死亡者を一人でも少なくことを目標に、個々の医療従事者が救急医療を最優先とした最大限の活動を実施すること。
2、 時間とともに変化する医療ニーズへの対応
災害の種類・時間経過に伴い量的・質的に刻々と変化する医療ニーズを予測・把握して対応することである。すなわち急性期の外傷から内科疾患、慢性疾患、精神的障害への対応といった需要を考慮した医療救護班の派遣等の対応が必要である。
3、 被災地域の内外を問わないすべての医療機関での災害医療の実施
患者を可能な限り被災地域外の多数の医療機関に分散して搬送し、治療を行うことで特定の医療機関に患者が集中することを避ける。
4、 機能・地域別の体系的な医療の実施
1〜3を達成するために、各機関の役割分担と調整の方法を市町村・二次医療圏・都道府県の三層構造で計画し、機能・地域別の体系的な医療を実施することが基本である。
1、 現地医療活動
災害現場から救出した患者に対し、救護所で応急処置、ドリアージなどをを行う。
2、患者・医療救護班等搬送活動
より高度な医療が必要な患者は、被災地内外の被災を免れた医療機関へ運ぶ。
3、後方医療活動
さらに入院が必要な場合は、なるべく被災地外に病床を確保し入院治療を行う。
4、 医療物資等供給活動
被災地内で不足する人・物は、被災地外から提供する。
5、 情報収集伝達活動
これらの活動を被災地内のニーズに合わせ迅速かつ適切に実施するために、情報交換を行い必要な調整を行う。
この中で最も重要なものは、傷病者らの受け入れ及び搬出を行う広域搬送への対応機能であり、その拠点としての役割である。
地震などの災害が発生した場合、特に大規模な災害では,迅速かつ的確に救援・救助を行うため,発生直後の被害状況や応急対策の実施状況など災害に関する情報を的確に収集し,迅速に伝達することが求められる。
情報の収集は,被災地の医療機関などによる情報発信と,被災地外からの積極的な情報収集の二面から行われる。被災した場合,外部から支援を受けるためには全ての医療機関が,自ら情報を発信することが重要である。阪神大震災以後,広域災害救急医療情報システムをはじめ、様々な情報伝達手段が整備されつつある。
これは、インターネットを利用して「広域災害救急医療情報システムのホームページ」に接続し、被害状況報告および応援要請を行うものである。平成8年から整備が開始され,平成11年からは一斉通報機能と情報交換機能,災害GIS機能の三つの機能が追加されている。
一斉通報機能:
情報交換機能:
災害GIS機能:
a.国の防災無線網
b.都道府県の防災無線網
c.市町村の防災無線網
雨量・積雪などの情報は,局地的情報を収集する地域気象観測システムや静止気象衛星システムによる観測が行われている。気象庁からの情報は解析され、各機関へ情報提供が行われている。
b. 都道府県の総合防災情報システム
2.被害の最もひどかった神戸市東灘区の病院
3.西宮病院
4.被害の少なかった宝塚病院
従って災害時の麻酔科医の役割は、短時間のうちに全身状態を把握し、重症度や治療の緊
急性を判断することである。
これらに対してやむをえず、患者の体を左手で抑え、右手は麻酔器のノブをつかんで急場をしのぎ、大事には至らなかった。また電気系統はスイッチが入ったり消えたりし不安定であったがやがて回復し、手術は続行され無事終了した。
実際の活動内容
基本的に現地医師の活動を支え、チーム全員でマンパワーの不足を補うことに重点が置かれ、院内において医療の主導権をとるのではなく、底上げ的に病院をサポートした。
実際の医療活動は9日間であり、その間回診患者は延べ339名、参加した手術は26件、看護士(婦)の手術介助は38件、看護士麻酔実施・介助が18件であった。手術は、大きなものは大腿骨骨折観血的整復術、小さなものはデブリドメントであった。(Table.5)
JDR医療チームとしては今後は、災害の種類、phaseによる傷病構造を分析することによって、チームの構成および携行資機材を、より被災地のニーズに合ったものにしていく必要がある。
情報収集伝達体制について
中村 顕、吉岡敏治ほか編・集団災害医療マニュアル、へるす出版、東京、2000年、pp.122-1401) 災害優先電話
2) 広域災害救急医療情報システム
3) 防災行政無線
4) 防災情報システム
阪神・淡路大震災の経験
村川和重ほか、麻酔 44: 597-599, 1995
―麻酔科医の役割について―
<症例>
<考察>
震度6の地震下での麻酔経験
鈴木昭広ほか、臨床麻酔 20: 759-760, 1996<症例>
<考察>
パプア・ニューギニア国津波災害における医療活動の自己評価
小井土雄一ほか、日本集団災害医学会誌 4: 133-138, 2000<概要>
<JDR医療チームの活動>
<考察>