last updated; 990923
目 次
本会結成以来、私共は日本の心肺蘇生のあり方について強い関心を持ち続けて来たが、このたび私共の「ILCOR勧告書」の翻訳作業を通じて、心肺蘇生法の世界的スケールでの標準化について、わが国の救急医療関係者に情報を提供してきた。同時に、日本国内の心肺蘇生法の統一を可能とする協議会の必要性について強調してきたが、本年７月に「日本心肺蘇生法協議会」が結成されたことは大きな喜びである。
本会議のおいては「日本心肺蘇生法協議会」から派遣された代表の方々に可能な限りのご協力をして、心肺蘇生法に関する日本の考え方、問題点、何らかのエビデンスを本会出席者にお伝えし、また本会議の実りをわが国の救急医療関係者に伝えることに尽力したい。
医学的領域に限らないが、他国のすぐれた思想や運動を国内に浸透させようとするとき、適切な翻訳資料を作成することはきわめて重要である。またインターネットが急速に普及した現在、これらの資料はいずれかの学術的サイトに収載し、心肺蘇生法関係者の便宜をはかることには大きな意義が認められる。
1991年に AHAなどの努力により刊行された「The Utstein Style」については、大阪のグループが AHAのご許可のもとに翻訳作業に当たり、昨年刊行された。私共はこの日本語版のウェブ化を担当し、その資料を AHAのホームページに収載していただいた。
http://www.americanheart.org/utstein/>http://www.americanheart.org/utstein/
1997年に刊行されたILCOR勧告については、私共の「日本救急医療情報研究会」の有志で翻訳作業にあたり、質の高い翻訳がほぼ完成している。またそのウェブ化についても同様に完成している。またこの資料は「日本心肺蘇生法協議会」の検討資料としても提供申し上げている。私共はILCORならびにAHAのご許可のもとに、ILCOR勧告を日本語で書かれた印刷物として配付し、ILCORの精神がわが国の救急医療関係者に浸透させることを強く望んでいる。ILCOR日本語版の刊行について ILCORならびに AHAの寛大なご許可をお願いする。
さらに私共は、来年刊行される AHA Guidelines 2000を翻訳し、最小限の時間差で、日本の救急医療関係者にわかりやすい資料を提供したいと考えている。ILCOR勧告に加えて今後策定される AHA Guidelines 2000についても、翻訳版刊行の許諾をいただきたく、お願い申し上げる次第である。
一方、以下の心電図に関する以用語などがどのような使い分けをされているのか、どのような意味の違いがあるのか、同じ意味であればどちらを使うのがより適切か、ご教示いただきたい。
a)心肺蘇生法実施率評価法の標準化
わが国の病院外心肺停止患者のうち、一般市民による心肺蘇生法を受けているものは約15%といわれる。この数値は数年前の10%未満から次第に上昇の傾向にはあるが、市民の識字率が高く、市民の感染症保有率の低いわが国においては極めて不満足な数字と言える。
しかし市民による心肺蘇生法実施率を国内の各地域や各国間で比較する上で、適切な評価指標は確立されていないと思われる。私共はウツスタイン様式による記録項目の中で、例えば目撃者のある内因性心肺停止患者の蘇生実施率をもって、地域間、組織間、国単位の蘇生率の比較を行うことを提案したい。実際の蘇生処置実施率を公表することは、ある地域で何千人に蘇生訓練が行われたという、いわば自己満足的な数字よりもはるかに、指導者ならびに市民に対してよい動機付けとなることであろう。
b) 市民の蘇生処置に関する詳細なデータを蓄積する
Pittsburgh市 EMSでは２次救命処置に関する詳細な記録に加えて、市民の蘇生処置に関連する以下のような項目をデータベースに蓄積している。記録項目は（推定）発症時刻、傷病の種類、発症場所、目撃者の有無、市民による蘇生処置の有無などである。
このような詳細な記録を分析することによって、心肺蘇生法の市民指導に関する方向付けが可能となる。例えば1994年のPittsburgh市における非外傷性の心肺停止患者202例において、目撃例での蘇生処置の実施率は40.4%であった。発症場所ごとにみると家庭が最も多かったが、この家庭での発症例において26.6％と、蘇生処置実施率が最も低かった。このことから、家庭で心肺停止に立ち会う可能性のある市民に対し、蘇生訓練を積極的に実施する価値が認められる。
c) 感染症の危険性と感染防止器具の評価、補償体制の充実
ILCOR勧告にもあるように、現在感染症への関心が高まっているので、たとえば HIV感染を怖れるあまり、見知らぬ人に対する呼気吹き込み式人工呼吸をためらう市民も少なくない。また実際に肝炎などを有する患者も存在するのは事実であり、できるだけ簡易式人工呼吸マスクなどの感染防止器具を使用することが得策であろう。感染防止器具の評価とその改良については、AHAガイドラインにおいても大いに奨励していただきたい。一方、心肺蘇生法を実施した市民における感染症のフォローアップ、検査費用に対する補償体制などを充実させる価値がある。
d) 公務員などへの心肺蘇生法習得の義務づけ
一部の国、地域においては、警察官や消防官、教師などの公務員において心肺蘇生法の習得が義務づけられている。このような制度は公共の場所における市民の安全性を著しく高める結果になるため、AHAガイドラインにおいても奨励していただきたい。最近のわが国特有の制度としては、自動車運転免許証取得時にドライバーに心肺蘇生法の訓練を義務づけている。これにも同様の価値が認められるが、最終的な評価には市民による蘇生法の実施率を標準化した方法で、経時的に比較する必要があろう。
乳児に対する呼気吹き込み法としては口対口鼻法が主に推奨されているが、口対鼻法を推奨する意見もある。わが国においても、大部分の母親が自らの乳児の口と鼻を同時に覆えないというデータがあり、また気道開放の容易さや、吹き込み量の調節の上でも口対鼻法が優れていると言われている。唯一、口対鼻吹き込み法が劣る点は、口対鼻法で呼気吹き込み訓練を施行できる乳児マネキンが市販されていないことである。これについては、私共のグループで鼻から吹き込みを可能とする改造キットを開発しており、カンファレンス会場で試作品を展示することも可能である。