論文出版:コロナ第1波における“うつ”リスクを高める勤務・生活状況が判明

株式会社リンクアンドコミュニケーションと共同研究を行った、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生活様式の変化と健康についての研究が出版されました。AI健康アプリ「カロママ」の利用者を対象としてデータを分析しました。

Sato K, Sakata R, Murayama C, Yamaguchi M, Matsuoka Y, Kondo N. Changes in work and life patterns associated with depressive symptoms during the COVID-19 pandemic: an observational study of health app (CALO mama) users. Occup Environ Med. 2021 Feb 22:oemed-2020-106945. doi: 10.1136/oemed-2020-106945. Epub ahead of print. PMID: 33619124.

またプレス・リリースが発表されました。

京都大学大学院 近藤研究室(社会疫学分野)との共同研究を論文発表
コロナ第1波における“うつ”リスクを高める勤務・生活状況が判明
PR TIMES、2021年2月24日

【京都大学大学院 教授 近藤 尚己先生】 エッセンシャルワーカーには通勤や勤務量の過多で強いストレスか

緊急事態宣言中に仕事時間が増えた方の抑うつリスクが高く、テレワークに移行できた方は抑うつになりにくい、という結果は大変興味深いです。テレワークできない、いわゆるエッセンシャルワーカーと呼ばれる方々などが、通勤が大変だったり勤務量が多いといった理由でストレスフルな状況となっていたのかもしれません。
新型コロナウイルスの蔓延を機会に、働く場を選ばない新しい仕事のスタイルが普及することを期待します。

今回のデータはAI健康アドバイスアプリ「カロママ」利用者のものであり、健康づくりに比較的関心があり、スマホ等を高度に使いこなせる人が多いなどの特徴を持っている可能性があることに留意して解釈すべきでしょう。

論文出版:フレイル予防のためのプライマリ・ケアでのアプローチ

近藤尚己が共同研究をすすめている、WHO神戸センターのローゼンバーグ恵美さんを筆頭著者とする論文が、国際誌「Integrated Healthcare Journal」に掲載されました。

高齢化社会に対応する日本の新しい試みとして、フレイル予防のためのプライマリ・ケアでのアプローチを紹介しました。

Rosenberg, M., Kondo, K., Kondo, N., Shimada, H., & Arai, H. (2020).
Primary care approach to frailty: Japan’s latest trial in responding to the emerging needs of an ageing population.
Integrated Healthcare Journal, 2(1), e000049.
http://dx.doi.org/10.1136/ihj-2020-000049

研究発表:コロナ禍に男性「仕事時間の増加」うつリスク約3.3倍

研究員の佐藤豪竜らとまとめた研究が記事に掲載されました。記事のもととなっている原著論文はプレプリント(査読前の論文)として、下記に掲載されています。

Koryu Sato, Ryohei Sakata, Chiaki Murayama, Mai Yamaguchi, Yoko Matsuoka, Naoki Kondo. Working From Home and Lifestyle Changes Associated With Risk of Depression During the COVID-19 Pandemic: An Observational Study of Health App (CALO Mama) Users. SSRN. Posted: 4 Aug 2020

コロナ禍に男性「仕事時間の増加」うつリスク約3.3倍 東大がAIアプリなど活用で分析(Ledge.ai、2020/8/14)

東京大学大学院 近藤研究室(健康教育・社会学分野)との共同研究を論文発表 コロナ流行下でうつ傾向を高める生活様式が明らかに!(PR TIMES、2020/8/13)

「コロナうつ」になりやすい生活習慣の特徴(Yahoo news, DIME、2020/8/31)

男性は仕事時間、女性は子育て時間増加でうつリスク増加(ReseMom, 2020/8/21)

コロナ禍のテレワークで男性は「働きすぎ」、うつ傾向のリスクが約3.3倍に(エキサイトニュース、2020/9/17)

お知らせ:『最も閲覧された論文』に選ばれました:Development of a risk assessment scale predicting incident functional disability among older people: Japan Gerontological Evaluation Study.

筑波大学 辻大士先生を筆頭著者とする共著論文が「Geriatrics & Gerontology International」で最も閲覧された論文:TOP DOWNLOADED PAPER 2018-2019に選ばれました!

▼本件に関する論文はこちらです。
Taishi Tsuji,Katsunori Kondo,Naoki Kondo,Jun Aida,Daisuke Takagi.    Development of a risk assessment scale predicting incident functional disability among older people: Japan Gerontological Evaluation Study.   doi: https://doi.org/10.1111/ggi.13503

論文出版:「出身国別の、都市・農村の自殺率格差」

本研究室の金森万里子さんの研究論文がSocial Science & Medicineに掲載されました。スウェーデン・ストックホルム大学の研究者の皆さんとの共同研究です。

論文はオープンアクセスなのでどなたでも読むことができますが、日本語で概要を説明しております。

▼金森万里子ホームページ 【論文出版】出身国別の、都市・農村の自殺率格差
http://mariko-kanamori.moo.jp/2020/04/11/%e3%80%90%e8%ab%96%e6%96%87%e5%87%ba%e7%89%88%e3%80%91%e5%87%ba%e8%ba%ab%e5%9b%bd%e5%88%a5%e3%81%ae%e3%80%81%e9%83%bd%e5%b8%82%e3%83%bb%e8%be%b2%e6%9d%91%e3%81%ae%e8%87%aa%e6%ae%ba%e7%8e%87%e6%a0%bc/?fbclid=IwAR0E2kvHw-kXqpCJJM-D7rKiN2KH5_f3LepjPwNqGUhGd4UNquu1_PJdH8k

論文出版:自治体の衛生部門における健康増進事業のプロセスの現状と課題:6府県全市町村調査の分析結果より

あいち健康の森健康科学総合センター 大曽基宣先生が中心となって執筆を進めた論文が日本公衆衛生雑誌に掲載されました

目的 健康日本21(第二次)の目標を達成するため,各自治体は健康課題を適切に評価し,保健事業の改善につなげることを求められている。本研究は,健康日本21(第二次)で重視されるポピュレーションアプローチに着目して,市町村における健康増進事業の取組状況,保健事業の企画立案・実施・評価の現状および課題について明らかにし,さらなる推進に向けたあり方を検討することを目的とした。

 方法 市町村の健康増進担当課(衛生部門)が担当する健康増進・保健事業について書面調査を実施した。健康増進事業について類型別,分野別に実施の有無を尋ねた.重点的に取り組んでいる保健事業における企画立案・実施・評価のプロセスについて自記式調査票に回答してもらい,さらに参考資料やホームページの閲覧などにより情報を収集した。6府県(宮城県,埼玉県,静岡県,愛知県,大阪府,和歌山県)の全260市町村に調査票を配布,238市町村(回収率91.5%)から回答を得た。

 結果 市町村の健康増進事業は,栄養・食生活,身体活動,歯・口腔,生活習慣病予防,健診受診率向上などの事業に取り組む市町村の割合が高かった。その中で重点的に取り組んでいる保健事業として一般住民を対象とした啓発型事業を挙げた市町村は85.2%,うちインセンティブを考慮した事業は27.4%,保健指導・教室型事業は14.8%であった。全体では,事業計画時に活用した資料として「すでに実施している他市町村の資料」をあげる市町村の割合が52.1%と半数を占め,インセンティブを考慮した事業においては,89.1%であった。事業計画時に健康格差を意識したと回答した市町村の割合は約7割であったが,経済状況,生活環境,職業の種別における格差については約9割の市町村が考慮していないと回答した。事業評価として参加者数を評価指標にあげた市町村は87.3%であったのに対し,カバー率,健康状態の前後評価は約3割にとどまった。

 結論 市町村における健康増進・保健事業は,全自治体において活発に取り組まれているものの,PDCAサイクルの観点からは改善の余地があると考えられた。国・都道府県は,先進事例の紹介,事業の根拠や実行可能な運営プロセス,評価指標の提示など,PDCAサイクルを実践するための支援を行うことが期待される。

大曽基宣、津下一代、近藤尚己、田淵貴大、相田潤、横山徹爾、遠又靖丈、辻一郎.自治体の衛生部門における健康増進事業のプロセスの現状と課題:6府県全市町村調査の分析結果より.日本公衆衛生雑誌 2020;67(1):15-25.DOI: https://doi.org/10.11236/jph.67.1_15

論文出版:幼少期に虐待を受けた高齢者は年間医療費が11万円高い

東京医科歯科大学国際健康推進医学分野 特別研究員の伊角彩さんが中心となって執筆を進めた論文が国際雑誌 JAMA Netw Openに掲載されました

幼少期の被虐待経験はその後の健康に長期的な影響を与え、高齢期にまで及ぶ可能性が示唆されています。では、被虐待経験は高齢期の医療費にまで影響を与えるのでしょうか。

本研究では、政令指定都市A市において、要介護認定を受けていない高齢者への質問紙調査と2012・13年度の医療レセプトデータを連結したデータを用いて、被虐待経験の有無による高齢期の医療費の相違を検討しました。

その結果、家庭内暴力の目撃、身体的虐待、心理的ネグレクト、心理的虐待いずれかの虐待を18歳までに受けていた高齢者(N=176, 18.0%)の年間医療費は、被虐待経験のない高齢者と比べて116,098円高いことが示されました。

この結果から幼少期の被虐待経験によって生じる高齢者の医療費は日本全体で約3,330億円に上ると試算できます。

プレスリリースはこちらです

 

掲載:雑誌「治療」 医療者による貧困ケア総論「貧困を治療する―医師が貧困に取り組む意義」

月刊誌『治療(2019年11月 Vol.101 No.11)』の特集「医療と地域をつなげる貧困対策」に総論「貧困を治療する―医師が貧困に取り組む意義」を執筆しました。

貧困は、単にお金が不足していることだけではなく、社会的なネットワークから切り離され孤立した状態など、多くの社会的問題と関連した生活面の困窮全般を包含する概念です。

貧困を軽減が、治療の効果の改善や疾病予防にもつながる可能性があります。

英文書籍出版:日本の健康格差アトラス The Atlas of Health Inequalities in Japan

スプリンガー社より「日本の健康格差アトラス」が出版されました。東北大学中谷友樹教授、大阪医科大学伊藤ゆり准教授らによる編集です。一部のセクションを執筆しました。

出版「認知症の人・高齢者等にやさしい地域づくりの手引き」無料ダウンロード

近藤尚己が所属するJAGESプロジェクトのコアメンバーの1人、尾島俊之先生(浜松医科大学健康社会医学講座/教授)が中心となって進めた厚生労働科学研究費補助金(認知症政策究事業)「認知症発症リスクの減少および介護者の負担軽減を目指したAge-Friendly Citiesの創生に関する研究」の一環として、「認知症の人・高齢者等にやさしい地域づくりの手引き」が出版されました。

日本のみならず国際的にも、平均寿命が延伸し、高齢者が増加する中で、認知症の人が増加しています。

従来は認知症の人への支援は個人や家族へのアプローチが中心でしたが、認知症の人が住み慣れた地域の良い環境で自分らしく暮らし続けるためには、地域ぐるみで「認知症高齢者等にやさしい地域の実現」に取り組むことが重要になってきています。

国際的な評価方法を参考にしながら、日本の各地域の現場において活用できることを意識しながら、指標の利活用を軸にまとめたものです。

冊子のPDFファイルはこちらから無料でダウンロード可能です。

参考:
認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000064084.html