適切な災害対応が取られるためには、充分な準備（Preparedness）と計画策定（Planning）が不可欠である。以下に、災害対策の根幹となる準備と計画策定の基本について述べるとともに、我が国の災害対応計画の概要について述べる。

　PreparednessとPlanningの目標は、災害サイクル各相におけるリスクへの適切な対応及び効果的な対応復興システムの構築である。リスクへの対応としては、軽減（reduction）、回避（avoidance）、転嫁（trnaference）、適応（acceptance）という観点から行われる。

　Disaster preparednessをその運用面から捉えると次の5つのステップからなる。1)policy（災害にいかに対処するかという基本方針・行動方針）の策定、2)Hazard Vulnerrability Assessment：HVA（ハザードを特定し、それに対する被害の受けやすさを評価する一連の行為）、3)planningとマニュアル作成（policyとHVAに基づき、具体的な計画を策定する）、4)教育、5)継続的な評価と定期的な修正・更新である。

　次に災害医療におけるpreparednessについてである。災害医療におけるpreparednessの目的は、災害による肉体的ならびに精神的被害を最小限に抑え、可及的早期に日常生活が取り戻せるようにすることである。そのためには、災害に強い保健医療システムを構築しなければならない。病院の耐震化やライフラインの強化、通信手段の確保などといったハード面の整備とともに、災害医療に関わる人材の養成・確保、各種ネットワークの整備強化といったソフト面からの準備も不可欠である。また災害時には、医療的・公衆衛生的緊急事態が多く発生することが知られている。災害弱者、傷病者や死亡者・遺体対応、飲料水・食糧の確保、トイレ・下水の管理など、多くの事態に対して迅速かつ万全の体制が取られるような計画が立てられなければいけない。また、災害時の病院の対応能力（hospital surge capacity）の強化は非常に重要で、その地域全体の災害対応計画と連動・協調する形で機能する計画が必要となる。

　最後にわが国の災害対策について述べる。近年、地域の災害対応計画の策定に際して医療者の参加が求められる機会が増えているので、わが国の災害対応計画がどのように構成されているのかを理解しておく必要がある。1959年の伊勢湾台風の被害をきっかけに1961年、わが国の災害対策の基幹となる災害対策基本法が制定された。災害から国土と国民の生命・財産を守るために、国、自治体、公共機関によって必要な体制を整備し、責任の所在を明らかにするとともに、計画の策定、災害予防、災害応急対策、災害復旧などの措置などを定めることを求めている。この災害対策基本法に基づき防災基本計画、防災業務計画、地域防災計画が作成された。

1. 安全の確保
2. 傷病者のトリアージ（より正確なトリアージ）
3. 的確な救急救命処置
4. 正確な情報伝達
5. 適切な搬送病院の選定
6. 後方医療施設への速やかな搬送

1. 妨げる死（preventable death）を0にする
2. 傷病者を社会復帰につなげる
3. 合併症を最小限にとどめる

Detevtion＝覚知
Incident Management＝災害事象管理
Safety & Security＝安全性とセキュリティー
Assess Hazards＝危険性の評価
Support＝支援
Triage/Treatment＝トリアージと治療
Evacuation＝搬送・避難
Recovery＝回復・復興

• 傷病者の優先度・緊急度の判断ができる。
• 傷病者のトリアージ、治療（苦痛の軽減）ができる。
• 後方医療施設への速やかな搬送を行う。

　ゴールデンアワー　…　受傷から決定的治療を開始するまでの最初の1時間
　プラチナタイム　…　受傷後の10分間
　緊急度・重傷度の高い傷病者を短時間で適切な医療機関に搬送することが重要。