トリアージとは、人材・資源が著しく制限される災害医療の現場に於いて、可能な限り多くの傷病者を救助するために、傷病者の重症度と治療の緊急性、そして現況から救命・治療の優先順位を決定することをいう。トリアージの語源は、フランス語のTriage（選別）である。

　トリアージでは、傷病者の重症度と治療の緊急性は、呼吸、循環、中枢神経機能の3つの観点から判断される。重症度及び治療の緊急性と、総傷病者数、利用可能な医療機関の許容力、搬送能力等の現況を統合して、傷病者が以下の4つのカテゴリーに分類され、各カテゴリーに対応した色のトリアージタグを付けられる：

• カテゴリー0（黒）：死亡、もしくは現況では救命不可の傷病者
• カテゴリーI（赤）：生命にかかわる重篤な状態で、一刻も早い処置が必要で救命の可能性がある傷病者
• カテゴリーII（黄）：今すぐに生命にかかわる重篤な状態ではないが、早期に処置が必要な傷病者。バイタルが安定しているということが一つの判断基準になる。
• カテゴリーIII（緑)：救急での搬送の必要がない軽傷なもの。

　救助者の数に対し、傷病者の数が著しく多い場合には、以下に示すような、START法（Simple Triage and Rapid Treatment）に基づいた、客観的かつ簡素な判断基準を用いて傷病者の選別を行う：

• 傷病者は歩けるか？

  歩ける→　緑（状態の悪化がないか絶えず観察を行う）
  歩けない→下へ

• 呼吸をしているか？

  気道確保なしで十分な呼吸→黄
  気道確保なしでは呼吸できない→赤
  気道確保しても呼吸なし→黒
  呼吸があるが、30回/分以上の頻呼吸→赤
  徐呼吸→下へ

• ショック症状はあるか？

  ショックの兆候あり→赤
  ショックの兆候なし→黄

　上記の方法で選別された傷病者には、トリアージタグが着けられるが、このタグにはカテゴリーカラーの他に傷病者氏名、住所、傷病名等の情報が記載される。このタグは原則として傷病者の右手首に着けることとされている。傷病者が右手首を負傷している場合は、左手首→右足関節→左足関節→首の順でタグを着ける場所を選択する。タグは原則として服や靴には着けないことになっている。

　トリアージを行うのは、一般に、直接治療に関与しない専任の医療従事者である。一つの災害現場でも、現況や傷病者の状態は刻一刻と変化するものであり、その変化に対応するためにトリアージは繰り返し何度も行われるべきである。又、トリアージは災害現場や現場付近の救護所で行われる一次トリアージと、搬送先で行われる2次トリアージに分蹴られる。

通常、津波は複数回押し寄せ、第2波、第3波が最も大きくなる傾向があり、その後次第に小さくなっていく。津波が引き波から始まるか押し波からかは、諸条件によって決まり、海底の沈降が起これば引き波が先に来て、隆起があれば初めから押し波が来るが、震央をはさんで沈降と隆起が同時に発生する事も考えられる。

　また、津波は水深の変化の無い大洋で発生した場合には発生源を中心に同心円状に広がって行くが、地震は多くが陸地近くの海域で起こり、その場合は波のおよそ4分の3は海岸に向かい4分の1が外洋に向かう。この時に地震津波が大規模であると、地震を感じなかった地域でも津波に襲われる場合がある。これを遠隔地津波と言う。

　また、2007年3月より緊急地震速報システムを活用し、予報発表にかかる時間を短縮している。活用した場合、最大で2分程度短縮でき、地震発生からわずか1分で予報が出せるようになっている。津波警報が発表された場合、放送局より緊急警報放送が送出される。

　また、津波は高さよりも押し寄せる水量が被害の大きさを左右する。たとえ数十cm程度の津波といえども、水量によっては漁船を転覆させたり人一人を海へ引きずり込ませたりする程の威力が十分ある場合もある。ゆえに、津波警報、大津波警報ではなく津波注意報が出ている場合でも、油断して海岸に近づく事は大変危険である。

　また、第1波の波高が予想津波高より低かく、たいした事がなかったとしても、第2波以降の津波が高くなる場合があるため、津波警報、津波注意報が解除されるまでは避難先へ留まっているべきである。

　東京消防庁は化学機動中隊や特別救助隊、救急隊など多数の部隊を出動させ被害者の 救助活動や救命活動を行った。警視庁では東京消防庁との連携の下、まずは機動隊の 機動救助隊を出動させ被害者の救出を行った。地下鉄構内で「急病人」「爆発火災」 「異臭」という通報があり駆けつけた警察は、同じく通報があり駆けつけた消防と協 力して事件現場での救出活動にあたった。

　当初はサリンによる毒ガス散布が原因とは分からなかったため、警察も消防も無防備 のまま現場に飛び込み被害者の救出活動を行った。東京消防庁の化学機動中隊が原因 物質の特定に当たったが、当時のガス分析装置にはサリンのデータが入っておらず、 溶剤のアセトニトリルを検出したという分析結果しか得られなかった。さらに、この 分析結果は「化学物質が原因の災害である」ことを示す貴重な情報であったにもかか わらず、全現場の消防隊に周知されるまで時間を要した。

　警察官が発見した事件現場の残留物の一部は、すぐさま警視庁科学捜査研究所へ持ち 込まれ、毒物が「サリン」であると判明。この情報がすぐ関係各所へ伝達されたの で、消防や病院は早期の段階でサリンと判定し対NBC兵器医療を開始した。

　東京消防庁には事件発生当初、「地下鉄車内で急病人」「築地駅で爆発」という119 番通報と、各駅に出動した救急隊からの「地下鉄車内に異臭」「負症者多数、応援求 む」の報告が殺到したため、司令塔である災害救急情報センターは一時的にパニック 状態に陥った。この事件では東京23区に配備されている全ての救急車が出動した他、 通常の災害時に行われている災害救急情報センターによる負症者搬送先病院の選定が 機能不全となり、現場では、救急車が来ない、救急車が来ても搬送が進まない、とい う状況が見られた。

■病院

　聖路加国際病院は当時の院長日野原重明の方針から大量に被害者が発生した際にも機 能できる病院として設計されており、日野原の「今日の外来は中止、患者はすべて受 け入れる。」との宣言のもと無制限の被害者の受け入れを実施、被害者治療の拠点と なった。また、済生会中央病院にも救急車で被害者が数十名搬送され、一般外来診療 は直ちに中止された。虎の門病院も、数名の重症被害者をICUに緊急入院させ、人工 呼吸管理、大量のPAM投与など高度治療を行うことで治療を成功させた。また、翌日 の春分の日の休日を含め特別体制で、数百人の軽症被害者の外来診療を行った。

■自衛隊

　陸上自衛隊では、警察に強制捜査用の化学防護服や機材を提供していた関係上、初期 報道の段階でオウムによるサリン攻撃であると直ちに判断。各化学科部隊を加えた臨 時のサリン除染部隊が編成され、実際の除染活動を行った。また、自衛隊では警察庁 の要請を受けて、自衛隊中央病院及び衛生学校から8病院に派遣され、硫酸アトロピ ンやPAMの投与、二次被曝を抑制する除染といったプロセスを指示する『対化学兵器 治療マニュアル』に基づいて、治療の助言や指導を行った。幸い自衛隊中央病院から 駆けつけた医師が直前の幹部研修において化学兵器対応の講習を受けており、現場派 遣時とっさに研修資料を持ち出して聖路加病院に到着し研修の内容資料と患者の様子 から化学兵器によるテロと判断し、硫酸アトロピンやPAMの使用を進言したのも早期 治療に繋がった。

□PAMについて

　プラリドキシムヨウ化メチル（PAM）は主に有機リン系農薬中毒の治療に用いる薬剤 であるため当時多くの病院でストックの数が少なく、すぐに都内でのストック分が使 い果たされてしまった。このため全国の病院・薬品卸会社へ収集令が出されることに なり、東海道新幹線沿線では各病院・卸会社の社員が最寄り駅まで薬剤を届けて別の 社員が東京行こだまに乗車して各駅で受け取るという作戦が展開された。陸上自衛隊 衛生補給処からもPAM2800セットが送られた。またPAMを製造する住友製薬は、自社の 保有していたPAMや硫酸アトロピンを関西地区から緊急空輸し羽田からはパトカー先 導にて治療活動中の各病院に送達した。有機リン系農薬中毒の治療に必要なPAMの本 数は一日2本が標準であるが、サリンの治療には2時間で2本が標準とされる。当時サ リン中毒は医師にとって未知の症状であったが、信州大学医学部附属病院第三内科 （神経内科）教授の柳澤信夫がテレビで被害者の症状を知り、松本サリン事件の被害 者の症状に酷似していることに気付き、その対処法と治療法を東京の病院にファック スで伝えたため、適切な治療の助けとなった。

　滑走路を必要とせず、適当な空き地さえあれば着地可能なヘリコプターによる救急活動は、コストは高いものの非常に有効な救急活動である。

• 消防・防災ヘリ・・・・・・・・・災害救助・救急活動、山火事の消火活動
• 警察ヘリ・・・・・・・・・・・・・・山中における山岳警備隊の遭難者救助活動
• 自衛隊ヘリ、固定翼機・・・

  自衛隊法に基づいて災害派遣という名目で行われる。軍用機であるため、気象条件が厳しく、ヘリポートに夜間照明がない等、ヘリコプター救急体制に不安がある離島において主に使われる。

• 海上保安庁ヘリ・・・・・・・・海上での急患搬送
• ドクターヘリ

　単に医療機材を搭載して患者を搬送するだけではなく、1)急患の迅速な搬送、2)現場へいち早く医師と看護師を派遣し、初期治療を開始する、ということを目的とする。

1. 　年間2億円近い運航費用の負担
2. 運用時間が日中に限られ、夜間離発着ができない
3. ヘリポート近隣住民への騒音、強風などの問題

　しかし、一方で、ヘリコプター救急に関する課題はまだまだ山積しており、早急に解決しなければ満足いくほどの発展は見込めない。コストの問題、インフラの問題、安全性の問題。これらの打開策を打ち出すことで、現在の救急医療の崩壊に歯止めをかけることができると私は思う。

　基本症状 ・恐怖、無力感

• 過度の覚醒　精神的不安定による不安、不眠などの過覚醒症状
• 関連する刺激の回避や麻痺　トラウマの原因になった障害、関連する物事に対しての回避傾向
• 反復的かつ侵入的、苦痛である想起　事故、事件、犯罪の目撃体験の一部や全体に関る追体験

　これらの症状が1か月以上持続し、社会的、精神的機能障害を起こしている状態を指す。症状が3か月未満であれば急性、3か月以上であれば慢性と診断する。大半のケースはストレス因子になる重大なショックを受けてから6か月以内に発症するが、6か月以上遅れて発症する「遅延型」も存在する。

　PTSDは、海馬の発達不良や萎縮、扁桃体領域の血流障害、ブローカ中枢部の機能低下といった脳への永続的な変化をもたらす。 特に幼少期など成長過程で心的外傷が起こるとこの傾向が強く見られる。しかし、画像上顕著な器質的変化として認められない場合も多く、PTSDを詐病とされることもあり、外傷の二次災害が起こることもある。このような経緯でPTSDの治癒遷延、悪化がみられることを再犠牲者化(revictimization)という。