傷者を準緊急治療群とする。

5. 歩行可能な負傷者は、非緊急治療群とする。

　以上、ふるい分けを第一の目標にするため、最初の区分としてトリアージタッグをつけなければならない。取り付ける場所は、右手、左手、右足、左足の順であるが、目立つように取り付け、外れないようにする。タッグが手許になければ、色つきの布などを使って識別する。

• 外部被爆
  • 全身被爆：急性放射線症、放射線熱傷、発癌、寿命の短縮
  • 局所被爆：放射線熱傷、発癌など

• 内部被爆：標的臓器の障害、発癌など

放射線影響の分類

• 身体的影響
  • 早期影響：急性放射線症、放射線熱傷など
  • 晩期影響：白内障、発癌など

• 遺伝的影響：遺伝疾患の増加

　放射線の障害としては以上のことがあげられるが、原因として密封線源の取り扱い事故や X線発生装置の事故などが多い。またチェルノブイリの原子力発電所事故のような臨界事故などもあるが、発生件数は少ない。

　全身被爆した場合の症状（表１）として急性放射線障害があるが、５〜６Gyから１０Gyの線量での障害では造血障害で亡くなることが多い。これをhematopoietic　deathという。

　１０Gyを超えると造血障害もおこるが腸管障害がおこり、予後は極めて不良となる。超高線量を被爆すると中枢神経障害もおこり予後は絶望的となる。チェルノブイリの事故で原子炉の近くにいた人では中枢神経障害が起こった。治療としては１０Gｙ以下で起こる骨髄障害が対象となる。

　晩期影響としては白血病があるが、チェルノブイリでは増加してはいない。広島、長崎では増加している。また、甲状腺癌は大人では増加してはいないが子供では４〜５年目から増加している。

１．急性放射線症（骨髄障害）

1. 放射線防護剤：サイトカイン、サイトカイン・インドゥーサー、ラジカル・スカヴェンジャー、その他
2. 自家骨髄移植
3. 末梢血骨髄幹移植
4. 播種性血管内血液凝固（DIC）の治療

２．放射線熱傷

• 汚染あり
• 汚染なし

３．内部汚染・外部汚染：徐染剤、キレート剤

４．緊急被爆時の心理学

　使われる薬剤としては放射線防護剤があるが、事故の時にはG−CSFなどのサイトカインとインドゥサーとしてビシバニール（OK−４３２）などが併用される。

　キレート剤も使われるが、これは被爆した核種により違う。例えば、プルトニウムをキレートする薬剤としてはEDTAがある。これはまだ自由に使える薬ではないが、事故時に積極的に使えるよう制度を整えていく必要がある。

　骨髄障害の治療としては骨髄移植がある。しかし、チェルノブイリの事故では骨髄移植した症例はすべて失敗に終わった。放射線被爆による骨髄障害では骨髄移植だけでは効果がないということが分かった。

札幌医科大学医学部救急集中治療部の関わり
　今回の有珠山噴火に対して当救急集中治療部は、重症患者、多発外傷患者多数発生の場合の道内及び道外への搬送体制におけるトリアージに関わって活動した。

　当救急治療部では3月29日以来臨戦体制を取り、4月2日まで重症患者用ベットを確保、4月3日からは最低増床予定2床分を確保した。札幌医科大学医学部付属病院では、すぐに震災等対策本部を設けた。

　4月6日　北海道保険福祉部地域医療課より、「大規模災害発生時のトリアージ等災害時救急医療に万全を期す為の専門家チーム」の要請があった。具体的活動内容は、１）医療活動等にかかる各種情報収集、２）トリアージ等災害時救急医療の確立、３）災害時における現地医療救護班の指導などである。

　4月7日に、「超急性期の救急活動特に重症患者が発生した場合の広域搬送体制」に関する対策会議が開かれた。4月9日には第２回対策会議が開かれた。そして、１後方医療機関の確保が必要となった場合、札幌医科大学医学部救急集中治療部が派遣可能な医師を調整する。重症熱傷患者は道内では10例まで対応可能。10例以上の場合、厚生省を介して全国の医療機関に要請する。２、トリアージ担当医の派遣依頼及びトリアージ拠点への搬送は、札幌医科大学医学部救急集中治療部が担当派遣と現地への搬送を関係機関に依頼する。３、緊急時の搬送先医療機関指示や最優先治療群（赤色）は、札幌医科大学医学部救急集中治療部または北海道が指示。トリアージの黄色又は緑色に関しては、現地の要請を受け室蘭保健所が調整する。などが話し合われた。

　その後、4月27日の第4回会議で最終案がとれ、5月2日に「有珠山噴火による多数負傷者発生時の救急医療（トリアージ）にかかる情報伝達」の机上訓練が実施された。

　外傷患者の重症度を把握する上で最も重要なのはバイタルサインである。しかしバイタルサインをもとにしたRTSでさえ、重症外傷患者選別には不十分であり、理学所見を正しくとり、必要な各種画像を適切に選択し、追加する事が重要と報告されている。