急性期から亜急性期にかけては、災害の種類により特徴的な疾病構造を示す。災害の種類には自然災害と人為的災害があり、それぞれ様々な疾病構造がある。その疾病構造を考慮して、災害医療活動を行う必要がある。しかし、同じ災害でもその規模の強さやその他の因子(季節、時間帯、人口密度、インフラストラクチャー、経済基盤、社会状況、建設強度、医療事情など)によって、疾病構造は影響を受ける。したがって、常に情報収集を行いながら柔軟に対応する必要がある。また、子供(child)、女性(woman)、高齢者(aged people)、貧困者(poor)、病人(patient)、障害者は災害弱者(CWAP)と呼ばれ、災害発生時には十分な治療が受けられず、虐待されることも少なくないことから、これらの人々への配慮が重要である。

１．地震

　都市型災害地震では、家屋建物の下敷きによる死傷者が多い。また、二次的に発生する火災、山崩れ、土石流などにより人的被害がさらに広まる。

　機械的損傷として、窒息、頭部外傷(頭蓋骨骨折、硬膜外血腫、急性硬膜下血腫)、胸部外傷(ろっ骨骨折、気胸、血胸、心タンポナーゼ)、腹部外傷(肝損傷、腎損傷、腸管破裂など)、脊椎損傷、多発外傷、出血性ショック、挫滅症候群、コンパートメント症候群、挫創、裂傷、打撲、熱傷などがある。倒壊した家屋による粉塵による呼吸器障害も亜急性期に出現する。二次的創感染症として、破傷風、ガス壊疽、一般化膿創があげられる。

２．津波

　溺死が死因の第一位であるが、漂流物による機械損傷(頭部外傷、胸部外傷、腹部外傷、四肢外傷、多発外傷、打撲、擦過傷、切創など)を伴う。

３．風水害（台風、洪水）

　暴風雨では家屋の損傷、落下物、地すべりなどによる、地震で見られるのと同様な機械的損傷、河川の決壊による溺水などがある。衛生環境の悪化による伝染病や感染性下痢が発生する恐れがある。

４．竜巻

　竜巻に巻き込まれ、家屋とともに吸い上げられたり、損壊した家屋の下敷きになり、機械的外傷を受ける。

５．火山爆発、火砕流

　全身熱傷や気道熱傷、有毒ガス(流化ガスなど)吸入によるガス中毒、火山灰吸入による呼吸器障害がある。

６．干ばつ

　干ばつでは、食糧供給不足による飢餓によって栄養失調や脱水や疫病が蔓延する。特に５歳以下の乳幼児が被災者となる。

１）列車事故

　列車事故では急激な外力が加わることによって機械的外傷を受ける。死因の第一位は圧死である。重症例は肺挫傷、血気胸、頭部外傷、多発外傷である。

２）爆発(爆弾)

　爆弾爆裂創では、急激な気圧の変化による爆裂肺や腸管損傷(管空臓器損傷)や、爆風により飛ばされたり、爆風によって飛ばされた物による頭部外傷、肺損傷、腹部外傷、全身打撲などをきたす。

３）大火災

　火災による死傷は、体表熱傷、有毒ガスによる呼吸障害、高熱空気・ガス吸入による気道・肺熱傷、眼障害(熱傷、有毒ガス、異物混入など)を原因としている。火災自体による直接被害のほかに、遠隔地においても煙害が発生し、喘息、気管支炎、肺炎などが増加する。林野火災はバイオマス燃焼と呼ばれ、さまざまな粒子状物質とガス状物質が放出される。これらの物質は大気汚染物質となり健康被害をもたらす。

４）化学物質による災害

　工場での漏出、爆発、火災や搬送中の事故などで化学物質が放出されると広域に被害が及ぶ。放出された化学物質の組成により、種々の皮膚障害、眼障害、呼吸・循環器障害などをもたらす。

　災害時には、特徴的な疾患が現れる。外科系疾患としては挫滅症候群、コンパートメント症候群などがあげられる。外傷後二次感染症には破傷風、ガス壊疽などがあげられる。内科系疾患としては急性ストレス症候群、感染症があげられる。急性ストレス症候群には衝撃機、反動期、後―外傷期、解決機といった段階的な心理的反応をたどる。

　以上のように災害の種類と構造は非常に多彩であり、その理解は重要である。迅速な対応が必要であるので、常に情報収集を行うことが大切であると考えられる。

• 患者：入院患者のいる医療機関では安全確認は病棟だけでよいが、家族の安否確認が必要になる場合もある。また、在宅治療を受けている患者や外来透析予定者に対する治療の可否などの連絡が必要になる。診療時間内では、ICU、CCU、手術中、透析中の患者や入院患者、外来患者に対する緊急対応が必要。

• 職員：夜間や休日では限られた職員のみで、当直医や看護師など限られた職員の人数で対応することとなる。応援の医師や看護師なども災害時必ず在宅しているとは限らない。さらに道路、交通機関などのインフラの低下の状況下では医療関係者の人数把握が困難である。この場合は当直医が責任者、あるいは指揮者となる。診療時間内では多数職員が勤務しているが、家族の安否確認ができなければ帰宅要請に応じなければならない。通常は院長、あるいは代行者に責務と権限がある。

２．季節による状況変化

　特に夏場では感染症の発生、廃棄物、排泄物処理、清潔維持、生活環境などは冬場とは大きく異なる。特に空調設備の回復が透析医療において重要。

３．ライフラインの状況

• 電気：診療機器、院内照明、エレベーター、空調設備の停止。これらは生活レベルや、治療行為の大幅な低下をもたらす。NICU、ICU、手術室、透析医療などは不可能に近い。 自家発電にも時間の限界がある。

• 給水：透析医療、生活機能。救急医療においては時間の経過とともに洗浄、消毒ができなくなる。なおざりにされがちだが、水洗トイレの使用不可能がつづけば生活レベルは極端に低下する。給水は医療用水、生活用水、飲料水の順に分けて考えるべきである。

• 都市ガス：ガス漏れによる二次災害。

• 医療用ガス：酸素、コンプレッサー用空気、吸引。酸素配管のダメージの有無を確認することが必要。

４．建築被害の状況

　被害場所によっては透析や入院の維持が不可能になる。医療者による救出は二次災害を引き起こす可能性もあり、最小限にすべきである。あらかじめ決められた避難場所への退避が必要となる。

1. 患者、および職員の安全性や安否の確認。
2. 建築被害の確認。電気、水、ガス設備の被害確認。二次被害の防止対策。
3. 非常用発電の稼働時間推定。燃料確保の可能性を調べる。
4. 診療体制の構築、場所の設定。診療継続可能性を判断し、可能な限りの緊急診療体制を構築する。
5. 医薬品、診療機材などの在庫確認と診療機能の評価。実際に応急処置を行いながら機能評価結果をみて、支援内容や後方への透析患者などの移送対策をきめる。
6. 外部情報の収集と連絡

２．24〜48時間以内

1. 機器、設備、人員の総括的診療機能の見通し。前日より正確な評価を行うことができる。
2. 被害状況の詳細把握と再評価。
3. 診療機能を維持するためのライフライン復旧と補給対策。外部からの給水が途絶した場合は給水対策を優先。
4. 外部情報の収集と今後の見通し。地区被害対策本部と情報交換、後方支援病院の確保、搬送手段の依頼。
5. 患者、職員のための食料、飲料水などと生活手段の確保。

1. 病院の建築物と建築設備の被害を最小限にする対策をまず考える。

2. 緊急避難や緊急医療を行う場所をあらかじめ設定しておき、そこに必要な設備を移送すること。緊急時の一次診療場所や一次避難場所を職員全員に認識させておく。

3. 指揮命令系統が平時から機能していること。

4. 必要最小限度のライフラインを確保すること。

　大震災直後の診療機能レベルは考えているよりも低い。極めて短時間に患者が集中し、しかも緊急処置や治療輪を必要とするので、まず職員数が不足する。さらに大量の患者のトリアージのようなまったく経験したことのない作業を強いられるので、組織だった作業が極めて困難になる。したがって、震災時の緊急医療の内容は可能な限り単純で、かつ限られた内容にならざるをえない。できるだけ多数に実施できるような診療機能や臨機応変な対策ができるようにしておくべきである。